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2024年7月25日 (木)

防災倉庫を建てたら、自治会会計は火の車に

 

火の車 

 大垣市からの防災倉庫建設時や備蓄品準備への補助金の増額をお願いしたい。そうでないと安心安全な街づくりは出来ない。

 今回(2024年7月4日)、3年越しの取り組みで、やっと防災倉庫を建てられたが、自治体の会計は火の車になった。今回は今までの積立で何とかやりくりした。

 

あるべき姿

 平均的規模の自治会の年間総収入は約60万円で、それで1棟100万円もの防災倉庫への出費は非常に厳しい。新規で建築確認が必要な場合は、更に建築確認費用が30万円ほど追加される。町内世帯数が100軒の防災備蓄品や防災備品を考えると、実際にはもう一棟の防災倉庫が必要である。

 

 現実には、200万円の倉庫(2棟)とその中に入れる防災備品や防災備蓄品に500万円ほど必要である。また10年保管の防災備蓄品を順次更新するとすると、10年間の更新費用の総額は約120万円である。年間では12万円が必要だ。

 

 それが年間総収入60万円で、市からの防災関係の補助金が年間15万円では、運営不可能である。その補助金では、スズメの涙どころか蚊の涙である。

 

久志能幾研究所通信 2023年3月12日

町内の防災備品リスト 必要費用

 

現在の悲惨さ、行政のノー天気

 そもそも防災倉庫準備は大垣市が準備するべき仕事で、大災害時には、道路やインフラが寸断されて、国や大垣市からの支援が1週間ほどは期待できないと想定される。

 今年の1月2日の能登半島地震では、発災後3ヶ月が経っても上下水道は7%ほどしか復旧していない。つまり非常用トイレだけでも一人当たり、3ヶ月分必要なのだ。だから自治会が自衛として準備が必要である。大垣市は全市で350個の独立型のトイレを準備しているというが、個別の非常用トイレの準備はゼロである。350個といっても、大垣市の人口を考えると、450人に一個のトイレになり、現実的に悲惨である。

 

 

今回、実際にかかった防災倉庫の必要経費

 防災倉庫(本体)       74万円

 事前準備(植木伐採費)    5万円

 旧倉庫処分費          5万円

 旧倉庫の品の移動費       5千円

 換気窓(オプション)     5万円

 防災備蓄品購入の機会ロス  15万円

   (防災倉庫購入年は補助金なし)

 跡地に植木の植え替え    5万円

―――――――――――――――――――――

      合計         109.5万円

  建築確認が必要だと更に30万円が必要

 

 大垣市よりの補助金(2年分) 30万円

 自治会 年度の防災予算   15万円

 (自治会の年会費総収入   60万円)

 

 

 

2024-07-25  久志能幾研究所通信 2888号  小田泰仙

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2024年7月24日 (水)

ガン予防、おかしな御禁制品、砂糖を我慢

 

 戦後、がんは5倍、糖尿病は50倍に増えて、医療費が5倍に激増している。医療費が5倍に増えたので、病人が5分の一になるならまだしも、それが逆に5倍に激増している。それを「よしりん教」の教祖、吉川敏明医師は「食の危険性」で警鐘を鳴らしている。その一つが砂糖の過剰摂取である。

 

日本敗戦

 日本では、特に敗戦後、GHQの命令で、小麦、砂糖、乳製品、植物油の消費が激増した。その結果、病気が激増した。

 2000年前に生れた砂糖は、当時、極貴重品でローマ皇帝しか口に出来なかった。それから1800年経った江戸時代でも、砂糖は特権階級しか入手できなかった。砂糖は一般庶民には縁のないご禁制の嗜好品であった。沖縄のサトウキビから作られる砂糖は、特別管轄品で、清国への輸出品であった。

 それが現代では、テレビで砂糖の入ったお菓子が大氾濫である。同時に病気も氾濫した。

 

清国崩壊

 歴史では、英国は植民地支配を目指して清国にアヘンを輸出した。日本は金儲けで清国に砂糖を輸出した。結果、清国は滅んだ。それは歴史上の事実である。それをどう解釈するかは、自由である。

 

There is no fact, only interpretations.  

