久志能幾研究所通信

　私のブログで南海トラフ巨大地震（2035年±5年の推定）の準備として、水や食糧、非常用トイレの備蓄の状況を紹介していたら、遠方の智人（とも）より助言があった。曰く「非常時は女性の生理用品の準備が必要だ」と。男性はそこまで頭が回らないが、生理用品の件は、女性には切実な問題であるという。私は大垣市の危機管理室の助言で備蓄品の準備を始めたが、大垣市から生理用品の件への言及はなかった。

「痴人の愛」

　知人の助言でネット上を調べると、災害時の生理用品の情報が大量に出てきた。お役人の知識だけで考える「痴人の愛」では被災者は救えない。役人は知識だけで考えるから知識の病気になる。それは「痴人」。

避難所で「生理用品は不謹慎」だから配布されず？

　　2016年04月19日13時40分

（中略）

「生理用品は女性には必需品です」

   2016年4月16日、こんなツイートがネット上で話題となった。

「避難所で、生理用品が不謹慎だとかいう理由で配布されなかった話も聞いたことがあります。避難所は女性特有のことが言いにくい場合があるのでしょうが、おむつと同レベルで必要なのよ。2時間つけてなかったらズボンが血で染まるよ。男性の方、届いたら配布の邪魔しないでね」

（中略）

  ユニチャームの公式サイトによると、月経は一度始まると、何日にもわたって出血が続く。個人差はあるものの、経血の量も生理用品なしでは対応しづらい。

   （中略）

   ともあれ、生理用品が熊本の被災地に次々搬入される様子は、すでにマスコミ報道で伝えられている。河野太郎防災担当相も4月17日、熊本県の要請をうけて生理用品2.6万枚を搬入したとツイッターで明かした。

https://www.j-cast.com/2016/04/19264491.html?p=all

 J-CAST　ニュースより　（熊本地震後のニュース）

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東日本大震災の教訓　

　2011年の東日本大震災の教訓で、それが2016年の熊本地震の際にも反映されていた。ネットで調べたら、鳥取県指定の防災備蓄品のリストにも、岐阜市の防災備蓄品のリストにも、それが優先度の高い備蓄品としてリストアップされていた。

　男性として生理用品の話など不謹慎という話しではない。生理用品は、非常時に怪我をした場合に止血用の救急用品として使える。防災用品のカタログにも救急用品として掲載されている。

　私の町内も来年度から、備蓄のため予算化をする。やはり持つべきはトモ（智友）である。それを教えてくれたトモに感謝である。智人が文殊の知恵を授けてくれる。「痴人の愛」よりも、文殊の知恵を大事にしよう。

　　松本明慶大仏師作　文殊菩薩

 鳥取県指定防災備蓄品基準

h2612renkeibichikuyouryou.pdfをダウンロード

　日本ドライケミカル株式会社　防災避難用品カタログより

2022-02-02  久志能幾研究所通信　2292号  小田泰仙

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　現在の電気料金には「再エネ発電促進賦課金」という名目で、知らないうちに我々の財布から金をくすねられている。その額は電気料金の約13％である。一般家庭で年間2万円程が上納金という名目で電気料金に上乗せされている。私の家では年間で10万円程である。その明細を確認して眼を剥いた。いつの間にか、10万円程の増税をされていたのだ。

　なぜ太陽光発電設備を導入していない家庭まで、太陽光発電の家庭に支払われる支援金の負担をせねばならぬのか。受益者負担の原則から言って、太陽光発電の投資をしたのだから、それの金銭負担をするのが当然で、その負担金を太陽光発電していない家庭から金をふんだくるのは泥棒である。

露見した経緯

　先日、石油ストーブを買った際、家電量販店でENEOS電気の加入を勧められた。中電から電気を買うより安くなるという。なぜ安くなるかと疑問を持ち、確認して分かった事実に怒りが起きた。

　つまり、ENEOS電気との新しい契約では、太陽光発電の「再エネ発電促進賦課金」分がなく、その分が安くなるカラクリである。残念ながら、自家ではオール電化で、深夜電力割引の契約をしているため、そのENEOS電気への変更契約はできなかった。

　しかしそのカラクリが分かっただけ、新発見である。世の中には闇に隠れた陰謀が沢山ある。

太陽光発電の裏事情

　太陽光発電は、そのパネル生産で世界は中国に80％のシェアを握られ、そのうち60％がウイグル族の強制労働の人権侵害問題に関与している。その間の利権で、小泉ファミリー、河野ファミリーが多大な利益をむさぼっている。

