何を信じるか、誰を信じるか、何処を信じるか？

 

「ビジネスは壊れやすい花瓶に似ている。無傷であればこそ美しいが、一度割れると二度と元の形には戻らない。」

　   Business is like a fragile vase - beautiful in one piece, but once broken,    damn hard to put back together again to its original form.

　　　　    “Letters of a businessman to his son" by G.KINGSLEY WARD

 

　この「ビジネス」という言葉は、「信用」置き直すことができる。その報道は信用できますか？　

　インターネットの情報は玉石混合である。耳を洗い、目を拭わないと騙される。そのニュースを信じるの？　それは現地現物で、自分の目でデータを確認して、完全に状況を理解するしかない。

　インターネットの情報は地上波では決して報道されない情報も多数あり、私はネット上の情報をチェックしている。だだし慎重に内容を見極めてからである。例えば、ＫＫ問題など、地上波は完全に報道規制されており、大事なニュースが流れてこない。

　現在の日本では、YouTubeで、ＫＫやＣ国と言わず、本名で言うと動画が無条件に削除される。なんでもその判別をＡＩでしているとか。ＡＩ利用の本末転倒である。それで動画作成者が苦労している。それは共産独裁国家が反体制派の摘発に、ＡＩ技術をフル活用していると同じである。何時から日本は、恐怖政治の国家となったのだ。

 

報道の自由度

　報道管制のある国は、共産独裁国家の体質である。これでは日本が衰退するはずである。

　日本の報道の自由度は、世界180カ国中で67位である（2021年度）。韓国の42位よりもはるかに悪い。だだし米国も44位だから、米国もあまり自慢にはできまい。米英独伊仏に比べれば、日本は別世界の発展途上国である。ドイツ13位、フランスでも33位、イギリス34位である。

 

内容は？

　その記事は論理的に納得できるの？　その情報源や、裏付けデータは有るの？　そのデータは客観的に正しいと言えるのか？

　ウソでも１００万回言えば、本当になる。それはプロパガンダではないのか？

　ヒトラーは演説での宣伝効果を最大限に利用して、ドイツ国民を嘘情報で騙して第二次世界大戦に巻き込んだ。ヒトラーを信じたドイツ人が愚かであった。

　ドイツ国民は、ユダヤ人ジェノサイドの余りのおぞましさに怖れをなし、全ての責任をヒトラーに押し付けている。そのヒトラーを選挙で選んだのは、ドイツ国民である。ヒトラーの政策に熱狂したのはドイツ国民であった。黙ってヒトラーの政策を見ていたのはドイツ国民であった。ヒトラー一人では、あの組織的で大規模なユダヤ虐殺を実行できない。国民にユダヤ人への反感が潜在意識としてあったから実行できた。ドイツはその体質が変わっていないから、Ｃ国のウイグル族の人権侵害問題があっても、見て見ぬふりをしてＣ国に肩入れするのだ。

 

　我々は、自国政府のやることに黙認してはならない。声を上げねばドイツ国民と同じになってしまう。大垣市の狂った政策でも同じである。声を上げねば殺される。声を上げなかったから、この20年間も大垣市は衰退の一途であった。公示地価は半値以下に暴落した。都市の顔である大垣駅前商店街がシャッター通りになってしまった。顔が潰れれば、死があるのみである。

 

金の出どころ？

　その報道では、どこから金がでているのか？　民放の番組はスポンサーの広告料で成り立っている。だから、そのスポンサーのご機嫌を損なう番組は作れない。奥歯にモノが挟まったことしか言えない。

 

拝金主義の報道、ご都合主義の報道　

　真実を報道するには金がかかる。コロナでも、安く番組制作費を作るため、恐怖心を煽れば、視聴率は上がる。放送局は濡れ手に粟で儲かるのだ。頭の悪そうなタレントに恐怖を叫ばせればよいのだ。

　2022年1月19日現在、1千万人人口の東京都でも一日に２名の死亡者、重傷者も10名である。そんな状況下でも、マスコミは稼ぐために、新型コロナウイルスの恐怖心を煽るために大報道、大絶叫である。