事実はない。解釈の違いがあるだけ。  ニーチェ

 

日本崩壊

 戦後、がんは5倍、糖尿病は50倍に増えて、医療費が5倍に激増している。現代は、拝金主義者、売国奴が日本をガン、糖尿病等で病気に誘導する食品を食べさせて、国の衰退に追い込んでいる。拝金主義者こそが癌細胞である。

 

 

砂糖消費量の変化

 江戸時代の人口は約3,400万人で、現代の人口は約1億2千万人。

 江戸時代、オランダ船による砂糖の輸入のピークは宝暦9年(1759)の約1375トンであった(出島オランダ商館の帳簿による)。オランダ船による砂糖の輸入は、年間500トン~1000トンで、唐船による輸入をあわせると1500トン~2000トンであった。

 令和3年度(10月~翌9月)の砂糖の消費量は、175万6000トンである(前年度比0.6%増)。

 

 以上から計算すると、日本人一人当たりの砂糖消費量は、

  江戸時代  0.059㎏/人

  現代   146.000㎏/人  

 つまり現代人は江戸時代の2470倍の砂糖を摂っている。それも年々増加傾向である。

 

麻薬並み、米国崩壊

 WHОによれば、砂糖は麻薬より依存性が高い。アメリカ人は甘いものが大好きである。だからニューヨーク市では幼児、青少年への砂糖入りの飲料水を法的に規制している。しかし日本はノー管理である。その結果は、米国では肥満が増え、日本はがんが激増した。アメリカ成人の肥満の人の割合は35.7%で、世界一である。

 

自分という王国を防衛

 だから私は自主規制で、完全な「おかしな食べ物」である「お菓子」を我慢している。つまり砂糖を摂らない。もう2か月ほど、完全な砂糖絶ちをしている。以前は、もらい物は別腹とか言って、食べていたが、それも止めた。

 同時に小麦、乳製品、植物油を止めた。現在、体調はよい。

 私は二度とがんになりたくない。

 

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2024-07-24  久志能幾研究所通信 2887号  小田泰仙

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2024年7月20日 (土)

政府を信じるな(4) 政府は洗脳狂団、EV賛美

 

電気自動車の解答

 電気自動車の正しい解答が出つつある。トランプは大統領に復帰すれば、バイデンが始めた電気自動車優遇策を止めるといっている。そうなればEV化は雲散霧消である。

 日本政府は、アメリカ政府の言いなりである。日本政府は、脱炭素に根性なく、何が正しいかの判断ができないほど劣化している。あるのは利権と裏金への執着だけである。

 北欧諸国は、EV化を過剰に進めた結果、現在、悲惨な状況になっている。電気自動車は生産から廃棄までの全期間で、ガソリン車よりも多くの石化資源を使っている。電気自動車は、ガソリン車よりもより多くの二酸化炭素を排出するので、脱炭素は大嘘である。

 そもそも、現在のガソリン車を電気自動車に置き換えると、その分の電池の原材料が地球には存在しない。

 電気自動車はガソリン車より重いので、タイヤの摩耗が多く、空気を汚して、病気の原因が増えている。

 その重さが原因で、ガソリン車よりも事故が多く発生している。

 寒い国では、冬はバッテリー能力が低下して、走行距離が激減して、使い物にならない。

 また電気自動車の電池はダイナマイトのようだ。突然に燃えだす。燃えだすと容易には消せない。自然発火した電気自動車を消すには、4トンの水が必要である。

 

 2022年3月1日、大西洋上で、ベンツ、ポルシェ等の電気自動車を載せた三井商船の自動車専用輸送船が、炎上して沈没した。商船三井はポルシェを提訴し261億円の賠償を求めた。「運搬船火災は電気自動車の電池が原因」としている。

 

 2013年、私の知人の家(桐ケ崎町)の近所が大火事となった。車庫に駐車してあったレクサス(ハイブリッド車)が燃えた。周辺の家は4時間ほどで鎮火したが、レクサスは3日ほどくすぶり続けた。

 「大垣消防署は、水をかけると爆発するので、消えるまで放置で消火しなかっ」と知人は私に証言した。バッテリーの小さなハイブリッド車でこれだから、大きなバッテリーを積んだ電気自動車ならもっと悲惨である。幸い、保険に入っていたので、その被害の補填はされた。

 EUもEV化の問題点の深刻さに気づき、EV化に大ブレーキをかけている。トヨタの全方位作戦が正解であった。

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  大垣市桐ケ崎町 2013‎年‎10‎月‎27‎日の大火事、鎮火後

  その後、3日間、レスサスはくすぶり続けた。

 

EV賛美、頭の悪いエリート官僚

 2021年1月、菅義偉首相(当時)が国会で「2035年までに新車販売で電動車100%を実現する」と表明した。

 政府は2021年3月に「トヨタはEV化が遅れている。もっと推進せよ」とトヨタを非難して、テスラを褒め称えていた。トヨタが全車をEV化に舵を切れば、国内で100万人の雇用が失われる。トヨタは全方位型の戦略を取っていた。それを日本政府がトヨタを後ろから弾を撃って、アメリカ、中国のEV化を褒め称えた。それは売国行為である。

 

 日本では、東大を出たエリート官僚や議員が、宗教みたいな自然エネルギー利用を盲信して、洗脳教団の先兵に変身している。政府は政策を間違えた。きっと洗脳されたふりで、C国のEV化輸入で裏金を狙っていたのだろう。