　我が国の狭い国土で、無謀な森林伐採をして大規模太陽光発電施設を作るから、熱海の土砂崩れのような人災が起こる。他でも住民とのトラブルが絶えない。

　狭い都市の中で太陽光発電設備を設置すれば、太陽の反射熱で周りに迷惑をかける。太陽光発電のパネルは鏡で太陽光を反射する。夏の太陽光の反射熱は暴力である。

　太陽光発電だけでは、太陽が陰ったら発電できないので、そのバックアップ用の電源を用意せなければならぬ。その負担は自費であり、税金からである。

　屋根の上に重い太陽光発電パネルを載せれば地震対策として問題である。

　万一、火事になった場合、消火活動の妨げにもなる。放水で感電死の恐れもある。

　10年後の太陽光発電パネルの廃棄時に、高額な廃棄物処理費が発生する。パネルはカドニウム等の公害物質である。

対策

　一般家庭は、中電との付き合いを止めるわけにはいかない。我々にできることは、節電しかない。

　出来ることは、こういう闇を追求する議員に投票することだ。

　事実を認識して、声を上げることだ。声を上げなければ、何も変わらない。不条理な政策を正すことが、市民の義務である。小さな行動だが、一歩を踏み出そう。

　以前に電力会社に「原子力は安全だ」の神話で騙された。今度は、「太陽光発電は再生エネルギーで切り札」という嘘をブッ飛ばそう。営利団体の言う事は眉唾ということを思い知ろう。

2022-01-20  久志能幾研究所通信　2279号  小田泰仙

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「ビジネスは壊れやすい花瓶に似ている。無傷であればこそ美しいが、一度割れると二度と元の形には戻らない。」

　   Business is like a fragile vase - beautiful in one piece, but once broken,    damn hard to put back together again to its original form.

　　　　    “Letters of a businessman to his son" by G.KINGSLEY WARD

　この「ビジネス」という言葉は、「信用」置き直すことができる。その報道は信用できますか？　

　インターネットの情報は玉石混合である。耳を洗い、目を拭わないと騙される。そのニュースを信じるの？　それは現地現物で、自分の目でデータを確認して、完全に状況を理解するしかない。

　インターネットの情報は地上波では決して報道されない情報も多数あり、私はネット上の情報をチェックしている。だだし慎重に内容を見極めてからである。例えば、ＫＫ問題など、地上波は完全に報道規制されており、大事なニュースが流れてこない。

　現在の日本では、YouTubeで、ＫＫやＣ国と言わず、本名で言うと動画が無条件に削除される。なんでもその判別をＡＩでしているとか。ＡＩ利用の本末転倒である。それで動画作成者が苦労している。それは共産独裁国家が反体制派の摘発に、ＡＩ技術をフル活用していると同じである。何時から日本は、恐怖政治の国家となったのだ。

報道の自由度

　報道管制のある国は、共産独裁国家の体質である。これでは日本が衰退するはずである。

　日本の報道の自由度は、世界180カ国中で67位である（2021年度）。韓国の42位よりもはるかに悪い。だだし米国も44位だから、米国もあまり自慢にはできまい。米英独伊仏に比べれば、日本は別世界の発展途上国である。ドイツ13位、フランスでも33位、イギリス34位である。

内容は？

　その記事は論理的に納得できるの？　その情報源や、裏付けデータは有るの？　そのデータは客観的に正しいと言えるのか？

　ウソでも１００万回言えば、本当になる。それはプロパガンダではないのか？

　ヒトラーは演説での宣伝効果を最大限に利用して、ドイツ国民を嘘情報で騙して第二次世界大戦に巻き込んだ。ヒトラーを信じたドイツ人が愚かであった。

　ドイツ国民は、ユダヤ人ジェノサイドの余りのおぞましさに怖れをなし、全ての責任をヒトラーに押し付けている。そのヒトラーを選挙で選んだのは、ドイツ国民である。ヒトラーの政策に熱狂したのはドイツ国民であった。黙ってヒトラーの政策を見ていたのはドイツ国民であった。ヒトラー一人では、あの組織的で大規模なユダヤ虐殺を実行できない。国民にユダヤ人への反感が潜在意識としてあったから実行できた。ドイツはその体質が変わっていないから、Ｃ国のウイグル族の人権侵害問題があっても、見て見ぬふりをしてＣ国に肩入れするのだ。

