久志能幾研究所通信

　自宅には父が使っていた古い足踏式ミシン（約70年前の製品）が保存してある。父が会社務めをしながら、内職で使っていたミシンである。父の死後、20年余も経つが、保管に場所も取り、今後も使う予定もないが捨てられない。今後も保管の予定である。 

　認知症の症状とは、家族間、夫婦間、社会とのつながり、自分と人生のつながりの記憶を失った状態である。断捨離でそれらの記録を全て捨てることとは、自分の過去の記憶を捨てる事、感謝を捨てることである。断捨離とは自分で認知症になる一歩を踏む出すことである。私は断捨離をしない。

供養

　このミシンには父の汗がしみ込んでいる。ミシンを踏む技量（洋裁の技術）があったから、地獄のシベリア抑留になっても、工場内労働に回されたので、生還できた。そのお陰で今の私の生がある。同じくシベリア抑留された父の弟は、シベリアの土になった。戦後、父はその汗で私を育ててくれた。両親に感謝である。その汗のしみ込んだミシンを保存して、両親の働きかたを思い出すのが供養である。

　そういう苦労をした父と比較して、己はどれだけ働いているのか、それを確認するのが供養である。両親は子が幸せになってくれることを願って働いていた。今は感謝しかない。

想い出こそ人生

　自分の想い出や家族との記録こそ人生である。想い出や記憶が無くなったら、生きる屍、つまり認知症と同じである。だから現在、流行の断捨離には反対である。捨てても良いものとそうではないものもある。その区別もせず、無節操な断捨離だけには反対である。

2022-01-21  久志能幾研究所通信　2280号  小田泰仙

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　現在の電気料金には「再エネ発電促進賦課金」という名目で、知らないうちに我々の財布から金をくすねられている。その額は電気料金の約13％である。一般家庭で年間2万円程が上納金という名目で電気料金に上乗せされている。私の家では年間で10万円程である。その明細を確認して眼を剥いた。いつの間にか、10万円程の増税をされていたのだ。

　なぜ太陽光発電設備を導入していない家庭まで、太陽光発電の家庭に支払われる支援金の負担をせねばならぬのか。受益者負担の原則から言って、太陽光発電の投資をしたのだから、それの金銭負担をするのが当然で、その負担金を太陽光発電していない家庭から金をふんだくるのは泥棒である。

露見した経緯

　先日、石油ストーブを買った際、家電量販店でENEOS電気の加入を勧められた。中電から電気を買うより安くなるという。なぜ安くなるかと疑問を持ち、確認して分かった事実に怒りが起きた。

　つまり、ENEOS電気との新しい契約では、太陽光発電の「再エネ発電促進賦課金」分がなく、その分が安くなるカラクリである。残念ながら、自家ではオール電化で、深夜電力割引の契約をしているため、そのENEOS電気への変更契約はできなかった。

　しかしそのカラクリが分かっただけ、新発見である。世の中には闇に隠れた陰謀が沢山ある。

太陽光発電の裏事情

　太陽光発電は、そのパネル生産で世界は中国に80％のシェアを握られ、そのうち60％がウイグル族の強制労働の人権侵害問題に関与している。その間の利権で、小泉ファミリー、河野ファミリーが多大な利益をむさぼっている。

　我が国の狭い国土で、無謀な森林伐採をして大規模太陽光発電施設を作るから、熱海の土砂崩れのような人災が起こる。他でも住民とのトラブルが絶えない。

　狭い都市の中で太陽光発電設備を設置すれば、太陽の反射熱で周りに迷惑をかける。太陽光発電のパネルは鏡で太陽光を反射する。夏の太陽光の反射熱は暴力である。

　太陽光発電だけでは、太陽が陰ったら発電できないので、そのバックアップ用の電源を用意せなければならぬ。その負担は自費であり、税金からである。

　屋根の上に重い太陽光発電パネルを載せれば地震対策として問題である。

　万一、火事になった場合、消火活動の妨げにもなる。放水で感電死の恐れもある。

　10年後の太陽光発電パネルの廃棄時に、高額な廃棄物処理費が発生する。パネルはカドニウム等の公害物質である。

対策

　一般家庭は、中電との付き合いを止めるわけにはいかない。我々にできることは、節電しかない。

　出来ることは、こういう闇を追求する議員に投票することだ。

　事実を認識して、声を上げることだ。声を上げなければ、何も変わらない。不条理な政策を正すことが、市民の義務である。小さな行動だが、一歩を踏み出そう。

　以前に電力会社に「原子力は安全だ」の神話で騙された。今度は、「太陽光発電は再生エネルギーで切り札」という嘘をブッ飛ばそう。営利団体の言う事は眉唾ということを思い知ろう。

2022-01-20  久志能幾研究所通信　2279号  小田泰仙

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「ビジネスは壊れやすい花瓶に似ている。無傷であればこそ美しいが、一度割れると二度と元の形には戻らない。」

　   Business is like a fragile vase - beautiful in one piece, but once broken,    damn hard to put back together again to its original form.