 電気自動車は補助金がないと、製造、販売、運営が成立しない。少しも脱炭素になっていない。補助金とは、我々の税金で、増税の原因である。裏金チューチューの原資である。

 日本では電気自動車の普及率は1%である。共産党の支持率と同じであるのは、決して偶然ではない。日本人は、電気自動車の問題点を把握しており、賢明な対応である。国民は賢いが、利権に狂った議員は、愚かである。

 技術に少し明るければ、容易にわかる解答であった。

 

欧州の事情

 ノルウェーは、電気自動車の普及率が世界トップだが、それは炭素エネルギーの石油を世界に売りまくり、それで稼いだカネを補助金で電気自動普及に回しただけだ。ノルウェーはそれで脱炭素かもしれないが、「排ガス公害」を外国に移転しての脱炭素で、詐欺である。

 

 中国は、精緻なガソリンエンジンを開発する技術がないので、家電のように簡単の作れる電気自動車に傾倒した。中国には激安の労働力と、卓越した盗作技術がある。それで世界市場を席巻して、日本のトヨタを追い落とす戦略であった。その戦略に欧州も乗っかった。日本のガソリンエンジンの技術についていけないので、トヨタ潰しの戦略である。。

 

日本車潰し

 EV化は「日本車潰し」を意図した政策だが、中国企業を勢いづかせることになってしまった。EVの世界販売トップが中国のBYDであるだけでなく、トップテンに中国企業が6社も入っている。2位は米国のテスラだ。欧州勢は大いに焦っていることだろう。

 日本勢はトップテンに入っていないが、心配はいらない。EVバブルが崩壊するのは確実だからだ。巨額な補助金がなくなれば、ガソリン車やHVなどの「消費者に優しい」自動車が勝利するのは確実である。特に、環境に優しいHVおよびPHVは次世代自動車の本命といえる。HVの市場はトヨタなど日本勢の独壇場であり、結局のところ世界の覇権を握るのは日本企業である。

 

2024-07-20  久志能幾研究所通信 2884号  小田泰仙

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2024年7月19日 (金)

政府を信じるな(3)ワクチン接種を7回も?

 

ワクチン接種事故

 現在、やっとワクチン接種で免疫障害、後遺症、死亡事故が表に出るようになった。マスコミが報道規制をしていたことは明白である。ワクチン接種の影響と見られる死亡者が、700名ほど報告されている。

 新型コロナワクチンの接種が日本で始まって約2年半。接種後、副反応の疑いがある死亡例として国に報告された約2千人のうち、死因調査のために解剖されたのは1割程度にとどまることが報道された。(朝日新聞の調べ)

 政府は自分の都合の悪いことは、絶対に公開しない。役人は減点主義の社会である。そんな発表をすれば、自分の出世に響くから。政府はマスコミの生殺与奪権を握っているから、マスコミも全部は報道しない。

 国際NGO「国境なき記者団」(本部・パリ)は3日、2024年の「報道の自由度ランキング」を発表した。調査対象の180カ国・地域のうち日本は70位(前年68位)となり、主要7カ国(G7)の中で依然、最下位だった。 (朝日新聞デジタル   2024年5月3日 21時25分)

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日米比較

 アメリカのワクチン接種は2回である。日本は7回である。その差はなに?

 新型コロナウイルスのワクチン接種事業費用は、2020、21両年度の支出総額が4兆2026億円に上る(会計検査院が調べ)。ワクチン確保の費用が全体の6割近くを占め、国は両年度の契約で総人口の7回分以上の計8億8200万回分を確保していた。2023/03/29

 つまり2兆5千億円がアメリカの製薬会社に流れた。それだけのカネが動けば、裏でチュ―チュ―する頭の黒い鼠が発生する。アメリカが2回のワクチン接種ですんでいるのに、日本は7回以上である。

 政府がワクチンをアメリカから(故意に)より多く買って、大きな金を動かせば、その分、チュ―チュ―する美味しさが増える。これは鼠が故意にではなく、裏金に恋したのだ。

 それが過剰のワクチン接種の影響で、免疫障害、死亡事故が、隠しきれずやっと表に出始めた。

 私はがんの療養中で免疫力が低下しているので、ワクチン接種は拒否した。それで正解であった。

 

 政府が信用できない事例がまた増えた。

 

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馬場恵峰書「佐藤一斎「言志四録」五十一選訓集」久志能幾研究所刊

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2024-07-19  久志能幾研究所通信 2883号  小田泰仙

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2024年7月17日 (水)

政府の政策を信じるな(2) 預金封鎖、絞首台への道、地獄への道

 

