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2024年1月26日 (金)

気を付けよう 雪道歩行 あの世逝き

銀世界 色気のお誘い 逝き景色 

黄金色 政治屋パー券 命取り

 

 先日来、この冬最大の寒波と大雪の来襲で往生している。10年程前、菩提寺の檀家のU医師から、「人は転倒すると100回に一回は骨折する」と聞いた。

 国会議員は100回不正をしても、1回しか逮捕されないようだ。

 忍法「ドリル小渕」術を使えば、証拠は隠滅できるからだ。

 ドリル小渕として勇名をはせた小渕優子が落選せず、塀の上を歩き、塀の中に堕ちず、国会議員を続けていられるのは、選挙民の意識が低いからだ。それでは日本は少しも良くならない。こんな国会議員が跋扈しているから、パーティー券の裏金問題が隠蔽され、国民が地獄に逝きそうだ。

 2012年頃、自宅内の居間で、畳に滑って手で支えたおり、小指を骨折したことがある。小指は小さな力で簡単に折れる。

 私は2013年、朝の散歩中に転倒して手をついたら、骨折したことがある。その日は寒い日で、大垣「四季の路」の川沿の歩道が凍結していた。確かに、人は転ぶと簡単に骨折することを実感した。

 特に雪が路面に積もり、歩きにくい時は、要注意である。私は雪が降ったら外出しない。車での外出も控える。特に高齢になると、バランス感覚と筋力が低下して、転倒しやすくなる。

 私の人生哲学は、

 人は生老病死、何時までも若いつもりで無理をしてはいけない。

 無理とは、宇宙根源の理に反すること。

 老いては古に従え。

 「古」とは、いにしえからの教えである。

 

 

転倒は死の気配

 65歳以上の人で、要介護になった原因の第二位が骨折である。第一位は認知症である。要介護者の16.5%が骨折の原因で要介護になった。要介護になったらお迎えが近い。

 65歳以上の人の骨折の原因は、82%が転倒である。

 65歳以上の人の転倒、転落、墜落で、86.4%の人が死亡している。8851人が死亡である。(厚生省人口実態調査会 2020年)

 骨折して1年後、以前と同じように動ける人は半分だけ、つまり半分の人は、動けない。

 大腿部の付け根の骨折では、5年後生存率は、一般の人の66%未満である。

 

65歳以上の日常生活での事故による救急搬送、8割が転倒 骨折は寿命を左右します (asahi.com)

 

雪景色の大垣「四季の路

 2011年1月16日、大垣は大雪だった。大雪の日は、出歩いてはいけません。当時、私は大垣に帰郷したばかりで、まだ若気の至りの勢いで、美しい雪景色を撮影しながら「四季の路」を歩き回った。今から思うと無謀であった。

 2011年1月16日 撮影

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 四季の路 向うは旧・大垣市役所

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 住吉燈台

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 大垣城 

 

転倒防対策

 大雪の日は、あの世に行かないために、外出を控えよう。

 雪道での車の運転も控えた方が、身のためだ。

 私はスタッドレスタイヤを持っていない。雪が降れば、運転しないから必要がない。道路の雪が溶ける1日間を待てないような短気になっては、お迎えは近い。

 老いたら自然現象と仲良くし、気は長く、命を長らえるべし。

 雪景色 油断をすれば 逝き景色

 

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  馬場恵峰先生宅で撮影

 

2024-01-26  久志能幾研究所通信 2809号  小田泰仙

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2024年1月24日 (水)

防災品 買いたい時に モノは無し

防災品 使うときには 期限切れ

 防災品 出番なしこそ 楽園や

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 能登半島地震で被災された方にお見舞い申し上げます。

 昨日(1月23日)、地震報道を受けてホームセンターに非常用トイレ補充分を買いに行ったが、品切れで買えなかった。長期保存水も品切れであった。

 2011年、東日本大震災後に準備した5年間保証の水が、先日、台所の奥から出てきた。賞味期限は2015年8月17日であった。つまり期限後、8年5ケ月経過しないと気が付かなかった。それを教えてくれたのは能登半島地震である。 

 

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 私の防災上の黒歴史として保管すべき品

  賞味期限 2015年8月17日

  

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 最近の地震災害の頻発で、防災品の備蓄状況を確認して、それを補充しようと昨日、ホームセンターに出向いたら、欲しい防災品の棚が空っぽであった。皆さんの考えることは同じで、どのホームセンターでも、防災品は品薄のようだ。改めて、防災品の備蓄は日頃からしておかねばならないと肝に銘じた。

 それで我家の防災備蓄品を再整備した。専用の防災ボックスを準備して(今は応急的で単なる段ボールだが)、見直し時期も明記した。今まで、見直し時期の明記をしていなかった。

  何ごとを始めるにも、最初の一歩は、入れもの・場作り・心がけからである。あとは少しずつ増やして行けばよい。防災品の備蓄も同じである。

 準備万端で、それが使われないのが、最高の危機管理である。

 この極寒の時期、震災に遭わなかった今の自分の幸せを神仏に感謝しよう。

 大地震被害は、明日は我が身である。心して、その備えをしよう。

 天災は油断したとき、やってくる。

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 まずは箱を準備して、そこに期限を書いておく。箱は応急的で、後日、正式のものと入れ替え予定

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防災備蓄ボックスに入れるモノ

1 備品リスト

 これが一番重要である。まず今、何がどれだけあるかを一目で把握できるようにするリストが一番必要だ。要は視える化である。現状把握できなければ、何も進まない。そうすれば、適切な補充が可能になる。

 そのリストに、備蓄品名、賞味期限、保管量を明記する。

 そのリストを定期的見直す。忘れないように箱の外部に見直し期限を明記する。そうすれば、見直し間隔は5年でも可である。

 

2 乾電池

 乾電池 単3 12本 10年保証

 乾電池 単2 6本(懐中電灯用) 10年保証

 単三用のバッテリー収納器(スマオ充電用)

 

 乾電池の補充を忘れても、10年間の長期保証された乾電池なら安心である。

 

3 ビニール袋

  大規模大震災の折、行政からのごみ回収が1か月途絶えるかもしれない。能登地震の事例を見ても、道路が破壊されて車の運行ができなくなる恐れがある。

  それを想定して、ごみ用のビニール袋を多めに備蓄すべき。袋は非常時に多用途に使える。

 45ℓ 黒のビニール袋  20袋

 45ℓ 透明のビニール袋 20袋

 70ℓのビニール袋    10袋

   レインコートや割れた窓の一時補修としても使用可

 レジ袋(非常用のゴミ分類)

 アイラップ      60袋

  非常時の料理用にも使える。熱湯中でも使える。

  食料品の小分け用に使える優れもの。

 