　　　　    “Letters of a businessman to his son" by G.KINGSLEY WARD

　この「ビジネス」という言葉は、「信用」置き直すことができる。その報道は信用できますか？　

　インターネットの情報は玉石混合である。耳を洗い、目を拭わないと騙される。そのニュースを信じるの？　それは現地現物で、自分の目でデータを確認して、完全に状況を理解するしかない。

　インターネットの情報は地上波では決して報道されない情報も多数あり、私はネット上の情報をチェックしている。だだし慎重に内容を見極めてからである。例えば、ＫＫ問題など、地上波は完全に報道規制されており、大事なニュースが流れてこない。

　現在の日本では、YouTubeで、ＫＫやＣ国と言わず、本名で言うと動画が無条件に削除される。なんでもその判別をＡＩでしているとか。ＡＩ利用の本末転倒である。それで動画作成者が苦労している。それは共産独裁国家が反体制派の摘発に、ＡＩ技術をフル活用していると同じである。何時から日本は、恐怖政治の国家となったのだ。

報道の自由度

　報道管制のある国は、共産独裁国家の体質である。これでは日本が衰退するはずである。

　日本の報道の自由度は、世界180カ国中で67位である（2021年度）。韓国の42位よりもはるかに悪い。だだし米国も44位だから、米国もあまり自慢にはできまい。米英独伊仏に比べれば、日本は別世界の発展途上国である。ドイツ13位、フランスでも33位、イギリス34位である。

内容は？

　その記事は論理的に納得できるの？　その情報源や、裏付けデータは有るの？　そのデータは客観的に正しいと言えるのか？

　ウソでも１００万回言えば、本当になる。それはプロパガンダではないのか？

　ヒトラーは演説での宣伝効果を最大限に利用して、ドイツ国民を嘘情報で騙して第二次世界大戦に巻き込んだ。ヒトラーを信じたドイツ人が愚かであった。

　ドイツ国民は、ユダヤ人ジェノサイドの余りのおぞましさに怖れをなし、全ての責任をヒトラーに押し付けている。そのヒトラーを選挙で選んだのは、ドイツ国民である。ヒトラーの政策に熱狂したのはドイツ国民であった。黙ってヒトラーの政策を見ていたのはドイツ国民であった。ヒトラー一人では、あの組織的で大規模なユダヤ虐殺を実行できない。国民にユダヤ人への反感が潜在意識としてあったから実行できた。ドイツはその体質が変わっていないから、Ｃ国のウイグル族の人権侵害問題があっても、見て見ぬふりをしてＣ国に肩入れするのだ。

　我々は、自国政府のやることに黙認してはならない。声を上げねばドイツ国民と同じになってしまう。大垣市の狂った政策でも同じである。声を上げねば殺される。声を上げなかったから、この20年間も大垣市は衰退の一途であった。公示地価は半値以下に暴落した。都市の顔である大垣駅前商店街がシャッター通りになってしまった。顔が潰れれば、死があるのみである。

金の出どころ？

　その報道では、どこから金がでているのか？　民放の番組はスポンサーの広告料で成り立っている。だから、そのスポンサーのご機嫌を損なう番組は作れない。奥歯にモノが挟まったことしか言えない。

拝金主義の報道、ご都合主義の報道　

　真実を報道するには金がかかる。コロナでも、安く番組制作費を作るため、恐怖心を煽れば、視聴率は上がる。放送局は濡れ手に粟で儲かるのだ。頭の悪そうなタレントに恐怖を叫ばせればよいのだ。

　2022年1月19日現在、1千万人人口の東京都でも一日に２名の死亡者、重傷者も10名である。そんな状況下でも、マスコミは稼ぐために、新型コロナウイルスの恐怖心を煽るために大報道、大絶叫である。

　現状を見て、機を見るに敏で、イケイケどんどん無節操な小池知事でさえ新型コロナを1類から５類の引き下げを示唆する弱気ぶりである。自然界の法則で、感染力が強まれば、死亡率は激減するのだ。それがデータに現れている。しかしそれはマスコミには都合が悪いから、数の多い感染者数のみを「強調して」公表する。そんなマスコミを信用しますか。

戦前の報道

　戦前の朝日、毎日を筆頭に大新聞は、戦争をイケイケどんどんの報道である。戦争を美化したほうが、新聞が売れるのだ。軍縮など景気が悪い話には、批判の嵐の報道を優先する。終戦になって、都合の悪い戦前の報道資料は、反省もせず隠蔽した。反省していないから、堕落したままで現在に至っている。