新円切り替え

 母の父(私の祖父)は、日本政府を信じて虎の子の退職金を銀行に預けていた。しかし1946年2月16日、突如の新円切り替え発表で、預金封鎖がされた。その後、一月に預金を下せる額が制限された。現在の価値で月に数万円しか下ろせなくなった。その間に狂乱インフレが続き、その制限が解除されたとき、退職金の価値が実質的にゼロになっていた。その当時、終戦時1945年からたった6年間で約100倍も物価が上昇する狂乱インフレであった。

 

 人間とは、しないでおこうと思っていても、条件が整えば、どんな残虐なことでもしてしまうものだ。ましてや、権力を握った人間は下々の痛みなど考えもしないで、とんでもない決定をするのだ。そして国民を地獄に落す。

 それは遠い昔ではなく、私が生まれる4年間に起きたことだ。その1年前は、「一億総玉砕、日本中火の海になるまで、戦え」と政府が言っていたのだ。

 だから預金封鎖などの決定など、お茶の子さいさいである。

 

母の教え

 母は祖父のこの惨状を目のあたりにして、私は母から「政府を信じるな」と繰り返し教えられた。だから私は日本政府を信じなくなった。

 

 だから私は日本政府を信用せず、コロナワクチンを接種しなかった。SDGsに踊らされず、太陽光パネルも電気自動車も選択せず、である。いくら省エネで補助金が出ても、ハイブリッド車も選択肢外である。正解であった

 だから私は政府に騙されず、自分で考えて選択して生きてきたので、今を安心して生きている。それは自分で選択したから、自己責任として安心である。

 

選択

 人生では努力よりも、選択が重要である。間違った道で努力をすれば、オウム真理教のように、末路が絞首刑かもしれない。統一教会に入信を選択して、元首相を暗殺する羽目になるやも知れぬ。

 国民がいい加減な投票や投票に行かないという安易な選択をするから、日本を滅亡の瀬戸際の危機(福島原発危機)に陥れた民主党政権の成立を許すことになる。

 いい加減が投票で、史上最低の岸田文雄を首相に選ぶ羽目になり、日本衰退に拍車をかけた。

 いいかげんな投票をするから、犯罪行為で告発されている小池百合子の三選を許した。これで東京都の政治と都民の生活は下落の一途である。 

 「原子力発電は安全」と政府は言っていたが、それが大嘘であった。原子力発電は、利権の塊で、それが東日本大震災で露見した。

 危険を警告されても、大丈夫だろうと安易な道を選ぶから、大災害の地獄の道につながるのだ。

 「太陽光発電は環境によい」と政府は推進しているが、大嘘である。日本の自然環境の破壊、人的災害の増加となる。2021年7月3日の熱海の土石流事故でその嘘が露見した。太陽光発電も利権の塊である。

 太陽光パネルは危険物で、火災時には消火が難しい。そんな危険物を屋根に付けることを選択するのは、売電に目が眩み、安易で愚かな選択である。それを推奨するハウスメーカーは信用できない。

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狭き門より入れ

 政府の示す「広き道」には落とし穴がある。注意深く選択しよう。

 広い門には危険が一杯。

 知識と知恵と宇宙根源の理で人生の道を選択すべし。

 

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馬場恵峰書「佐藤一斎「言志四録」五十一選訓集」久志能幾研究所刊

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2024-07-15  久志能幾研究所通信 2881号  小田泰仙

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太陽光パネル問題は中東の宗教戦争と同じ、孤立無援、孤軍奮闘

 

宗教対立

 イスラエルとアラブ諸国の対立は、2000年来の対立の問題で、解決の目途さえ立っていない。お互い自分の信じる宗教を絶対視して、相手の主張を受け入れないので、2000年経っても状況は変わらない。一神教は、相手の主張を絶対に認めない。神の名のもとで闘うので、それが免罪符として動き、虐殺行動が残虐である。

 

意見対立

 本日(7月16日)、大垣市役所に太陽光パネルの件で相談に行ったら、急に会議室に引きずり込まれた。なんでも直前、ハウスメーカの人が6人も来庁して、私のことで相談に来たという。私が太陽光パネル設置に対して、反対の意思表明した結果であった。

 

激論の結果

 そこで大垣市役所で、2つの部署の4人の役人と太陽光パネルの設置に関して、激論を2時間弱戦わせた。しかし、いくら議論を続けても平行線で、かみ合わない。

 冒頭の様に、イスラエルとアラブ諸国の対立と同じである。立場上で折り合い点はない。まるで「太陽光発電礼讃教」と「太陽光発電反対教」の宗教戦争である。各自、その教えを固く信じているので、折り合い点がない。それだけである。

 

 日本は自由社会なので、太陽光パネルを付ける付ける付けないかは、本人の自由である。法的には、太陽光パネルの設置を止めることはできない。それは重々承知で、私は反対運動をしている。

 

 その解釈の違いが、私と市役所・ハウスメーカの間にあるだけである。日本は民主主義社会だから、意見の対立があるのが健全である。

 

 事実はない。解釈の違いがあるだけ。(ニーチェ)

 There is no fact, only interpretation.