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  アイラップ

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4 非常時の暖房

 電気ガスが止まっても、暖が取れる準備が必要だ。

 北海道や東北に限定しなくても、外気温が10℃以下になると凍死者が増加する。平時でも年間1,000名前後の人が凍死している。

 灯油は長期に保存ができない。電気が止まれば、ガソリンスタンドに行っても、灯油を買えない。停電でガソリンスタンドの給油ポンプが回らないからだ。

  カセット式ガス缶は、7年間保管が可能である。非常時用には最適で、日頃、月に1本を使って、備蓄を切らさないようにすればよい。

ガス缶を準備 7日分で28本

ガス缶用のコンロ     準備スミ(約1万円)

ガス缶用のストーブ用意  約2万円~3万円

 カセット缶1本で、約2時間の暖房を取ることが出来る。 

 一日4本で8時間の暖房、4本×7日で28本の備蓄があればよい。

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  この件で、カセット式暖房機を購入予定である。2,3万円の費用で命が守れる。

 

 暖をとるために、炭を備蓄するのも一案である。現在、お風呂に入れている炭がある。使用後の処理に困っていたが、これを非常用に備蓄することにした。

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5 非常トイレ 一人当たり一週間で50回分 

 入れる方は我慢できても、出す方は我慢できない。能登半島地震で、トイレ問題で悲惨な状況になっていることが報道されている。

 一人、一日5回、10日分の非常用トイレの準備が必要である。

 出来れば1か月分が有るのが理想である。巨大地震が起きると、断水は1か月続く。それが熊本地震、能登半島地震での現実である。

 下記は能登半島地震でのトイレ問題の記事です。読売新聞社。(リンクが切れたので、追記します)

 被災者を最も悩ませたのは、トイレだった。断水の影響で水が流れない。便器をポリ袋で覆い、利用後に凝固剤で汚物を固めて処理していたが、処理が追いつかず、不衛生な状態が続いていた。足腰が悪くトイレへ頻繁に行きづらく、食事や水を制限する人もいた( 被災者を最も悩ませるのはトイレ、汚物処理追いつかず不衛生な状態続く…食事や水を制限する人も (msn.com)  能登半島地震での読売新聞の報道より) 

 

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6 水の備蓄

 水1.5ℓを2本×7日で14本

  10年保管可の水が良い。準備しても、補充を忘れがちだから。

   一応エコキュートで水が400ℓは備蓄されている

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7 折り畳み式の水貯蔵パック

 自宅がエコキュートでなければ、折り畳み式の水貯蔵パックが必要である。

 水道が止まり、給水車から水の配給を受ける際に必要である。ホームセンターで売れ行きが急増しているとか。

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8 非常食 お粥 3食×10日 30食

 食べる方は無くても、水があれば生き延びれる。

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9 トイレットペーパーやティッシュペーパー

   日用品の備蓄も必要である。南海トラフ大地震が起きると、静岡県も被害が大きい。静岡県の沿岸に製紙工場が沢山あり、それが被害を受けると、しばらく紙の生産が途絶える恐れがあるからだ。昭和48年のオイルショック時のトイレットペーパーの大騒ぎを思い出そう。

 その対策として、ローリングストック方式で、1か月分の備蓄をして、そこから毎日使い、使った分だけ、補充するやり方が良い。

 

2024-01-24  久志能幾研究所通信 2808号  小田泰仙

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2024年1月14日 (日)

南海トラフ巨大地震、10年かけて耐震補強

 

 私は自宅である築40年の古い日本家屋のリフォームを2011年から始めて、10年越しの工事で、耐震強度0.5から1.0に上げた。

 耐震強度1であれば、震度6でも倒壊しない。

 耐震強度1.5なら、震度7でも倒壊しない。

 南海トラフ巨大地震では、大垣市は震度6と推定される。

 自宅は両親が1970年に建築したので、1981年の建築基準法に適合していない。だから正式に耐震診断をすると耐震強度0.5であった。大地震が起きれば、一発で倒壊である。

 南海トラフ大地震は100年に一度の大地震である。その発生がこの20年で確実視されている。南海トラフ巨大地震では死者32万人、直接の被害総額220兆円(国家予算の2倍)が予想される。

 地震の際、支援を受ける側ではなく、支援をする側になるようにしたい。少なくとも支援を受けずに済み、周りの足を引っ張ることのないようにしたい。そうすれば、その分、日本の復興が早いのだ。

 (2011年の東日本大震災では死者18,423人、直接被害が25兆円。南海トラフ大地震では被害がその10倍以上である。構えねばならぬ)

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南海トラフ大地震の発生は、統計的に2035年±5年と推定される。

論文発見「南海トラフ巨大地震、発生時期予測」

大垣市の被害予想、2035年南海トラフ巨大地震

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お命大事

 大地震に出会っても、命さえあれば、再度、立ち上がることが出来る。まず倒壊しない家にする。それがリフォームのコンセプトである。

 新築する案もあったが、思い出の詰まった家を壊すことにしのびず、リフォーム工事とした。

 命はお金では買えないが、命の脅かすリスクを減らすことは、少ないお金で対処できる。それが危機管理の根本である。危機管理として、南海トラフ巨大地震対策は、小さな取り組みの積み重ねが必要である。

 

 トヨタ生産システムの基本は、「自分の城は自分で守れ」。

 小さな改善の積み重ねを継続。

 一度に全部の耐震工事は無理である。少しずつ耐震工事を進めればよい。私は10年かけて、一年に一部屋づつリフォーム工事を進めて、耐震工事を行った。

 

耐震工事内容

1 家の中で不要な通路に壁を作り、塞いだ。

 2つの外への出入り口をふさぎ、2か所の室内の出入り口をふさいだ。

 それで耐震壁を増やすことが出来た。

 トイレの窓もふさいで壁とした。

 次の改築で室内の一つの戸の部分を塞いで耐震壁にする計画である。

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 2011年8月、リフォーム工事前の書斎

 前面に扉があった

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 リフォーム工事後の書斎 

 以前は、赤の枠部に扉があった。それを耐力壁にして塞いだ 

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  この壁に以前は扉があった。それを塞いだ 

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  リフォーム工事後の書斎

   前の写真部の裏側 

   以前は、赤の枠部に扉があった。それを耐力壁にして塞いだ

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     以前は、赤の枠の部分に外部への出入口があった  トイレ

  出入口を塞ぎ、トイレの広さを2倍にした。
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2 作りつけの収納庫を撤去して耐震壁に