　戦争中の神風特攻隊の記事でも、玉砕の記事でも、天王山と言われたミッドウェー海戦でも、冷静にその報道表現を考えれば、負け戦に突入したのだ。それでも戦意高揚で新聞は嘘ばかりを報道してきた。

　戦前は「満州に日本の未来がある」、戦後は「北朝鮮に理想の社会がある」と報道したのは朝日新聞であった。慰安婦報道を捏造したのも朝日である。

　現在のウイグル族の人権侵害問題は、日本では殆ど報道されない。

　そんな歴史ある捏造報道と現状の媚び報道をするマスコミを信用しますか。

都合の悪いニュースはスルー

　消費税増税でも、新聞社は優遇処置を受けたので、その反対キャンペーンは尻つぼみであった。そんな新聞など信用できるはずがない。

　民放のマスコミは、決してスポンサーの都合の悪い情報が流さない。放送局の認可に関することで役所の逆鱗に触れないように、その方面の報道は控えるもの。

その人は信用できる？

　その人は信用できるの？　その人は、何処かからか金を貰っていないの？　利害関係があって、そういう発言をしているのでは？

　小泉ファミリーも河野ファミリーもＣ国との太陽光発電の利権にずぶずぶであったことが、総裁選挙でその事実を暴露された。それまでは、太陽光発電にイケイケどんどんの報道であった。お抱えマスコミは大ブレーク報道であった。

　太陽光発電パネルの8割がＣ国で生産され、そのうちの6割がウイグル族の強制労働で作られていることは、マスコミは知っていても報道しない。米国でそれに関与した企業が輸入制裁を受けていることも、日本のマスコミは小さくしか報道しない。そんなマスコミは信用できるか。

冬季オリンピック賛成？

　あれだけ東京オリンピックに反対をしていたマスコミが、Ｃ国の冬季オリンピックには箝口令を引いたようだ。あれだけウイグル族の人権侵害問題が顕著化しているのに、どのマスコミも反対しない。それは新聞の多くのスポンサーがＣ国にのめり込み過ぎているで、反対できないのだ。新聞はスポンサーの太鼓持ちである。これこそ偏向報道の最たるものである。

近未来の報道

　現在、マスコミは脱炭素報道の大行進である。しかし1000年に一度のトンガ大噴火で、地球の広い範囲で大気中に塵埃が漂い、気候が激変しそうである。太陽光発電が滞り、風も吹かず風力発電が頓挫し、再生エネルギーが頓挫しそうである。寒冷化が地球を襲うとどうなるのか。

　バイデンが人気取りの為、温暖化対策で石油生産の投資を凍結した。その米国がどうするか、見ものである。再生エネルギーが駄目になったら、マスコミは、どういう報道に「変態」するか、見ものである。ＥＵは早々に原子力発電をクリーンエネルギーに認定すると豹変した。なんと身勝手な、である。

　馬場恵峰書

　佛の目で、真実を賢く判断しよう。

　松本明慶大仏師作　普賢菩薩

2022-01-19  久志能幾研究所通信　2275号  小田泰仙

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　がん発症の真因は、タバコ、酒、赤肉、加工肉、添加物・防腐剤、過剰な糖質、生活の乱れのストレスである。つまりがんになるのは、狂った食生活、狂った生活の結果である。

　自分に発症したがんをしっかり見つめて、何故なぜを5回繰り返して、ガン発症の真因を見付け、再発防止をせねば、殺される。がんの再発防止を医師任せにせず、現地現物で、自分の目で確かめ、その真因を完全に理解しないと負ける。

　日本ではガンで年間約37万人が亡くなっている。新型コロナウイルス騒動どころの話ではない。それなのに、マスコミは新型コロナウイルス報道ばかりで、ガン死報道は知らんぷりである。なにせ、マスコミががん発症の責任の一端を負っているからだ。

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マッチポンプ

　ガンで年間37万人余が亡くなっても、マスコミは新型コロナウイルス騒動で恐怖心を煽るだけである。マッチポンプで恐怖心を煽ったほうが報道企業として、報道経費もかからず、儲かるからだ。この2年間でコロナの死亡者数は18,446人である（１月18日現在）。年間で約９千人である。例年のインフルエンザでも年間１万人が亡くなっている。それなのに、なぜ年間約37万人が亡くなっているがん死の問題提起をマスコミはしないのか。