 同じ事象を見ても、人の立場により解釈の違いがあるだけである。スラム街ではスリにあった方は社会的に被害者でも、盗ったほうは、スラム街では英雄で、正しい行動なのだ。

 テロでの殺し合いも、テロ側は、正しいと信じての行動なのだ。

 

使命感

 あくまで私は、地域住民の安全安心を守るためと思っての行動である。自治会長としての立場ではなく、自治会長としての責任で反対している。この行動を取っても、一銭の得にもならない。反対しないで、見て見ぬふりをした方が賢いだろう。損もしないだろう。あくまで使命感だけで動いている。私は死ぬまでの最後のご奉公と思って行動している。一度は余命宣告された身である。

 

立場

 イスラエルとハマスの対立は、太陽光発電の賛否と同じである。何を信じるかである。私は太陽光パネルに反対の立場である。あくまで住宅密集地で太陽光パネル設置を規制して欲しいだけである。全面反対ではない。

 

 国や地方自治体は、太陽光発電を補助金まで出して推進しているので、太陽光パネル発電に問題があっても反対意見を受け入れるわけにはいかない。反対すれば、役人としての地位が危なくなるからだ。

 連合自治会も大垣市の手先なので、反対するわけがない。

 ハウスメーカは、売上目標達成の会社の至上命令がある。それに逆らうと、失業である。住民が反対しても、会社のためにごり押しである。

 議員も裏金が入り、チューチューできるので、反対するわけがない。

 マスコミも住宅メーカからの広告費をもらっている立場で、批判などするわけがない。批判記事を出せば、ハウスメーカからの広告費が止められてしまう。だからマスコミで太陽光パネルの反対記事など見たことがない。

 他の自治会長は1年交代なので、そんな問題意識は持っていない。

 一般の人は、マスコミからの情報がないので、その危険性を全くしらない。

 だから私は孤立無援である。

 

トランプ銃撃事件

 トランプが再選されれば、バイデン大統領の再生エネルギー政策が、逆展開になるだろう。それでは困る連中が、先日トランプ暗殺を試みた。太陽光パネルの危険性の声を上げるのは、そんな怖ろしい利権争いに巻き込まれる恐れがある。

 

過去の事例

 世間の事象にたいして問題があると声を上げた人は、当初、少し頭のおかしいか、狂人扱いであった。歴史がその正しさを示すには数十年が必要であった。しかし当時、勇気ある人が、その声を上げてくれたので、今の進展があった。それが無ければ、その是正にかなりの遅れが出て、犠牲者も増えたはずだ。

 

足尾銅山公害

 田中正蔵の意見の正しさが裁判で認められたのは100年後である。

 

水俣病公害事件

 裁判で解決したのは、30年後であった。

 

イタイイタイ病公害事件

 裁判で解決したのは、50年後であった。

 

ハンセン氏病事件

 ハンセン氏病の差別は90年間も続いた。

 

戦争中の反戦の正論

 つい先の大戦のことである。国民は「鬼畜米英、一億総玉砕」と言わないと非国民扱いであった。下手をすると特高に睨まれて、獄死になった。

 

福島原発の津波の影響を警告

 その警告が現実化したのは、東日本大震災であった。それを警告した人は、狂人扱いされて、対策が打たれず、あの惨事となった。

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孤立無援

 だから私は本件に対して、孤立無援であることを再確認させられた。それが正しいかどうかの答えは10年後か、トランプが大統領として返り咲いた後の数年後である。

 地域住民や住宅購入者は、太陽光パネルの危険性を全く知らされていない。それが問題である。無知は人生の壁を作る。

 「地域への啓蒙活動をボチボチとやっていくしかない」,「小さい声を上げ続けるしかない」が、権力を持たない一般人の私の結論であった。

 

 

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 馬場恵峰書

 「忍」とは、「これで良いか、これで良いか」と自分の心に刃を突きつけて自分に問う事。そこから「認」という言葉が生まれた。

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2024-07-16  久志能幾研究所通信 2880号  小田泰仙

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2024年7月15日 (月)

政府の甘言を信じるな(1)、満蒙開拓移民政策

 

満州は夢の大地、満州移民政策

 満蒙開拓移民は、1931年の満洲事変以降、1945年の太平洋戦争敗戦までの期間に日本政府の国策によって推進された。推進して移民を出した村には補助金が出た。

 満州の移民先の地には、中国の農民が住んでいた。その農民の農地をタダみたいな金で強制的に接収して、先住民を追い出し、日本の開拓団を募集し、貧しい地方の三男坊を送り込んだ。だから追い出された先住民の満州人は、日本人に恨みを抱いていた。

 