　我々は、自国政府のやることに黙認してはならない。声を上げねばドイツ国民と同じになってしまう。大垣市の狂った政策でも同じである。声を上げねば殺される。声を上げなかったから、この20年間も大垣市は衰退の一途であった。公示地価は半値以下に暴落した。都市の顔である大垣駅前商店街がシャッター通りになってしまった。顔が潰れれば、死があるのみである。

金の出どころ？

　その報道では、どこから金がでているのか？　民放の番組はスポンサーの広告料で成り立っている。だから、そのスポンサーのご機嫌を損なう番組は作れない。奥歯にモノが挟まったことしか言えない。

拝金主義の報道、ご都合主義の報道　

　真実を報道するには金がかかる。コロナでも、安く番組制作費を作るため、恐怖心を煽れば、視聴率は上がる。放送局は濡れ手に粟で儲かるのだ。頭の悪そうなタレントに恐怖を叫ばせればよいのだ。

　2022年1月19日現在、1千万人人口の東京都でも一日に２名の死亡者、重傷者も10名である。そんな状況下でも、マスコミは稼ぐために、新型コロナウイルスの恐怖心を煽るために大報道、大絶叫である。

　現状を見て、機を見るに敏で、イケイケどんどん無節操な小池知事でさえ新型コロナを1類から５類の引き下げを示唆する弱気ぶりである。自然界の法則で、感染力が強まれば、死亡率は激減するのだ。それがデータに現れている。しかしそれはマスコミには都合が悪いから、数の多い感染者数のみを「強調して」公表する。そんなマスコミを信用しますか。

戦前の報道

　戦前の朝日、毎日を筆頭に大新聞は、戦争をイケイケどんどんの報道である。戦争を美化したほうが、新聞が売れるのだ。軍縮など景気が悪い話には、批判の嵐の報道を優先する。終戦になって、都合の悪い戦前の報道資料は、反省もせず隠蔽した。反省していないから、堕落したままで現在に至っている。

　戦争中の神風特攻隊の記事でも、玉砕の記事でも、天王山と言われたミッドウェー海戦でも、冷静にその報道表現を考えれば、負け戦に突入したのだ。それでも戦意高揚で新聞は嘘ばかりを報道してきた。

　戦前は「満州に日本の未来がある」、戦後は「北朝鮮に理想の社会がある」と報道したのは朝日新聞であった。慰安婦報道を捏造したのも朝日である。

　現在のウイグル族の人権侵害問題は、日本では殆ど報道されない。

　そんな歴史ある捏造報道と現状の媚び報道をするマスコミを信用しますか。

都合の悪いニュースはスルー

　消費税増税でも、新聞社は優遇処置を受けたので、その反対キャンペーンは尻つぼみであった。そんな新聞など信用できるはずがない。

　民放のマスコミは、決してスポンサーの都合の悪い情報が流さない。放送局の認可に関することで役所の逆鱗に触れないように、その方面の報道は控えるもの。

その人は信用できる？

　その人は信用できるの？　その人は、何処かからか金を貰っていないの？　利害関係があって、そういう発言をしているのでは？

　小泉ファミリーも河野ファミリーもＣ国との太陽光発電の利権にずぶずぶであったことが、総裁選挙でその事実を暴露された。それまでは、太陽光発電にイケイケどんどんの報道であった。お抱えマスコミは大ブレーク報道であった。

　太陽光発電パネルの8割がＣ国で生産され、そのうちの6割がウイグル族の強制労働で作られていることは、マスコミは知っていても報道しない。米国でそれに関与した企業が輸入制裁を受けていることも、日本のマスコミは小さくしか報道しない。そんなマスコミは信用できるか。

冬季オリンピック賛成？

　あれだけ東京オリンピックに反対をしていたマスコミが、Ｃ国の冬季オリンピックには箝口令を引いたようだ。あれだけウイグル族の人権侵害問題が顕著化しているのに、どのマスコミも反対しない。それは新聞の多くのスポンサーがＣ国にのめり込み過ぎているで、反対できないのだ。新聞はスポンサーの太鼓持ちである。これこそ偏向報道の最たるものである。