　マスコミはコロナ報道をする合間に、ガンの原因となる飲食物の宣伝に余念がない。畜生のやることである。

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 日本のがんの現状

年に新たに診断されたがんは980,856例（男性558,874例、女性421,964例）*

　著者注記：

　　　１年間の出生者数、死亡者数は約100万人。それと同じだけの人が癌になる。

　　　これは国家の一大事である。日本経済の大損害である。　

2019年にがんで死亡した人は376,425人（男性220,339人、女性156,086人）

2009～2011年にがんと診断された人の5年相対生存率は男女計で64.1 ％

　（男性62.0 ％、女性66.9 ％）

日本人が一生のうちにがんと診断される確率は（2018年データに基づく）

　男性65.0%（2人に1人）、女性50.2%（2人に1人）

日本人ががんで死亡する確率は（2019年のデータに基づく）

　男性26.7%（4人に1人）、女性17.8%（6人に1人）

　　c) 国立研究開発法人国立がん研究センター

　　https://ganjoho.jp/reg_stat/statistics/stat/summary.html

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　タバコ、酒、肉類、加工肉が、がんの原因であることは明白なのだが、資本主義・拝金主義に染まったマスコミ、テレビ業界では、ガン無視である。なにせ、それを生産販売する相手が、広告の大スポンサーであるので、マスコミ、テレビ業界がそれに逆らうことなどできるはずがない。マスコミはＴＶや新聞で、嗜好品の大宣伝攻勢である。それに陥落して美味しいものを嗜むと、ガンが待っている。美味しいものには毒があるは、世の鉄則である。マスコミ、テレビ業界は社会の癌細胞である。

　医療業界も癌患者は、金を生む鶏扱いである。癌患者に過剰医療を施し、手術最優先で治療が行われる。欧米の２倍の手術数である。医療行為はするが、治療するわけではない。治るのは、治す意思がある患者だけである。医師の言うままでは癌は治らない。

　日本で許可された食品添加物の種類は欧米の10倍以上である。それは官僚の根性の癌化、劣化の証である。役人も天下り先への気兼ねで、食品添加物の認可が緩いのだ。現代の役人は、国民の命より自分達の利権が大事なのだ。社会の癌細胞である。

　ストレスはグローバル経済主義が遠因となっている。成果主義で社内がギスギスして、それがストレスの原因である。中間管理職は、社内生存競争と闘いながら、社内の敵(上と下からの突き上げ)と戦うのだ。しかし後ろから癌が忍び寄って襲ってきた。私はそれの不意打ちを喰らって癌になった。がんは目に見える大きさになるのに、10年もかかる。がんの種は10 年以上前に植えられた。

ガン予防

　ガンの治療よりも、がんにならない生活をした方が、合理的である。危機管理は、予防で防いだ方が費用も安い。また、対処療法では癌が再発する。がんになった真因を見付けないとダメである。私も船戸クリニックで術後の再発防止の治療を受けた。船戸クリニックの院長先生が、『がんが消えていく生き方』を出版された。今は、これに則って生活している。

　船戸先生は、１３年前に先生自身も癌になり、その体験から生み出した「がんが消えていく生き方」である。

　私も３年前にガンの手術を受け、それから50冊ほどの書を読み漁り、がんにならない方法を見付けた。その結論とほぼ同じ内容であった。人間として、当たり前の生活を当たり前に生活するが、ガン予防の結論である。

　頭脳明晰な大病院の先生は、患者のガン治療に専念しており、その予防までは頭が回らないようだ。

がんが消えていく生き方

良眠生活　良質な睡眠こそ傷んだ組織を修復する手段である。　

良食生活　ガンになる真因は、がんになる食事や生活スタイル、つまり狂った食生活、狂った生活である。

加温生活　がんは低温体質で起こりやすい。

　　　　　体温が１℃上がると、免疫力が４０％も向上する。

運動生活　ガンが嫌う酸素を積極的に体内に取り込む。

微笑生活　笑いは、がんを殺すＮＫ細胞を活性化する。

　　船戸祟史著『がんが消えていく生き方』株式会社ユサブル（1400円）より

 　我を滅ぼすのは我である。美味しいものの誘惑に負ければ、ガンになり死ぬのだ。誰の責任でもない。自分が誘惑に負けたのだ。

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日本社会の癌細胞

　現代の組織のガンは、発癌性物質（汚職）、酒（モラル麻痺物質）、肉（美味しい利権）、加工肉（利権まみれの長年の事業）、添加物（利権付法律）、ストレス（上目遣いの平目の職場）等である。

　癌細胞は糖質が好物である。組織の癌細胞も甘い汁が大好物である。

　長期独裁政治が続けば、癌細胞が繁殖する。がん細胞が増えれば、都市が衰退して当然である。長期政権（長期独裁の不健康政治）が続けば、病気になって当たり前。だから大垣市はこの20年間で、衰退した。公示地価は半値以下に暴落した。