 籠原明子氏の家族は、満州の和泉村開拓団に入り、302人が入植した。冬は零下30度まで気温が下がる厳しい土地である。それが、政府が募集で言った「夢の大地」であった。敗戦後、生きて日本に帰れたのは155人だけであった。

 

敗戦の混乱 

 昭和20年8月9日、ソ連が満州に攻め込んできた後は、ソ連と周りの中国人が全て敵となった。昭和20年8月15日に正式に終戦を迎え、昭和21年10月まで、流浪した日本人は帰還の船に乗るまで、約1年間を極寒の中国国土で乞食同然の状態で、逃げ出した開拓地から港まで約1000キロの道を放浪のように歩いたという。

 当時、攻めてきたロシア兵に若い女性を貢いで、村民の命を守ったという悲惨な現実を見なければならない。それで身ごもり、自ら命を絶った娘さんも数多くいたようだ。それを強いた村長を責めることはできまい。そういう状況に陥らせたのは、嘘を言って満州に移民させた政府である。

 

生と死を考える 戦時下の生と死と現在

 

2024-07-15  久志能幾研究所通信 2879号  小田泰仙

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2024年7月 8日 (月)

太陽光パネル、建築申請で押印を拒否

 

 真の防災とは、災害が起きてから対処する(泥縄)のではなく、その前に被害が拡大しないように対策をしておくことだ。

 その対策の一つが「住宅密集地での太陽光パネル設置の禁止」ある。私の町内では、それを推進している。

 日本では何時、どこで大災害が起きるかもしれない。能登半島地震、熊本地震、阪神淡路大震災も、その地震が起きるとは予想されていなかった場所で、想定外に突如として起きた災害である。明日は我が街なのだ。

 

怒り心頭

 今日(2024年7月8日19:30)、Sハウスメーカーの岐阜営業所の担当者が、大垣市に提出する建築許可の印をもらいに防災担当の私の家にやってきた。私は地区の消防団の役員になっていて、月一回の定例会合に出席している。

 先日、その土地の境界線の現場確認の際、不動産屋の担当者に、「当町内では、新築の際、太陽光パネルの設置は止めて欲しい」と土地の購入者への伝達をお願いしたばかりである。その話が、その不動産屋から、その購入者とハウスメーカにその話が全く伝わっていない。私は怒り心頭である。住民の命にかかわることだ。

 先日もこの不動産屋には、他県の私の物件の取引で、煮え湯をのまされたばかりであった。それでその不動産屋を全く信用できなくなった。

 

 また太陽光パネルを勧めるハウスメーカーも信用が出来ない。それで家屋の価格が上がるし、近い将来、お荷物になるであろう装置を付属して売る商売姿勢では、信用できるハウスメーカではない。

 太陽光パネルの材料は、イタイイタイ病の原因物質であるカドニウムである。その廃棄の際、多大の費用が発生する。

 

太陽光パネル火災の消火

 太陽光パネルを設置した家屋が火災になった場合、消火できないわけではなく、特殊な消火液を使った消火をする必要があるという。太陽光パネルの設置した家屋の火災の場合、それに対応出来る消防車の数も限られているし、消火活動が制限される(2024年初、大垣消防署の広報担当に問合わせした結果の回答)。

 

久志能幾研究所通信: 太陽光発電は危険  巨大地震で感電死を誘発

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我が街の取り組み

 それなら南海トラフ大地震のような大規模災害が起きて、各所で火災が起きた場合、太陽光パネルが設置された家の火災の消火作業は一番後回しにされるだろうと私は推測する。その際の隣近所への延焼が危惧される。

 私は住民の命を守る責任上で、太陽光パネルの新規設置を禁止としている。大規模災害が起きた際、街を炎の地獄にすることは避けねばならぬ。だから私は新築許可申請書に印を押さなかった。

 昭和20年7月の米軍による大垣大空襲で、室村町4丁目は火の海になった。80年後の現在、中国産の太陽光パネルが原因で、我が町を火の海にする恐れのある事態を黙認するわけにはいかない。

 

再生可能エネルギー賦課金の問題

 現在、再生エネルギーの普及のためと称して、一世帯当たり1万円の増税となっている。太陽光パネルの設置の家庭は儲かるかもしれないが、全国民がそれを(知らされずに)負担している。

 これで諸物価が上がり、一世帯当たり約5万円の負担になっている。これでCO2は2.5%しか減っていない。

 太陽光パネルの結晶シリコンの世界の45%はウイグル地区で生産されっている。ウイグル族虐殺の噂のあるあの地である。残りの30%がウイグル以外の中国である。中国の生産は75%になっている。日本の太陽光パネルの8割が輸入品である。

 

