大本営発表・日本がん対協会「がん征圧月間」(2)
医師は上医、中医、下医に分類される。上医はいまだ病まざる状態の病を治し、中医は病まんとするものの病を治し、下医はすでに病みたる病を治す。
下医は対処療法である。上医こそ本物の医者である。
某紙の全面広告 (2024年9月)
企画・製作/岐阜新聞社営業局
協力/岐阜県健康福祉部保健医療課
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この日本対がん協会の広告(岐阜新聞社編集)での内容は、下医以下の言い分である。この広告の真の目的は、がん検診の推進で、ガンにならない方法の推進ではない。がんを正しく治す方法の推進でもない。多くの人が、がん検診を受けて、早くがんを見つけて、治療をしましょう(そうすれば医療機関は儲かる)、という医療関係機関からの宣伝である。
日本対がん協会は、正しいガン予防策を隠蔽して広報している。誤ったがん対策で、多くの人ががんになってくれれば、またがん検診を受けてくれれば、それでがんを見つけたら、その治療で儲かる。またがんの恐怖を煽り、がん保険に加入してくれれば儲かる、である。がんの原因物質の食品メーカには被害が及ばないように気を使っている。なにせ相手はお得意様の大スポンサーなのだ。
そういう広報活動を66年間もしてきて、その結果が、日本対がん協会発足当時よりも、がんが4.3倍になった、である。
この広告で表明している「がんを防ぐための新12か条」ではがんは防げない。それは66年間の冷酷な日本人がん死のデータが証明している。
この「がんを防ぐための新12か条」の内容は、1970年代後半にアメリカ上院議員マクガバン氏が連邦政府と議会に提出した一連のマクガバンレポートの提案内容をガン無視している。つまり日本ではがんになる状態を無視・放置している(利権のため)。これが国立がん研究センターのがん予防活動の実態である。だから先進国中、日本だけがガンが激増している。
久志能幾研究所通信
がん真因:欧米減少、日本激増、マクガバンレポート
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日本対がん協会や国立がん研究センターのご推薦内容
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日本対がん協会や国立がん研究センターは、早期発見には「がん検診」をと力説するが、もっと大事なことは、がんにならない方法(生活習慣、食事習慣)である。日本対がん協会はそれをぼかしてスルーしている。マクガバンレポートでも乳製品が乳がんの原因だと断定しているが、それはスルーである。国内の食品メーカとの利権問題であろう。
検査工程は無駄、がん検診も同じ
トヨタ生産システムは、検査工程は無駄な工程と定義している。製品は工程で作り込み、後工程に不良品を流さない、が原則である。後工程は神様なのだ。後工程に不慮品を流すと手直し(治療)が発生する。トヨタ生産システムでは、検査工程(がん検診)では付加価値を生まないとして、不良品を出さない生産工程を組む(がんにならない生活習慣、食生活)。それが真のがん対策である。
だから、日本がん対協会が推進するがん検診は無駄な医療である。まずがんにならない生活をする。そこから始めないと、日本のがんは減らない。
2024-10-04 久志能幾研究所通信 2955号 小田泰仙
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