　同じように、日本も官僚の癌細胞が暴走して、衰退モードが消えない。日本は、不景気なのに増税して、景気の腰を折った。税収は減った。アメリカは減税して、景気が良くなり税収が増えた。日本のその政策一つとっても、狂っているのが明白である。それは官僚ファーストである。特に財務省官僚ファーストである。

 　我国を滅ぼす敵は、我国に巣くうがん細胞である。癌細胞の増長を許せば、ガンに侵され国が亡ぶのだ。誰の責任でもない。そんながん細胞の繁殖を許した国民の責任だ。

　馬場恵峰書　「佐藤一斎「言志四録」五十一選訓集」久志能幾研究所刊
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2022-01-18  久志能幾研究所通信　2277号  小田泰仙

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　松下幸之助翁は知恵を下記に定義した。彼はその思想で、一代で大松下電器を作り上げた。

　　知恵＝知識×熱意＋経験

　経験は感受性の強さにより、大の経験にも小の経験にもなるという。松下幸之助翁は誰よりもその感受性が高かった。目に見えない宇宙の根源様を祀り、祈っていた。

　私の知恵の解釈は

　　智慧＝慈悲×知識×熱意＋経験×感受性

　人が有名大学で学び、どんなに多くの知識を得ても、かつ熱意があってもそれを世のために使おうという慈悲の心が無ければ罪人である。それどころか、悪智慧を使って稼いだ金が己を傷つける刃にもなる。

　いくら熱意があっても、オウム真理教のように間違った方向に使えば、悪智慧の極みとなってしまう。

　いくら頭が良くて知識が有っても、ホリエモン商売をすれば、社会悪である。刑務所行きである。

　いくら高学歴で官僚になっても、その知識で保身と利己の政治をすれば、日本衰退の政治となる。それが今の失われた30年の日本である。失われた大垣の20年である。今の官僚や政治屋は知識や学歴はあっても、頭が悪いのだ。智慧がないのだ。教科書の前例のある政治しかできない。創造性がないのだ。政治は結果が総てである。結果が悪ければ、頭が悪いという証明である。

　バカと知識はハサミ次第である。茶筒を横に切れば真円、縦に切れば長方形である。バカと知識は賢く切らねば、使い物にならない。

　失敗は誰でもする。失敗を経験智まで昇華せねばサーカスの調教された犬畜生と同じである。失敗を智慧にするには、感受性が高くなければならぬ。感受性を高めるには、感動することだ。涙を流すことだ。人との熱い交際をすることだ。芸術を愛し、芸術に接することだ。

　いくら知識が無限に有ってもその中から、最適な解を選択する賢さが無ければ、その多くの知恵はゴミである。またその智慧に利他の心が無ければ毒となる。

虚空蔵菩薩

　「虚空蔵」はアーカーシャガルバ（「虚空の母胎」の意）の漢訳で、虚空蔵菩薩とは「広大な宇宙のような無限の智恵と慈悲を持った菩薩」という意味である。寅年生まれの守り佛である。33年目の閻魔様の最後の審判の時、己の生前の善行を弁護して頂ける仏さまである。菩薩の中では一番位が高い仏様である。

十三仏信仰

　「十三仏信仰」は江戸時代から始まったとされる。冥界の審理に関わる13の仏（仏陀と菩薩）が、初七日（不動明王）、二七日（釈迦如来）、三七日（文殊菩薩）、四七日（普賢菩薩）、五七日（地蔵菩薩）、六七日（弥勒菩薩）、七七日（薬師如来）、百か日（観音菩薩）、一周忌（勢至菩薩）、三回忌（阿弥陀如来）、七回忌（阿閦如来）、十三回忌（大日如来）、三十三回忌（虚空蔵菩薩）が仏の国に旅立った故人が極楽浄土に行けるように、追善（故人に善業を積んで送る）法要を営むとされている。

　俗世間的に言えば、各法要で、その担当佛様が、故人が極楽に行けるように弁護士の役割をされる。最後の法要が三十三回忌で、その担当弁護士が、虚空蔵菩薩である。

宗教

　宗教を信じるか信じないかは、人の価値観の違いである。「宗」とは自分の祖先のことである。宗教とは、自分の家の教えである。

　その真実は死んでみないと分からないのだから、信じて生きていた方が心の安らぎが得られ、メリットが大きいと思う。そんな安らぎは不要という強い人が羨ましい。人間は見えないものに畏敬の念をもって手を合わす。そんな弱い人のほうが信用が置ける。