太陽光発電の闇にくすぶる火の手

 再生エネルギーのカネの闇

 政府は再生エネルギーの推進のため、電気代に再生エネルギー税が上乗せされている。多くの人はそれに気が付かず、支払っている。一般的な3人家族の家で毎月約1,300円の再生エネルギー税が有無を言わさず、徴収されている。電気明細を穴のあくほど見てみよう。

 敵もさる者、電気使用明細は、多くの人が見えないように電子化されて、郵送されなくなっている。特別に申請して月100円を払わないと、容易には見えない。敵は狡猾である。

 その再生エネルギー税の金の一部が、太陽光発電の家が売電する金が回されている。当然、今までにないカネが動けば、裏でその金の一部をチューチューする人間がいる。だからやめられない、止らない。

 つまり、太陽光発電で儲けた金は、一般家庭で広く浅く巻き上げられいる税金で賄われている。

 

 太陽光発電は、導入した後もソーラーパネルのメンテナンス費用がかかる。具体的な項目と費用は、次の通り。

 

 定期点検:1~2万円

 ソーラーパネルの清掃:3~6万円

 パワーコンディショナーの交換:20~30万円

 

 発電量50kW未満の産業用太陽光発電設備の場合、メンテナンス費用の相場は年間10万円〜15万円とされている。

 

天候が悪い日の発電が難しい

 発電に太陽光を必要とするため、天候が悪い日や夜間には発電できないというのは大きなデメリットである。梅雨や冬期などは長期間発電できない時期があり、その場合は電力会社から買電しなくてはならない。

 蓄電できる設備を導入して余剰電力を貯めておくといった対応は可能だが、買電のために追加費用が発生する。

 

 2022年3月に公表された、環境省の「令和2年度 家庭部門のCO2排出実態統計調査」では「美しい話」が公開された。2022/10/27

 

太陽光パネルの火災が起きても放水できない?

 一時期、SNSで「ソーラーパネル火災は水での消火が不可能です。東京みたいな密集地で火が出たら、一体どうなるのか」という投稿が話題となりました。太陽光パネルが燃えている動画を載せて、太陽光発電の普及促進およびメガソーラー建設反対を訴えていました。
 こうしたSNSの投稿による情報が独り歩きして、いつしか「太陽光パネルの火災は水で消えない」と言われるようになったのです。毎日新聞社が総務省消防庁消防救急課に取材を行ったところ、「他の火災と同様に放水で消火している。太陽光パネルだから水を使えないという事実はない。太陽光パネルを設置した住宅火災の放水消火は各消防本部で普通に実施している」と回答しています。
 感電を伴うために注意は必要ではあるとしましたが、火災に対し放水できないという事実は存在しないと、ネット上の情報を否定しています。とはいえ、火災を発見したからといって、素人がやみくもに消火しようとするのは非常に危険です。すぐに119番通報するようにしてください。

 

そこまで過度に気にする必要はなし

 前述の「住宅用太陽光発電システムから発生した火災事故等」に関する報告書は、一定の条件で火災発生リスクがあるとしたものの、太陽光発電そのものが危ないと訴えかける意図はありません。住宅用太陽光発電システムから発生した火災事故等に関する事故情報は、2008(平成20)年~2017(平成29)までに、事故情報データバンクに127件登録されています。72件が調査対象で、モジュールまたはケーブルから発生した火災事故などが13件です。その他は、パワーコンディショナーや接続箱などが原因となった火災とのことです。
 100件以上の事例があると聞くと、太陽光発電への心配が募ってしまうかもしれませんが、住宅用太陽光発電の累積設置棟数は、2018年10月時点で全国に約237万4700棟です。火災発生確率を計算すると、なんと0.000053%。航空機に乗って死亡事故に遭遇する確率が約0.0009%と言われていますから、飛行機の墜落事故に遭うより低い確率ということです。
 これから太陽光発電を設置予定の方は、安心してもらって大丈夫です。すでに設置されている方は、設置方法の確認や定期的なメンテナンスをしっかり行えば問題ないでしょう。

 

環境省の「令和2年度 家庭部門のCO2排出実態統計調査」で。2022年3月公表

 

 以上はあくまで「美しい」眉唾の公式見解で、太陽光パネルの設置を推進して、裏金を作りたい側の見解です。真実は不明です。

 2017年、太陽光パネルを屋根に設置したアスクルで起きた火災が、12日間も燃え続けたという事実から目を背けてはならない。太陽光パネルが燃えだすと、燃え尽きるまで、消化ができない。ドイツでは感電で消防士が死亡している。

 

2024-07-08  久志能幾研究所通信 2874号  小田泰仙

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2024年6月20日 (木)

詐欺まがいのIT商売

 