 50年前、家を建てる際に多くのモノが収納できるように、あちこちに収納棚や収納庫が作り付けされていた。それを潰して、耐震壁に変えた。

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3 外塀を撤去

 地震対策というより、防犯上で塀をなくした。小さな家で、塀で囲うのは滑稽だ。塀があると、泥棒が隠れやすく被害に遭いやすい。

 地震で塀が倒壊する恐れもなくなった。他人に迷惑もかけずにすむ。

 その結果、家の前の庭を駐車場にすることが出来た。

 

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   外の塀を撤去中

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4  瓦の下の土を撤去、サン葺きかわらに

 今回の2023年能登半島地震でも、瓦が土ぶき家の倒壊が目立ったようだ。

 屋根の瓦の下の土は大きな重量物である。地震の際、家がゆらされる。

 その土は100㎏から200㎏ほどと推定される。サン葺き瓦で、その重さが半減した。完全には土を除けない。次の対策で、瓦を板材の屋根に改築することも検討している。

 

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上図: 屋根の瓦を入れ替え。瓦の下の土を取り除く。

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 上図 瓦をサンふきにする。サンに直接、瓦を載せていく。

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5 ガスを撤去、オール電化に

 エコキュートに変更した。

 歳を取ると、火の扱いが大変になる。ついうっかりで火の消し忘れも危惧される。その点で、ガスよりも電気が安全であると判断した。

 災害時の復旧するための日数は、ガスの復旧は時間が極端に長い。

 また大垣ガスの経営陣が信用できないので、ガスをやめた。

 復旧するための日数  電気 6日

           上水道 30日

           ガス  55日

 

 非常用にカセット式のコンロは用意した。

 またエコキュートなら400ℓほどの水を確保できる。非常時は飲用や生活用水としても、使える。成人が生活するうえで、一人一日3ℓの水が必要である。400ℓもあれば100日以上もその水が確保できる。

 

6 壁に補強の桟を追加

 リフォーム工事で壁をめくったおり、出来る場所の壁に、桟を入れた。

 

7 2階寝室から家具を撤去

 2階の重量物を1階に下した。(本箱4つ、タンス1個を撤去)

 約200㎏の重量物を一階に下ろしたことになる。

 就寝中に地震が起きた場合、家具に押しつぶされて圧死する危険性を無くした。

 

8 感電ブレーカー

 電気ブレーカーを、感電ブレーカに変えた。

 震度6以上の地震で、自動的に電源が遮断される。それで漏電での火災が防げる。

 2024年1月にセンセーが故障したため、それを交換したら、震度6から震度5のセンセーに更新された。

 

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 自宅に設置した感電ブレーカ

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9 非常トイレ準備

 災害時に一番困るのは、食べ物よりも出した汚物の処理である。これは能登半島地震でもその悲惨さが報道されている。 

 成人で、一日5回、10日分として50回分の非常トイレがあるのが理想である。

 現在、40セットは準備完。

 

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  これで40セット分の非常用トイレ

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10 懐中電灯に紐をつける

 懐中電灯を家中の3か所に配置した。その懐中電灯の外側に蛍光テープを貼り、停電時でも分かるようにした。 

 ベッド脇の懐中電灯には、懐中電灯に紐をつけ、地震時に転がって何処に行ってしまう危険性を少なくした。

 

11 窓の二重窓化

 これは冷暖房費の節約となる。浮いたお金で防災対策を。

 

12 白アリ対策

 築40年も経つと、あちこちで白アリに喰われていて、柱がボロボロになっていた。その対策を打った。

 

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  白蟻に喰われた風呂場の惨状

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  白蟻に喰われた台所下のネタ木

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13 太陽光発電は検討せず

 太陽光パネルの重量は約100㎏である。重量物を屋根の上に置くのは、家が地震で揺らさることで、よろしくない。

 太陽光発電業者の甘言に騙されてはならない。

 

14 広い部屋を実現

 ついでに家中の仕切りの襖を撤去して一部屋とした。狭いウサギ小屋を襖で仕切っても滑稽である。

 現在6畳の書斎、8畳の座敷、10畳の居間、台所の6畳の計30畳の空間を一つの部屋として暮らしている。

 

15 耐震強化の一環として家中の整理整頓で不要品を廃棄

 大地震が起きた際、不要なものがあると余計に大混乱である。もの入れに不要なものが沢山あると、倒壊の危険も増す。まずモノを減らすのも地震対策である。

 トヨタでは、整理整頓は義務ではなく、仕事である。

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16 寝室の頭上の戸袋を撤去

 寝室のベッドの頭上に物置として戸袋があったが、地震の際に頭上に物が落ちてくる危険性があったので、撤去した。頭上がすっきりして睡眠の環境には良くなった。

 収納場所があると、つい不用品を死蔵しがちで、家が重たくなる。地震対策上で不可である。

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    以前にあったベッド上の戸袋(不用品が死蔵されていた)

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  戸袋を撤去後

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17 窓のそばに金づちを設置

 全窓は断熱化で二重の窓にしたので、地震時に窓を破って外に脱出するため、窓ガラスを破壊するための金づちを用意した。地震で家が傾いて、玄関のドアや窓が開かない恐れもあるからだ。

 一階の窓の二か所に金づちを用意した。

 これは車の脱出ハンマーと同じ扱いである。地震で家が傾き、家の中に閉じ込められ、火が出た場合に必要だ。危機管理である。

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 次回の改造で、お風呂と台所の窓をふさぎ、耐震壁に変える計画をしている。

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2024-01-14  久志能幾研究所通信 2802号  小田泰仙

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2024年1月11日 (木)

大垣市消防署の見解 太陽光発電の家の消火活動

 

 太陽光発電の家が火事になったら、消防署は消火をしてくれないというネット記事もあり、自治会として心配になり、大垣市消防組合消防本部予防課に問い合わせをした(2024年1月9日。)

 

消防署の回答

 大垣市消防署は、火災になれば、当然、消防署として消火はするとの回答であった。ただし放水で感電事故の恐れがあるので化学消火剤で消火するという。周りに延焼が及ばないように、放水はするという。太陽光発電パネルにシート等をかぶせて消火活動である。(火災時にそれは無理ではと疑問に思った)

 つまり太陽光発電の家の火災時は、普通の消火活動よりも面倒であるようだ。通常の時の火災なら問題ないが、南海トラフ大地震のように大規模地震が起きて、市内のあちこちで火災が発生した場合の対応に疑問が残る。

 大震災時の混乱を想定すれば、煩雑な作業はなるべく避けたい。そいう点で、太陽年光パネルは避けたいが私の個人的見解である。消防署の本音も同じではないか。立場上で言えないだけだ。

 南海トラフ大地震は12年+5年以内に来ることはほぼ100%間違いない。我々が地震大国に住む宿命である。その宿命を受け入れ運命を変える取り組みをする。それが人間にできることだ。

 