　人は強くなければ生きていけない。弱さが無くなれば人間味と感受性が無くなる。

 　馬場恵峰書

　松本明慶大仏師作　虚空蔵菩薩像

2022-01-17  久志能幾研究所通信　2276号  小田泰仙

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１）   余分に払う

２）   金持ちと付き合う

３）   ベストを求める

４）   義務と役割をこなしながらも、好きなこと、楽しいことをする

５）   長期的なビジョンを持つ

６）   自分でなくてもできることは人に任せる

本田健著『スイス人銀行家の教え』大和書房　　2005.08.13読破

　これは2005年に本書を読んで感銘を受け、京大カードに書き留めた言葉である。それ以来、この方針に沿って生きている。

　必ず実行しているが、第一項の「余分に払う」である。職人さんに良い仕事をしてもらったら、お礼をする。

　私はモノを買う場合、「まけろ」とは絶対に言わない。行きつけの店でしか買わないで、相手が勝手に最大限の値引きしてくれる。

　お互いに利益があるように仕事をするのが商取引である。近江商人の「三方よし」の精神である。私は近江地方の出身であり、納得できる思想であるからだ。「三方よし」プラスαの精神が気に入った。

　第二の「金持ちと付き合う」とは、朱に交われば赤くなるということだ。薫習の教えである。良き人と付き合うと、良いことがある。金儲けの良いヒントを得る。

　逆も真なり。不誠実な人と付き合うとストレスが溜まる。健康に良くない。それではお金が貯まらない。

　未だに実行できないのが第６項の「自分でなくてもできることは人に任せる」である。まだミリオネアでないし、金もない。自分でやらないと金が貯まらない。全てを人に任せたら、いくら金があっても足りない。また貧乏性のためもあり、認知症防止のため、自分で出来ることは自分でしている。だからミリオネアになれないのかも・・・😿　これは努力目標である。

2022-01-16  久志能幾研究所通信　2275号  小田泰仙

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　2021年1月9日に石油ストーブを発注して、1月13日に納品された。現在、快適に使っている。それをブログで紹介したが、1月15日に別用で量販店に行ったら、買った石油ストーブが、在庫なしの状態になり、かつ発注不可となっていた。展示現品の1ケだけが入手可能であった。

　現在は、石油ストーブの需要の関係上で、メーカが製造を止める時期でもあったが、たまたまブログで紹介したタイミングと合い、その機種の入手が困難になってしまった。私は、良い時に購入を決断した。

　危機管理とは、気が付いた時に直ぐ行動する、の重要性を再確認した。気が付いた時とは、神仏の啓示なのだ。潜在意識が危ないと警告を発しているのだ。胸騒ぎは正しいのだ。

千手必勝

　つまり千手必勝である。先手では遅いのだ。打てる手は千個でも万個でも危機を感じた時に打つ。それが無駄になっても、杞憂で終われば、危機管理として成功である。その考えが、保険の考えである。

　それよりも無駄な保険を止めて、有効な手を考えよう。何も考えずに保険に入るのは、金をドブに捨てるような行為である。保険は保険会社だけが儲かる仕組みであることを認識して、千の手を打とう。

2022-01-16  久志能幾研究所通信　2274号  小田泰仙

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　私が調査して出した結論は、どの方式でも強度は同じ。どういう強度にしたいかを決めれば、それに合わせて設計をするので、完成した家の強度は、どれでも同じである。

　各方式の違いは、間取りの自由度、壁の自由度の差である。木造が弱そうに思われるが、剛性ある壁を作り、鉄骨よりは窓部は小さいが強度のある柱・壁構成で設計して建てれば、耐震強度３は設計できる。

　鉄骨なら、その材料強度が強いので、柱と柱の間隔を空けることが出来る。そのため柱のない大空間が作れる。ハウスメーカも営利団体だから、耐震強度３の範囲内で限界設計をする。だから一概に鉄骨が強いとは言えない。それだけである。

　現在のハウスメーカが作る家は、どのメーカも耐震強度３で作られているから、震度７の地震が来ても倒壊することはない。

　だだし繰り返しの巨大地震に耐えられるかは、別問題である。注文時にそういう仕様にすればよい。

　後は好みの問題である。間取りの自由度を上げたいのか、木の温もりを大事にしたいのか、工業製品として品質が保証された家を建てたいのか、宮大工のような職人の技の家を建てたいか、綜合的に家を開発したいのか、そういう問題である。

方針

　まずどういうコンセプトの家にするか、どういう強度の家にするか、どれだけの耐用年数にするか、土地の使用方法、30年後の予定、資金繰りをきめること。最後にどのハウスメーカにするかである。それを決めないので、ハウスメーカの都合に合わせて家を押し付けられてしまう。それは避けねばならぬ。