 美味い話には裏がある。自分の心が欲にまみれていると、それが見えずだまされる。

 今夕も、電話会社の下請けの販売店のセールスマンが訪問してきた。

 「この地域の基幹通信設備が更新された。この地域はネット環境が遅れていて、今回各家庭までの電線設備が更新され、数百倍の速さになるので、皆さん宅に紹介に回っている。それに併せて御宅のモデムを無料で交換すれば、ネット通信が高速になります。メールアドレスも変わらず、電話料金もケーブルテレビ代金も安くなる」とのこと。そのためにモデムの交換(無料)が必要だ」との美味い話を持ってきた。

 話を聞いていて、本来ならNTTからそういう連絡があるはずなのにと、疑問が起きてきた。

 最後の最後に、そのセールスマンは、コミュファ光の下請け販売店の人間であったのが露見した。

 

 確かに工事代金は無料で、NTTの契約破棄の費用も負担してくれるが、その契約先を変えると、別途費用が発生する。最悪なことは、今まで構築したエディオンブログの運営体制が崩壊する。確かにメールアドレスは変わらないが、コミュファ光でこのブログ運営をゼロから新規に作り直さねばならぬ。

 相手はそんなことは一言も言わない。

 

 この手口なら、ITに詳しくなく、電気店にあまり行かない人は、簡単に騙されてしまう。

 私が断ると「そういう人は少ない」ともいう。「お客様には、こだわりがある方もみえて、変えない方もおられます。セールスマンはそれを「こだわり」といって胡麻化した。

 わざわざ電話の販売員が自宅に訪問してきて、電話契約を変える商売など、まともではない。ご用心である。

 

 そのセールスマンとの対応で20分ほど、私の人生時間が無為に盗まれた。私の残り少ない人生時間を、である。それは詐欺も同然である。

 時間は命なのだ。人生で詐欺師と付き合うほど、無駄なことはない

 

2024-06-20  久志能幾研究所通信 2867号  小田泰仙

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2024年6月17日 (月)

よしりん教徒、戒律破りで龍神の怒りをかう

 

 よしりん教では、小麦、砂糖、植物油、超加工品(添加物)が四大ご禁制品である。

 よしりん教徒とは、吉野敏明医師のYouTube配信「体と心と魂の健康」動画を熱心に見る視聴者のことである。私もその動画にハマっている。

 吉野敏明医師は、ご禁制食品の危険な理由を、歴史的背景、医学的理由、政治的理由を踏まえて説明してくれるので、納得してしまう。私もこのご禁制品は、今まで久留米市の真島クリニックの真島院長からも食事療法の指導を受けていたし、本で読んで理解をしていて、摂らないようにしていた。しかし吉野先生は、その深い理由までを詳しく説明される。私はこのチャンネルのファンになった。 

 

 私はよしりん教の真面目な信徒として、その教えを忠実に守っていたら、体がそういう体質に変化(正確には健全な体に戻った)したようだ。その体で、久しぶりにご禁制品を食べたら、見事にお腹が緩くなった。体は正直である。体が異常な食品を排除しようと動いたのだ。悪いものを食べてお腹が緩くなるのは、体の自己防衛機能が正常に働いたのだ。それこそが自然の摂理である。

 ヒトの腸内には約1000種類、100兆個にも及ぶ腸内細菌が生息してる。悪いものを食べて、その腸内細菌が暴れるのが、龍神の怒りである。大自然(宇宙根源)の天変地異の暴れを昔の人は龍神が怒ったといった。

 今回、大規模小売店舗で「油を使っていないお弁当」という宣伝に釣られて買ったお弁当が、実は添加物だらけであったことで、起きたお腹の不調であった。大規模小売店舗で売られている食品は添加物に要注意である。

 

 龍ケ丘、九頭竜川等の龍の名のつく地名は、川の氾濫や土砂崩れ等の災害があった場所である。先祖がこの土地には気を付けろと名付けた地名である。そこで災害に会ったら、危険な場所に住み着いた人間方が悪いのだ。

 龍とは自然界からの警告である。神仏の警告を「龍が怒った」と表現するのだ。それは大自然を崇めていたご先祖の知恵である。

 

 人間はその大自然の小さな一部である。その人間の体内も大きな宇宙である。その人間が、悪いものを食べれば、内臓に嵐が巻き起こり、下痢をする。当たり前の宇宙根源の理である。下痢をすれば、何故なぜを5回繰り返し、その原因を突き止めるべきだ。神仏が悪い食品を教えてくれている。

 

 正しい生活、正しい食生活をしていれば、腸内細菌(龍)は優しく、自分を守ってくれる。そんなイメージを思いおこさせる「祈り」(2023年作)という銅版画(長野順子画)を岐阜の画廊「いまじん」から昨日(2024年6月16日)、入手して家に飾った。

 

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   「祈り」 銅版画 長野順子画 

      龍は祈りの対象

      西洋のドラゴンは化け物だが、東洋の龍は神さまである。

 

 

2024-06-17  久志能幾研究所通信 2866号  小田泰仙

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