  毎日新聞社が総務省消防庁消防救急課に取材しての回答は、「他の火災と同様に放水で消火している。太陽光パネルだから水を使えないという事実はない。太陽光パネルを設置した住宅火災の放水消火は各消防本部で普通に実施している」である。

 感電を伴うために注意は必要ではあるが、火災に対し放水できないという事実は存在しないと、ネット上の情報を否定している。

 

「住宅用太陽光発電システムから発生した火災事故等」に関する報告書は、一定の条件で火災発生リスクがあるとしているが、太陽光発電そのものが危ないとは断言していない。住宅用太陽光発電システムから発生した火災事故等に関する事故情報は、2008(平成20)年~2017(平成29)までに、事故情報データバンクに127件登録されている。72件が調査対象で、モジュールまたはケーブルから発生した火災事故などが13件である。その他は、パワーコンディショナーや接続箱などが原因となった火災である。

 住宅用太陽光発電の累積設置棟数は、2018年10月時点で全国に約237万4700棟で、火災発生確率を計算すると、0.000053%。航空機に乗って死亡事故に遭遇する確率が約0.0009%であるから、飛行機の墜落事故に遭うより低い確率といえる。

 すでに設置されている方は、設置方法の確認や定期的なメンテナンスをしっかり行えば問題ない。

太陽光発電は火災に注意が必要?火災の事例や注意点を解説 | 太陽光発電・電力売買ドットコム (taiyou-denryoku-hikaku.com)

https://taiyou-denryoku-hikaku.com/column/fire/#:~:text=100%E4%BB%B6%E4%BB%A5%E4%B8%8A%E3%81%AE%E4%BA%8B%E4%BE%8B,%E8%A8%88%E7%AE%97%E3%81%99%E3%82%8B%E3%81%A8%E3%80%81%E3%81%AA%E3%82%93%E3%81%A80.000053%EF%BC%85%E3%80%82

 

自治会として町内への展開

 大垣市消防署として、太陽光発電の消火の障壁のため、その設置を控えるようにとは、口が裂けても言えないようだ。政府が再生エネルギー活用として、太陽光発電を推進している関係で、政府機関の消防署が否定するわけにも行くまい。

 自治会としては、その危険性を町内に伝える位しかできない。太陽光発電装置の設置は個人の自由で、自治体や行政が口出しできない。

 大垣市消防署としても、市内の太陽光発電の家屋は把握しているとのこと。まだ市内には設置数が少ないので、東京都の様に、特別な頻度で火災が発生はしていないという。

 

 太陽光発電装置は、それが設置されていない家屋よりも、自然発火等の恐れが高いのは厳然たる事実である。

 上記の情報は、あくまで平常時のことで、大規模災害時にどうなるかは不明である。

 2020年度末時点で全世帯のうち太陽光発電システムを搭載している住宅は6.9%であった。

 それは新興住宅地を含めた数で、古い家屋が並ぶ町内では、数が少ない。ちなみに我が町内では太陽光発電の家は1件だけである。隣の町内(振興住宅地)ではかなり多い。

 

 今後、太陽光発電には不安が残るので調査・検討は続けていく予定である。前述の青字の引用解説は、太陽光パネルを売りたい業者の解説である。それを踏まえて読むことが必要だと思う。

 

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 2013年10月27日に発生した大垣市桐ケ崎町の火事  著者撮影

 火龍は一度火を噴くと、手が付けられない。だからこそ、しっかりした防火対策が必要だ。

 この火事は、近来稀に見る大火事となった。

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2024-01-10  久志能幾研究所通信 2800号  小田泰仙

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2024年1月 4日 (木)

太陽光発電は危険  巨大地震で感電死を誘発

 

 南海トラフ巨大地震のような大規模地震が起きた際、太陽光発電装置は凶器となる。太陽光発電の設置は止めたほうがよい。

 もし自宅に太陽光発電装置を付けてしまっていたら、次の設備更新時に撤去が望ましい。太陽光パネルの寿命はおおよそ20年と言われている。また電気変換装置の中のインバーターは平均的に10年程度での交換が必要で、その費用は数十万円程度かかる。

 家を建てるとは、一生で一度の大事業である。危機管理として、万全の態勢で家を建てたい。地震大国の日本では、太陽光発電は危険すぎる。ハウスメーカーの口車に乗せられて、安易に太陽光発電を設置してはならない。相手は儲かれば良いので、当方の安全は知ったことではない。売る方は、太陽光発電のデメリットを口が裂けても言わない。

 地震対策として、屋根に重たいパネルを設置するとは、地震対策が逆効果となる。自宅では、耐震性向上のため、瓦の下の重たい土を取り除き、サン葺き瓦にした。それなのに、そこに重たい太陽光パネルを設置など、論外である。宇宙根源の理に反している。

 

人殺し

 今回の能登半島大地震で、太陽光発電の危険性が露見した。家が倒壊しても太陽が出ている間は、太陽光発電装置は、発電を継続するので、消防活動ができない。消化のため火元に近づくと消防士が感電死する恐れがあり、いくら家が燃えても消防士は消火活動をしてれない。太陽光発電の家は周りに迷惑をかける。自分の家の太陽光発電が原因で、人(消防士)を殺したくはないだろう。

 

中国が太陽光パネルを安価に生産できるわけ

 なおかつ、太陽光発電は、媚中派国会議員の利権となっている。中国共産党の最終目的は天皇陛下の処刑である。その中国共産党に利することは、国賊である。太陽光発電のパネルの58%は中国製である(1918年)。太陽光発電のパネル生産には、多量の有害物質が出るので、先進国ではその公害処理のため採算が合わず、多くの先進国が生産から撤退している。その生産を中国製が独占している。中国では有毒の公害物が垂れ流し放題である。

 パネルの寿命が来たとき、そのパネル廃棄に多大の金がかかる。売電で儲けた金が吹っ飛ぶ。太陽光発電のパネルには、イタイイタイ病の原因となったカドニウム等が含まれていて、その処理費が膨大となる。

 

売国奴

 東京都の百合子知事は、来年2025年4月から実施する戸建住宅等の新築物件に太陽光パネル搭載を義務付ける制度についての方針を表明した。小池知事は新築の家の太陽光パネル搭載の義務化をするという。狂っているとしか思えない。学歴詐称等の悪いうわさが絶えない小池知事である。悪い噂の元には火元があると考えるのが常識である。彼女は、その弁明を避けている。

 

アスクル火災

 2017年2月に、事務用品などの通信販売を手がけるアスクルの大規模な物流倉庫で火災が発生した。その火災があった際、12日間、燃え続けて、消化活動が出来なかった。

 同日14時44分には、はしごによる放水隊に対して、屋上の太陽光パネルに放水している間は、「棒状注水」を禁止した。棒状注水とは、水を霧状ではなく、棒状にして噴射する方法を指す。