価値観の激変

　家の価格の問題ではない。金が必要になったら、その金を作ればよいのだ。金を作る能力を作るのが先である。金は財産ではない。お足である。どんな時代でも金を生み出す能力を身に着けるのが、財産である。価値観が変われば、貯めた金は一瞬で紙くずになる。

　私の母方の祖父も、1946年2月16日夕刻、幣原内閣の突然の新円切り替え通告で、銀行に預けてあった虎の子の退職金が預金封鎖となり、それが解除された時には、紙くず同然になった。「政府を信用するな」が母の私への教えであった。だから私も政府を信用しない。政府のこの70年間の行動を見ていれば、それが真実であったと感じる。

悪いことに使うのでなければ、金は何とかなるものだ。（トヨタの石田退三氏）

金が出来たら設備に回せ。人で効率を上げようとしてはならない。（トヨタの大野耐一氏）

　この言葉から得た私の信条は、「金ができたら、設備（自己投資）に回せ」、「金がないなら、自分に投資せよ」である。家も教育投資も自分の付加価値を生み出す設備である。だから私は、自己投資には金を惜しまなかった。政府も信用しなかった。だから今も社会から殺されず、生きている。

2022-01-15  久志能幾研究所通信　2273号  小田泰仙

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著作権の関係で、無断引用を禁止します。

　先日、注文してあった石油ストーブが2022年1月13日に入荷した。これで大震災が起きても、凍死や低体温で死ぬ恐れは無くなった。大震災が起きた場合、危機管理として、まず命を守るのが鉄則である。

　今の統計的予想では、南海トラフ巨大地震の発生時期は2035年±５年である。過去の震災を見ていると、冬に大災害に襲われるケースが多いようだ。阪神淡路大震災、東日本大震災も共に冬であった。大震災時、停電が６日間、ガスが84日間も止ると想定して、石油ストーブが必要と判断して石油ストーブを購入した。

体感

　購入した石油ストーブに火を入れて感じたことは、やはり直接の火は暖かい！である。また炎を見ていると何か癒される。

　今まで使っていた暖房機は、ガスストーブや石油ファンヒーターから空気を汚さないエアコンだけに変更をしてきた。しかし危機管理上で、少しその方針を見直しである。

危機管理

　トヨタ生産方式では、部品の調達で一社発注はやらない。必ず２社発注である。一つだけでは、何かあったら全滅であるからだ。だからトヨタは、納品メーカが品質問題を起こすと発注量の比率を減らす。たとえば、２社で今まで50対50であったのを、30対70と変更になり、不具合を出した会社にペナルティが与えられる。だから自動車部品メーカーは品質維持に必死なのだ。なにせ自動車部品の品質は命に係わることだから。

　その危機管理体制として、現在は朝の1時間だけ、石油ストーブに火を入れることにした。いつも使っていないと、いざという場合に使えない。石油を扱うのは面倒だが、危機管理として、石油ストーブを使うことにした。ロスナイも設置してあるから酸欠、二酸化炭素中毒の心配もない。ロスナイは、熱交換器付の換気装置である。

新しい知見

　冬の外気温１℃の朝、自宅玄関の室温は８℃である。居間の室温は13度である。ところが、玄関の横にあるピアノ室兼書庫の室温は20℃である。

　何故かと考えたら、断熱と蓄熱がその理由であった。ピアノ室として防音対策をしているので、断熱にも効果があるようだ。

　また書籍重量が総計で約４トンもあるので、本が空気を含んで昼間の暖房で蓄熱され、その熱が就寝してから8時間後でも、その温かさを維持してくれるようだ。

人間の温かさ

　本は温かいのだ。文学作品、哲学書、歴史書で人生を学べば温かくなる。読書で蓄積した蘊蓄が、ほのぼのとした人間味を醸し出してくれる。

感動と感謝、理動の人生？

　どんなに極貧の寒い時代、劣悪な環境の時期でも、心だけは大事にしよう。心を動かす「感動」があれば、その熱情で極寒の人生を明るく開拓できる。感動があるから人に対して「感謝」が出来る。

　しかしどんなに理性で働いても、「理動」では、社会も人も何も動かせない。「理動」で人生を開拓した人など、聞いたことがない。なにせ「理動」という言葉がない。当然、恩恵を受けても「感謝」の念など起きない。高学歴の人は理性的で冷たいのだ。小学校しか出ていない松下幸之助翁は、苦労をしたから人の機微が分かるのだ。だから大松下電器を作れた。

　ところが、テストで良い点を取るためだけに学んで、有名大学に入ったから、権力の座に就いてもエリート達は冷たいのだ。人間味がないのだ。その理由がわかる気がする。そんなエリートが地方都市の市長になると、その市は没落する。大垣市のように。

