太陽光発電は危険 巨大地震で感電死を誘発

 

　南海トラフ巨大地震のような大規模地震が起きた際、太陽光発電装置は凶器となる。太陽光発電の設置は止めたほうがよい。

　もし自宅に太陽光発電装置を付けてしまっていたら、次の設備更新時に撤去が望ましい。太陽光パネルの寿命はおおよそ20年と言われている。また電気変換装置の中のインバーターは平均的に10年程度での交換が必要で、その費用は数十万円程度かかる。

　家を建てるとは、一生で一度の大事業である。危機管理として、万全の態勢で家を建てたい。地震大国の日本では、太陽光発電は危険すぎる。ハウスメーカーの口車に乗せられて、安易に太陽光発電を設置してはならない。相手は儲かれば良いので、当方の安全は知ったことではない。売る方は、太陽光発電のデメリットを口が裂けても言わない。

　地震対策として、屋根に重たいパネルを設置するとは、地震対策が逆効果となる。自宅では、耐震性向上のため、瓦の下の重たい土を取り除き、サン葺き瓦にした。それなのに、そこに重たい太陽光パネルを設置など、論外である。宇宙根源の理に反している。

 

人殺し

　今回の能登半島大地震で、太陽光発電の危険性が露見した。家が倒壊しても太陽が出ている間は、太陽光発電装置は、発電を継続するので、消防活動ができない。消化のため火元に近づくと消防士が感電死する恐れがあり、いくら家が燃えても消防士は消火活動をしてれない。太陽光発電の家は周りに迷惑をかける。自分の家の太陽光発電が原因で、人（消防士）を殺したくはないだろう。

 

中国が太陽光パネルを安価に生産できるわけ

　なおかつ、太陽光発電は、媚中派国会議員の利権となっている。中国共産党の最終目的は天皇陛下の処刑である。その中国共産党に利することは、国賊である。太陽光発電のパネルの58％は中国製である（1918年）。太陽光発電のパネル生産には、多量の有害物質が出るので、先進国ではその公害処理のため採算が合わず、多くの先進国が生産から撤退している。その生産を中国製が独占している。中国では有毒の公害物が垂れ流し放題である。

　パネルの寿命が来たとき、そのパネル廃棄に多大の金がかかる。売電で儲けた金が吹っ飛ぶ。太陽光発電のパネルには、イタイイタイ病の原因となったカドニウム等が含まれていて、その処理費が膨大となる。

 

売国奴

　東京都の百合子知事は、来年2025年4月から実施する戸建住宅等の新築物件に太陽光パネル搭載を義務付ける制度についての方針を表明した。小池知事は新築の家の太陽光パネル搭載の義務化をするという。狂っているとしか思えない。学歴詐称等の悪いうわさが絶えない小池知事である。悪い噂の元には火元があると考えるのが常識である。彼女は、その弁明を避けている。

 

アスクル火災

　2017年2月に、事務用品などの通信販売を手がけるアスクルの大規模な物流倉庫で火災が発生した。その火災があった際、12日間、燃え続けて、消化活動が出来なかった。

　同日14時44分には、はしごによる放水隊に対して、屋上の太陽光パネルに放水している間は、「棒状注水」を禁止した。棒状注水とは、水を霧状ではなく、棒状にして噴射する方法を指す。

　日中は、太陽光パネルは発電を続けている。稼働中の電気設備に対する消火では、棒状に注水すると感電の恐れが高まる。ドイツではこれによって消防士が死亡した例があり、こうした危険を避けるための対策だった。

　屋上に設置された接続箱と集電箱のスイッチを使って、直流の回路を遮断できたのは、出火翌日の2月17日の15時45分であった。電気主任技術者と消防士3人が遮断した。太陽光発電は、電気を止めるだけでも大変なのだ。

 

埼玉県三芳町のアスクル倉庫火災、太陽光は翌日までに遮断（3ページ目） | 日経クロステック（xTECH） (nikkei.com)

 

2024-01-04  久志能幾研究所通信　2796号  小田泰仙

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