 日中は、太陽光パネルは発電を続けている。稼働中の電気設備に対する消火では、棒状に注水すると感電の恐れが高まる。ドイツではこれによって消防士が死亡した例があり、こうした危険を避けるための対策だった。

 屋上に設置された接続箱と集電箱のスイッチを使って、直流の回路を遮断できたのは、出火翌日の2月17日の15時45分であった。電気主任技術者と消防士3人が遮断した。太陽光発電は、電気を止めるだけでも大変なのだ。

 

埼玉県三芳町のアスクル倉庫火災、太陽光は翌日までに遮断(3ページ目) | 日経クロステック(xTECH) (nikkei.com)

 

2024-01-04  久志能幾研究所通信 2796号  小田泰仙

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2024年1月 3日 (水)

龍神の警告 羽田空港 JAL516 衝突事故

 

 ヒューマンエラーと推定される原因で、2024年1月2日、羽田空港で悲惨な事故が起きた。着陸してきたJAL516便と離陸待機中の海上保安庁機が衝突した。この航空機事故を技術者、テクニカルライターとして問題提起と再発防止策を提案する。

 

 滑走路上に飛行機がいれば、それを検知してその信号を離着陸する飛行機に送るシステムであれば、今回の事故は防げたのではないか。原則は、滑走路上には飛行機は1機しか存在してはならない。鉄道でも単線区間には、列車が1本だけしか存在してはならない、である。それを検知・警告するシステム構築は、そんなに難しい技術ではない。こういう場合、乗客にはなすすべがない。政府がそういうシステムを作るしかない。羽田国際空港は国交省が管轄している。そのシステム構築は、国交省が指導すべきだ。

 

 人は必ずミスをする。その前提で、防止策、行動規範を決めておくべきだ。それでも事故は起きるので、機械的な防止策が必要だ。

 車の運転でも同じことが言える。だから私は右折や左折持、停止時等の折は、必ず呼称運転をしている。機械で防げることには、カネを使って装置を入れている。

 事故に出会うのは盲亀浮木と同じである。100年に一度しか海の上に顔を出さない盲目の亀が、浮いていた木の穴に首を突っ込んだ。そういう状況である。それも日本で一番忙しい羽田空港から、年始の一番忙しい時期に、北陸地震への支援機を飛ばす。政府の対応はおかしい。それに対して民間航空乗務員と日本人乗客は冷静に対処して、379人が無事に脱出できた。それが政府が狂っていて、国民は正常だとの象徴のように感じた。

 人間様がいくら注意をしても、限界があるので、システムとして防げ、が今回の神仏からの啓示である。昨年末までの数多くの政府の不祥事に対する龍神の戒めのように感じる。それが易経でいう卦の印ではないか。ルールがあってもそれを無視して金にまみれた政治をしてきた自民党への鉄槌と思う。

 久志能幾研究所通信  祖母の50回忌、盲亀浮木の如し

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 現在は、管制官が滑走路上に飛行機がいないかを確認して、離着陸の許可を出している。JALのパイロットも正副のパイロットがそれを復唱して確認している。海上保安庁機のパイロットも正副のパイロットがいて、それを復唱して確認しているはずだ。地上でも複数の管制官がチェックして実施しているが、人間が絡むと今回のように、必ずヒューマンエラーが発生する。過去にも世界では飛行場内での事故は数多くある。

 

史上最悪の航空機事故

 史上死者数が最大の航空機事故は1977年に大西洋のカナリー諸島で発生したテネリフェ空港ジャンボ機衝突事故である。KLMオランダ航空KLM4805便 のボーイング747とパンアメリカン航空PAA1736便のボーイング747が滑走路上で正面衝突した事故で、583名が死亡した。

その主原因は、管制官とパイロットのコミュニケーション上の問題であった。今回の羽田空港の事故もそのコミュニケーション上のトラブルがあった可能性がある。だからこそ、機械的にそれを防ぐシステムが必要だ。

 

 このテネリフェ空港事故の主原因は、管制官とパイロット間のテクニカルコミュニケーション上の問題である。離陸を待機していたKLM4805便は、”at”という曖昧な言葉を使ったため、誤解を生じて衝突事故になった。

 KLM4805便は、“We are at take off”と位置情報を曖昧な表現をしたため、誤解が起きたと推定される。“We are standing by at the takeoff starting point.” と正確に管制官に伝えれば、誤解は起きなかった。

 “at”とはある狭い一点での場所の定義をする場合に使う前置詞である。それを“at take off”という行為で使ったので、誤解が生じた。たかが “at” 、されど “at” である。テクニカルライティング学習では、前置詞の使い方を厳しく指導される。

 Wikipedia「テネリフェ空港ジャンボ機衝突事故」では、その点にまでは踏み込んで記載されていない。

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衝突事故までの経過

(Wikipedia「テネリフェ空港ジャンボ機衝突事故」より)

 

 KLM4805便の機長はブレーキを解除し離陸滑走を始めようとしたが、副操縦士が、管制承認が出ていないことを指摘した。

 17時6分6秒、KLM4805便の副操縦士は管制官に管制承認の確認を行う。

 17時6分18秒、管制官はKLM4805便の飛行計画を承認した。これはあくまで「離陸の準備」であり、「離陸してよい」という承認ではないが、管制官は承認の際に「離陸」という言葉を用いたためKLM4805便側はこれを「離陸してよい」という許可として受け取ったとみられる。

 

 17時6分23秒、KLM4805便の副操縦士はオランダ訛りの英語で、“We are at take off”(これから離陸する)または“We are taking off”(離陸している)とどちらとも聞こえる回答をした。

 管制塔は聞き取れないメッセージに混乱し、KLM4805便に「OK、(約2秒無言)離陸を待機せよ、あとで呼ぶ(OK, … Stand by for take off. I will call you)」とその場で待機するよう伝えた。この「OK」とそれに続く2秒間の無言状態が後に問題とされる。

 

 PAA1736便はこの両者のやりとりを聞いて即座に不安を感じ“No, we are still taxiing down the runway”(だめだ、こちらはまだ滑走路上をタキシング中だ)と警告した。

 しかしこのPAA1736便の無線送信は上記2秒間の無言状態の直後に行なわれたため、KLM4805便のコックピットボイスレコーダーでは「OK」の一言だけが聞き取れ、その後はヘテロダイン現象による混信を示すスキール音しか記録されていない。2秒間の無言状態により管制官の送信は終わったと判断してPAA1736便は送信を行ったものの、管制官はまだ送信ボタンを押したままだったので混信が生じ、管制官とPAA1736便の両者はこの混信に気付かなかった。