　日本の首相も東大卒の場合に、冷酷無比の決断をした例が多い。例えば宮沢喜一は天安門事件を容認した。彼は人民の痛みが分からなかった。そこからＣ国の暴走が加速した。

　　　馬場恵峰書

2022-01-14  久志能幾研究所通信　2272号  小田泰仙

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著作権の関係で、無断引用を禁止します。

　前市長の小川敏は、大垣市中心市街地を再開発する、する、と言ってこの20年間、全く進展させなかった。今でも大垣駅前商店街には、50年前以前に作られた古びたビルが立ち並ぶ。その空手形を発行するやり方を現市長の石田仁は踏襲しているようだ。

　再開発の計画を立てて、推進しようとすると、賽の河原の鬼（大垣市役人）が来てその石積を壊していく。なにせ計画を立てた本人（大垣市役人）の計画を、自分で壊していくのだから、できるわけがない。お笑いである。

　進展しない真因は、行政の佛性のなさである。大垣市の役人どもは、市民や街の発展のことなど知ったことではない。市民の為にやり切ろう、できるまでやろうという意思がないのだ。腐ったお役人根性なのだ。いくら言い訳をしても、現状が全てを表している。政治かは結果が全てなのだ。20年経ってできないことは、100年経ってもできるはずがない。できる人に変えるしかない。単純明快である。

開発

　開発（かいほつ）とは、元々は仏教用語で、仏性を開き発（ほっ）せしめる尊い奉仕活動である。それに対して開発（かいはつ、英: development）上記の仏教用語からの転用で、自然や知識を利用してより人間に有用なものを生み出す行為である。

自分の開発

　自分が生まれれた目的、および両親が自分を育てた目的は、幸せになること。そのためには自分の佛性を目覚めさせて、佛をめざすことだ。佛とは利他の心で、他の人に幸せを与える事。奪うより、与えるほうが幸せなのだ。

　その佛性が、小川敏、石田仁にはない。この20年間の行動を見ればわかる。それが大垣の再開発が進まない真因である。

佛性の有無

　前・現大垣市長には、この佛性がなく、市民のために働こうという意思がない。あるのは、権力への執着心、名誉欲、金儲け欲しかない。だからこの20年間、大垣市は衰退の一途であった。国は一将によって興り、一将によって滅ぶ。それの実証を大垣市の歴史が示した。

　その結果、大垣市の地価がこの20年間で半値以下に暴落した。大垣駅前商店街は、お店の閉店率が20％から80％になってしまった。つまりこの20年間で６割の店がシャッターを下ろしたのだ。残ったのは２割。それで完全なシャッター通りになった。だから土地価格が暴落である。

　土地の値段は、為政者の行政の出来栄えの通信簿である。リニア景気で、近隣都市の地価は上昇しているのだ。要は市長が無能である証である。

石田政権は再開発放棄

 　市長が小川敏から石田仁に変わったが、体質が全く変わらないので都市再開発が頓挫している。新政権後、すぐ再開発をやるかに見えたが、それを放棄したことが最近、明らかになった。

　市街地再開発は国、地方自治体、地元商店街が三分の一ずつ負担して投資をする事業である。地方自治体が音頭を取って推進しないとうまく行かない。

 　その音頭を大垣市は放棄して、「商店街で勝手にやってくれ」と丸投げしている。それでは再開発が進展するはずがない。商店街にはそんな人材がいない。金もない。権力もない。行政が動かないと再開発事業の進展などしない。今からでは少し遅いが、次に選挙で他の候補に投票するしかない。それが唯一の解決策だ。

　要は、役人達は立派すぎる御殿（新大垣市庁舎）でふんぞり返ることが出来たので、駅前商店街の再開発などに興味がないのである。やらなくても、役人たちは安泰である。役人は、景気の影響などは受けない。新型コロナウイルス騒動があっても給与は変わらない。前市長も20年間、無為無策で過ごして、市長としては安泰であった。しかし大垣市は没落した。現市長の石田仁は、その政策方針を踏襲している。とんでもない市長達である。

市街地再開発とは

  市街地再開発は、市街地の土地の合理的かつ健全な高度利用と都市機能の更新とを図るため、都市計画法及び都市再開発法で定めるところに従って行われる建築物及び建築敷地の整備並びに公共施設の整備に関する事業並びにこれに附帯する事業をいう。鉄道駅の周辺で駅前広場を造るとともに商業ビル等を建設する駅前再開発や、都市部で狭い道路に面して低層の建物が密集している地域などで共同化ビルを建設する事業が典型的なものである。

この項、wikipedia より

　馬場恵峰書　

2022-01-13  久志能幾研究所通信　2271号  小田泰仙

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