　現状を見て、機を見るに敏で、イケイケどんどん無節操な小池知事でさえ新型コロナを1類から５類の引き下げを示唆する弱気ぶりである。自然界の法則で、感染力が強まれば、死亡率は激減するのだ。それがデータに現れている。しかしそれはマスコミには都合が悪いから、数の多い感染者数のみを「強調して」公表する。そんなマスコミを信用しますか。

 

戦前の報道

　戦前の朝日、毎日を筆頭に大新聞は、戦争をイケイケどんどんの報道である。戦争を美化したほうが、新聞が売れるのだ。軍縮など景気が悪い話には、批判の嵐の報道を優先する。終戦になって、都合の悪い戦前の報道資料は、反省もせず隠蔽した。反省していないから、堕落したままで現在に至っている。

　戦争中の神風特攻隊の記事でも、玉砕の記事でも、天王山と言われたミッドウェー海戦でも、冷静にその報道表現を考えれば、負け戦に突入したのだ。それでも戦意高揚で新聞は嘘ばかりを報道してきた。

　戦前は「満州に日本の未来がある」、戦後は「北朝鮮に理想の社会がある」と報道したのは朝日新聞であった。慰安婦報道を捏造したのも朝日である。

　現在のウイグル族の人権侵害問題は、日本では殆ど報道されない。

　そんな歴史ある捏造報道と現状の媚び報道をするマスコミを信用しますか。

 

都合の悪いニュースはスルー

　消費税増税でも、新聞社は優遇処置を受けたので、その反対キャンペーンは尻つぼみであった。そんな新聞など信用できるはずがない。

　民放のマスコミは、決してスポンサーの都合の悪い情報が流さない。放送局の認可に関することで役所の逆鱗に触れないように、その方面の報道は控えるもの。

 

その人は信用できる？

　その人は信用できるの？　その人は、何処かからか金を貰っていないの？　利害関係があって、そういう発言をしているのでは？

　小泉ファミリーも河野ファミリーもＣ国との太陽光発電の利権にずぶずぶであったことが、総裁選挙でその事実を暴露された。それまでは、太陽光発電にイケイケどんどんの報道であった。お抱えマスコミは大ブレーク報道であった。

　太陽光発電パネルの8割がＣ国で生産され、そのうちの6割がウイグル族の強制労働で作られていることは、マスコミは知っていても報道しない。米国でそれに関与した企業が輸入制裁を受けていることも、日本のマスコミは小さくしか報道しない。そんなマスコミは信用できるか。

 

冬季オリンピック賛成？

　あれだけ東京オリンピックに反対をしていたマスコミが、Ｃ国の冬季オリンピックには箝口令を引いたようだ。あれだけウイグル族の人権侵害問題が顕著化しているのに、どのマスコミも反対しない。それは新聞の多くのスポンサーがＣ国にのめり込み過ぎているで、反対できないのだ。新聞はスポンサーの太鼓持ちである。これこそ偏向報道の最たるものである。

 

近未来の報道

　現在、マスコミは脱炭素報道の大行進である。しかし1000年に一度のトンガ大噴火で、地球の広い範囲で大気中に塵埃が漂い、気候が激変しそうである。太陽光発電が滞り、風も吹かず風力発電が頓挫し、再生エネルギーが頓挫しそうである。寒冷化が地球を襲うとどうなるのか。

　バイデンが人気取りの為、温暖化対策で石油生産の投資を凍結した。その米国がどうするか、見ものである。再生エネルギーが駄目になったら、マスコミは、どういう報道に「変態」するか、見ものである。ＥＵは早々に原子力発電をクリーンエネルギーに認定すると豹変した。なんと身勝手な、である。

　馬場恵峰書

　佛の目で、真実を賢く判断しよう。

　松本明慶大仏師作　普賢菩薩

 

2022-01-19  久志能幾研究所通信　2275号  小田泰仙

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