 

 17時6分26秒、管制官は改めてPAA1736便に対し“Report the runway clear”(滑走路を空けたら報告せよ)と伝え、PAA1736便も“OK, we'll report when we're clear”(OK、滑走路を空けたら報告する)と回答した。このやりとりはKLM4805便にも明瞭に聞こえており、これを聴いたKLM4805便の機関士はパンナム機が滑走路にいるのではないかと懸念を示した[10]。事故後に回収されたKLM4805便のCVRには以下の会話の録音が残っている(オランダ語)。

 

 KLM機関士:「Is hij er niet af dan?(まだ滑走路上にいるのでは?)」

 KLM機長:「Wat zeg je?(何だって?)」

 KLM機関士:「Is hij er niet af, die Pan-American?(まだパンナム機が滑走路上にいるのでは?)」

 KLM機長/KLM副操縦士:(強い調子で)「Jawel!(大丈夫さ!)」

 機長は機関士の上司でありKLMで最も経験と権威があるパイロットだったためか、機関士は重ねて口を挟むのをためらった様子だった[11]。

 

 この一連の状況下で、

 

 PAA1736便『警告がKLM4805便と管制官の双方に届いた』

 KLM4805便『管制官に離陸を承認された』

 管制官『KLM4805便は離陸位置で待機している』

 とそれぞれが安全な状況であると確信しており、さらに霧のためPAA1736便、KLM4805便、管制官からはお互いが見えていなかった。

 そしてKLM4805便はスロットルを離陸推力へ開いた……….

 

2024-01-03  久志能幾研究所通信 2795号  小田泰仙

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2024年1月 2日 (火)

南海トラフ巨大地震対策 感電ブレーカー

 

 元旦に能登半島でマグニチュード7の大地震が発生した。同時に能登半島の各都市で、大火災が発生した。被災に会われた方々にお見舞い申し上げます。

 改めて日頃の地震対策、防災対策が必要だと再確認した。

 本記事は、危機管理として感電ブレーカーの情報として記載する。感電ブレーカーの設置をお勧めする。

 

 当家では10年前のリフォーム工事をしたおり、電源ブレーカーを感電ブレーカーに入れ替えた。費用は約20万円。100アンペア用の大容量なので値段が張った。一般家庭の60アンペア用なら工事費を含めて10万円ほどである。

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 自宅に設置した感電ブレーカ

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 命はお金では買えないが、そのリスクを減らすことは、少ないお金で対処できる。それが危機管理の根本である。危機管理として、南海トラフ巨大地震対策は、小さな取り組みの積み重ねが必要である。

 自分の城は自分で守れ。

 南海トラフ巨大地震の発生時期は、統計的に2035年±5年と推定される。

論文発見「南海トラフ巨大地震、発生時期予測」

大垣市の被害予想、2035年南海トラフ巨大地震

 

感震ブレーカー

 感震ブレーカーとは、設定値以上の地震の揺れを感知して自動的に電気の供給を遮断し電気出火を防ぐ器具である。各家庭に設置することで出火を防止し、他の住宅等への延焼を防ぎ、被害を大きく軽減できる。

 地震感知後、3分以内に停電が発生した場合は、復電直後に主幹漏電ブレーカーを自動遮断する。

 電気器具が倒れていないか等の安全を確認してから通電することにより、通電火災を防ぐことができる。

 阪神淡路大震災の時は、感電ブレーカーが普及していないため、火災が広がったと推定されている。倒れた家具に挟まれて、自宅から火が出ても逃げ出せず焼け死ぬは残酷すぎる。それを防ぐのが感電ブレーカーだ。

 

 内閣府世論調査(防災に関する世論調査:平成 25 年 12 月)によれば、感震ブレーカーを設置していると回答した者は 6.6%とされている。

 その理由として、感震ブレーカーの存在が知られておらず、その必要性が理解されていないようだ。

(産業構造審議会保安分科会電力安全小委員会『電気設備自然災害等対策ワーキンググループ 中間報告書』:平成 26 年 6 月)。

 

2024-01-02  久志能幾研究所通信 2794号  小田泰仙

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2023年12月29日 (金)

空気読んで子を殺し 空気読めず殺される とかくこの世は住みにくい

 

空気は読まない

 先日、あるサロンで談笑をしていた時、そのオーナが子供に100%生ジュースを出した。私はジュースが健康に良くないと思い、注意をしたら、「貴方は空気の読めない方」と叱られてしまった。

 そんな空気など知ったことか!である。私は子供の将来の命を慮って助言をしただけなのに……..。100 %生ジュースを常飲すれば、その子は将来、糖尿病やガン等の病気になって早死にしてまう。

 でも黙っていないと「KY」と呼ばれてしまう 😿 

 喋っても地獄、喋らなくとも地獄、とかくこの世は住みにくい。

 

悪魔の洗脳、100%生ジュースが我が子を殺す

 

空気を読む

 宮仕えの場合、上司が「カラスは白」だと言ったら、「カラスは黒ですよ」ですと言い返したら、サラリーマン生活はそれで終りとなる。

 1978年、私は技術部から研究開発部門に異動となった。その後、強烈な個性を持つ上司が次長としてが異動して来た。私はどうもその人に気に入られ、今回の異動となったようだ。

 そんなある日、その次長が我が仕事部屋にやってきて、隣の課の若い社員の髪の毛を見て注意をした。彼は少しパーマをかけていた。そこで次長と若い社員とで少し言い合いとなった。その時、その次長は私に意見を求めてきて、「君はどう思うか?」と。私は「今の時代、そういう風潮も少しくらいよいのでは」と答えた。

 その次長は私の直属の上司であるU課長に「君はどういう教育を部下(私)にしているかのか」と叱る騒動になった。私が空気を読まずに答えての騒動である。

 その若い社員は、翌日、自分から丸坊主にしてきた。その1か月後、彼は会社を辞めた。当時の空気は恐ろしい。

 当時は、会社内の空気を読まないと、会社を辞める羽目になる。当時のトヨタグループ内では、良い子は全員、金太郎飴である。金太郎飴はどこを切っても、金太郎が出てくる。トヨタマンは金太郎飴と揶揄される謂れである。それは当時のサラリーマンは皆同じであった。初心な私はそれ以来、宮仕えの世界で空気を読むのに必死になった。私はその後、会社では外見上は「良い子」で過ごした(笑)。おかげで何処かに飛ばされることなく、無事にサラリーマン生活を過ごせた。

 その次長は、その後、破竹の勢いで出世していった。その後、彼は世間の空気を読まず、会社の女性に手を出し、役員の座を追われた。

 以上は50年前のエピソードで、「空気」に関する私の黒歴史である。それは私の強烈な記憶遺産である。今、私は定年後で無職なので、安心して黒を黒と言った。

 定年だ 今日から黒を黒と言う

そうしたら「貴方は空気の読めない方」と言われてしまった。日本社会は空気の世界なのである。70にして69の非を知るである。

 

 いま世間を騒がしているパーティ券裏金問題は、空気の問題である。パーティ券で裏金を作るという空気を読まないと自民党内で殺される。空気を読んで裏金を作ると、国民から殺される。議員という世間は住みづらい?

 

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      馬場恵峰書

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2023-12-29  久志能幾研究所通信 2790号  小田泰仙

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2023年12月17日 (日)

命の危険、ナイロン袋お茶、プラ製おしゃもじ、廃棄

 

 簡単にお茶が飲めるティーパックや紅茶パックが便利である。しかし利便性には危険が潜む。高温に晒されるナイロン袋やプラ紙パックから有毒な物質が溶け出すという情報を得て、私はそのお茶パックは全て捨てた。

 今は、普通の茶葉を、普通の金属製の茶こしを使って、お茶を飲むように変更した。

 それから連想して、炊きあがったご飯をよそう時、高温に晒されるプラ製おしゃもじも危険と判断して、廃棄した。プラ製を木製のおしゃもじに変更した。疑わしきは遠ざける、それが危機管理である。

 

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 メーカの炊飯器に付属してたプラ製おしゃもじ

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親の因果が子に報う

 現代は便利で安く永遠に使えそうなものが溢れている。まるで魔法を使って生活しているようなものだ。その魔法には恐ろしい裏の呪いが付いていた。それを生み出したのは、カネに執着した悪魔である。現代人は「便利」と引き換えに、悪魔に「健康と安全」を売り渡した。カネに執着する悪魔は愛嬌のある魔女ではない。

 魔女はプラ製おしゃもじを持たない。空飛ぶほうきもプラ製ではなく、自然物である?

  芸術作品は、作った作者の人格がそのまま表される。それは全ての創造物に現れる。悪魔が作る創造物は醜い。金儲けが目的の人が作ったモノやシステムは、その心が反映して出来上がる。ナイロン袋のお茶や、添加物満載の食品の氾濫は、その典型である。国民を考えない守銭奴の役人が作る税制は、増税ばかりで、国民を不幸にし、国の発展の足を引っ張る。悪魔の所業である。

 堕落した親からは、ろくでもない子供が育つ、それと同じである。子供は親の後ろ姿を見て育つ。

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  「バイオリンを持つ少女」 渡辺陽子さん作

   心優しい魔女が生み出す人形の眼は、カネに飢えた悪魔とは違う。

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食器の材料

 食器やおしゃもじによく使用されている材料は、プラスチック。プラスチックである。原材料表示には、ポリプロピレン・メラミン・ポリカーボネートなどがある。加工の段階で添加剤として、可塑剤(柔らかくする)・安定剤(熱や紫外線からの劣化を防ぐ)・界面活性剤(静電気を防止したり、曇りを防止する)・難燃剤など、他にも着色剤や充填剤や発泡剤などが使われる。これらのプラスチック製のものは、低温で造られるので熱に弱く、性質上原料が溶け出す恐れもある。

 

洗剤

プラスチックの容器は、食洗器で洗うと、少し高温に晒される。だからプラスチックの御しゃもじを撤去した。

さらに木製のおしゃもじは手洗いである。木製のおしゃもじを、食洗器では洗わない。それは人体に有害な洗剤がしみ込む恐れがあり、それを避けるためである。洗剤も安全性を考えて選択して使っているが、それでも、たかが洗剤、されど洗剤、である。洗剤の中には、有害な成分を含んだ洗剤もある。

 

マイクロプラスチックの害

 有害物質を吸着したマイクロプラスチックを摂食した人間は、有害な化学物質が体内に蓄積され、免疫力低下をはじめとした何らかの健康被害を受ける可能性が指摘されている。

がんや認知症が日本だけで激増している。真因は分からないが、「疑わしきは使わず」しか庶民は身を守れない。

 

君子危うきに近寄らず

自分の城は自分で守れ(トヨタ家の教え)。

 

役人を信用するな

 厚生省や公立の研究所、ましてや企業の研究所はアテにならない。日本の添加物の認可数は欧米の10倍以上である。すべて利権で紐が付いているようだ。役人だって、食品メーカを定年後の天下り先として餌にぶら下げられれば、心が揺れるだろう。国会議員がパーティ券等の裏金作りに励むと同じである。

 日本の衰退の真因は、汚役人の心の劣化である。

 役人を見たら人の健康を盗む泥棒と思え。

 

 

マイクロプラスチックの溶け出し 

 今年9月下旬にはナイロン、不織布PET、ポリプロピレンなどの袋が使用されているティーバッグから、マイクロプラスチックが大量に溶け出していることを「アメリカ化学会」が発表した。

 摂氏95度の抽出でティーバッグ1袋あたり約116億個のマイクロプラスチックが、さらに小さなナノプラスチックが約31億個お湯に溶け出すことが判明したという。

参考記事

ナイロン製のお玉やヘラでの熱調理 「有毒物質の溶け出し」を警告 – Sirabee

https://sirabee.com/2019/11/16/20162197845/

 

2023-12-16  久志能幾研究所通信 2787号  小田泰仙

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2023年11月24日 (金)

日本自治区『中国経済新聞』?は洗脳の先兵

 

 2023年11月12日、広島で開催されていた松本明慶仏像彫刻展に行く時、久しぶりに駅売りの『日本経済新聞』を買った。しかし当日の新聞で、読むに値する記事は2つだけで、愕然とした。

 数か月前に日本経済新聞の購読を止めて良かったと再度感じた。その理由は下記である。

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  松本明慶仏像彫刻展のチケット半券
 

何処の国の新聞社?

 『日本経済新聞』は中国が巨大市場と勘違いしいる日本財界が最大の読者層である。だから中国共産党に媚びを売る日本財界に気に入られようと、ヨイショ記事が多い。それ故、ある筋では『日本経済新聞』が『中国経済新聞』と揶揄されて呼ばれている。だから『日本経済新聞』は中国共産党に都合の悪い真実は報道しないようだ。

 

パンダ賛美

 パンダ様第一主義でパンダ賛美の記事が『日本経済新聞』紙面に氾濫し、呆れる。2021年の記事では「世界はパンダに恋している」(2021年1月27日)(全6段組み)という文化蘭の記事があり、『日本経済新聞』の露骨な印象操作、洗脳記事に恐怖を感じた。記事を書いたジャーナリストのノー天気ぶりに恐れを感じた。中国共産党のパンダ外交の政治の闇、経済的な闇には全く言及せず、一方的な感情の思いで論じている。ジャーナリストとして失格である。日本経済新聞は、そういう使いやすいジャーナリストを使って、洗脳作戦に余念がない。

 

 その目的は何か。日本財界と中国共産党に媚びを売り、日本人の中国観を良い方向に洗脳することだ。それで日本の未来に暗い影を落とす。この記事を筆頭に『日本経済新聞』の中国に関する印象操作に、第二次世界大戦前に、ナチスがドイツ国民に、ユダヤ人の害を宣伝した洗脳宣伝の逆バージョンと感じた。ドイツ国民はナチスに洗脳されて、ナチスのユダヤ人迫害を支持した。その後のユダヤ人虐殺の怖ろしい展開を見れば、その効果は絶大であった。そうやって為政者側は国民を洗脳しているのが歴史の事実である。

 

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  『日本経済新聞』2021年1月27日

  著作権の関係で、画像処理をしています。

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パンダ費用は税金

 パンダ1頭に年間1億円の賃借料がかかっている。和歌山では媚中派の二階俊博幹事長(当時)の尽力?で6頭ものパンダが飼育されている。アメリカでも今は2頭しかいない。それも、今は米中の軋轢が高じて、返却予定となり、ゼロ頭になるという。

 二階俊博議員を選出した和歌山の選挙民は、パンダの賃借料が毎年6億円も中国共産党に支払われていることを知っているのだろうか。上野動物園のパンダでも2頭である。

 カネが動けば、政治の世界では必ず裏で闇金が動く。だれもそれを追及しない。タブーなのだろう。

 

経済音痴

 『日本経済新聞』は経済学の基本が分かっていない記者が、政府の言いなりの記事を掲載して、国民を洗脳している。『日本経済新聞』は財務省の洗脳報道が氾濫である。国の借金が膨大でと言っているが、経済学上のバランスシート上での議論が出来ず、財務省に騙されて、そのまま記事にしている。その目的は、増税への地ならしである。その記事は、経済新聞記者の恥さらしである。

 

自社のご都合主義

 消費税が日本経済低迷の最大の原因なのに、自分達は特別優遇処置で8%であるので、紙面では全く反論しなかった。報道の使命を放棄している。

 日本経済が浮上しない最大の原因は消費税の増税である。世界で消費税を高齢化に備えて年金等の社会厚生費に使うと言っているのは、日本だけである。日本経済新聞はそれには口をつぐむ。

 政府は新聞社を消費税の特別優遇税制の餌で釣って、新聞社を黙らせたという構図である。要は公開賄賂と同じである。

 

闇は報道せず

 こういう状況で、『日本経済新聞』は肝心の報道すべき記事は載せない。それは他のマスゴミも同じだ。例えば、ウイグル族虐待、ジャニーズ問題、宝塚問題、朝鮮総連問題、韓国問題、中国の領海侵犯、領空侵犯問題、公明党の問題、旧統一教会問題、NHK問題等はほとんど報道しない。

 また日本経済新聞を筆頭にマスゴミは、政府の闇である木原誠二事件を頑なに報道しない。報道すれば、記者クラブへの出入りを禁止にする処置をすると暗に脅している。日本のマスゴミは政府に屈している。

 また米国大統領選挙でも、明らかにトランプ元大統領を貶めるような報道に終始していた。要はグローバル経済主義を掲げる新聞社は、トランプが当選しては困るのだろう。日本経済新聞は、グローバル経済主義が至上主義なのだ。

 電気自動車を推進する欧米の肩を持って、トヨタを非難しているのは日本のマスゴミである。電気自動車の欠点は全く報道しない。自国の基幹産業を貶める報道をするのは日本のマスゴミである。

 日本の少子化に真因は、日本企業の賃金が安すぎるのが原因である。だから若者が結婚できない。企業の味方の『日本経済新聞』はそのことは報道しない。『日本経済新聞』は日本財界の太鼓持ちであるからだ。

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前科

 マスゴミには前科がある。太平洋戦争前、散々戦争を煽ったのは新聞である。新聞社は戦争と言う景気が良い方が、新聞が売れるのだ。

 日露戦争後の賠償交渉で、その成果を正しく報道せず、日比谷焼打事件をそそのかしたのは、マスゴミであった。それで当時の交渉の功労者の陸奥宗光外相は窮地に追いやられた。

 北朝鮮がバラ色の国だと宣伝したのもマスゴミである。それで騙された多くの日本人が犠牲となった。それの訂正記事もない。

 満州に日本の未来があると宣伝し、国策として27万人の移民を推し進め、その印象操作をしたのも、マスゴミである。そのうちの4割の国民が、帰国できず、現地で悲惨な最期と遂げた。そして多くの残留孤児を生んだ。マスゴミはそれの懺悔をしていない。

 2000万人が殺された文化大革命を賛辞したのも日本のマスゴミである。当時の惨状をマスゴミは報道しなかった。

 そういう反省もせず、シラットして戦後、GHQの統制の元、せっせと政府の広報に努めたのはマスゴミである。

 日本人はお人好しである。そんな嘘ばかりつくマスゴミを何故信じるのか。ビジネス社会では、一度でも噓を言えば、その社会から追放されるのに。

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対策

 マスゴミによって壊れた日本を立て直すには、マスゴミを遠ざけるのが第一歩である。マスゴミは兵糧攻めにすれば、自然と衰退する。偏向テレビ、偏向新聞は見ないことだ。マスゴミの洗脳から脱しないと、自分が遠くない将来に地獄に堕ちることになる。事実、現在の失われた30年の経済不況がその証しである。バブル崩壊前は、米国のGDPを追い抜く勢いであった日本経済を、崩壊させたのは、政府と財務省の愚かさである。今は日米の経済格差は4倍に拡大している。

 政府と新聞等のマスゴミを信じると、国民は国賊の議員に投票してしまい、日本は敗戦・地獄に向かう。

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地獄の世界

  地蔵菩薩とは、地獄の閻魔様の前で、衆生が犯した罪を弁護してくれる仏さまである。また地蔵菩薩は閻魔大王の化身とも言われる。だから地蔵菩薩信仰が生まれた。

 地獄に堕ちた日本経済を救うのは、日本の現状に目覚めた我々である。地獄はあの世にはない、この世が地獄である。国民を地獄に堕とした真犯人を断罪し、マスゴミに鉄槌を与え、日本を救おう。その第一歩は、マスゴミを遠ざけ、選挙で投票に行くこと。投票率30%では日本を変えれない。日本衰退の一因は、国民が政治に無関心になったことだ。その一因は新聞が真実を報道しなくなったためだ。

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2023-11-23  久志能幾研究所通信 2776号  小田泰仙

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