近未来の報道

　現在、マスコミは脱炭素報道の大行進である。しかし1000年に一度のトンガ大噴火で、地球の広い範囲で大気中に塵埃が漂い、気候が激変しそうである。太陽光発電が滞り、風も吹かず風力発電が頓挫し、再生エネルギーが頓挫しそうである。寒冷化が地球を襲うとどうなるのか。

　バイデンが人気取りの為、温暖化対策で石油生産の投資を凍結した。その米国がどうするか、見ものである。再生エネルギーが駄目になったら、マスコミは、どういう報道に「変態」するか、見ものである。ＥＵは早々に原子力発電をクリーンエネルギーに認定すると豹変した。なんと身勝手な、である。

　馬場恵峰書

　佛の目で、真実を賢く判断しよう。

　松本明慶大仏師作　普賢菩薩

2022-01-19  久志能幾研究所通信　2275号  小田泰仙

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著作権の関係で、無断引用を禁止します。

　がん発症の真因は、タバコ、酒、赤肉、加工肉、添加物・防腐剤、過剰な糖質、生活の乱れのストレスである。つまりがんになるのは、狂った食生活、狂った生活の結果である。

　自分に発症したがんをしっかり見つめて、何故なぜを5回繰り返して、ガン発症の真因を見付け、再発防止をせねば、殺される。がんの再発防止を医師任せにせず、現地現物で、自分の目で確かめ、その真因を完全に理解しないと負ける。

　日本ではガンで年間約37万人が亡くなっている。新型コロナウイルス騒動どころの話ではない。それなのに、マスコミは新型コロナウイルス報道ばかりで、ガン死報道は知らんぷりである。なにせ、マスコミががん発症の責任の一端を負っているからだ。

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マッチポンプ

　ガンで年間37万人余が亡くなっても、マスコミは新型コロナウイルス騒動で恐怖心を煽るだけである。マッチポンプで恐怖心を煽ったほうが報道企業として、報道経費もかからず、儲かるからだ。この2年間でコロナの死亡者数は18,446人である（１月18日現在）。年間で約９千人である。例年のインフルエンザでも年間１万人が亡くなっている。それなのに、なぜ年間約37万人が亡くなっているがん死の問題提起をマスコミはしないのか。

　マスコミはコロナ報道をする合間に、ガンの原因となる飲食物の宣伝に余念がない。畜生のやることである。

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 日本のがんの現状

年に新たに診断されたがんは980,856例（男性558,874例、女性421,964例）*

　著者注記：

　　　１年間の出生者数、死亡者数は約100万人。それと同じだけの人が癌になる。

　　　これは国家の一大事である。日本経済の大損害である。　

2019年にがんで死亡した人は376,425人（男性220,339人、女性156,086人）

2009～2011年にがんと診断された人の5年相対生存率は男女計で64.1 ％

　（男性62.0 ％、女性66.9 ％）

日本人が一生のうちにがんと診断される確率は（2018年データに基づく）

　男性65.0%（2人に1人）、女性50.2%（2人に1人）

日本人ががんで死亡する確率は（2019年のデータに基づく）

　男性26.7%（4人に1人）、女性17.8%（6人に1人）

　　c) 国立研究開発法人国立がん研究センター

　　https://ganjoho.jp/reg_stat/statistics/stat/summary.html

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　タバコ、酒、肉類、加工肉が、がんの原因であることは明白なのだが、資本主義・拝金主義に染まったマスコミ、テレビ業界では、ガン無視である。なにせ、それを生産販売する相手が、広告の大スポンサーであるので、マスコミ、テレビ業界がそれに逆らうことなどできるはずがない。マスコミはＴＶや新聞で、嗜好品の大宣伝攻勢である。それに陥落して美味しいものを嗜むと、ガンが待っている。美味しいものには毒があるは、世の鉄則である。マスコミ、テレビ業界は社会の癌細胞である。

　医療業界も癌患者は、金を生む鶏扱いである。癌患者に過剰医療を施し、手術最優先で治療が行われる。欧米の２倍の手術数である。医療行為はするが、治療するわけではない。治るのは、治す意思がある患者だけである。医師の言うままでは癌は治らない。

　日本で許可された食品添加物の種類は欧米の10倍以上である。それは官僚の根性の癌化、劣化の証である。役人も天下り先への気兼ねで、食品添加物の認可が緩いのだ。現代の役人は、国民の命より自分達の利権が大事なのだ。社会の癌細胞である。

　ストレスはグローバル経済主義が遠因となっている。成果主義で社内がギスギスして、それがストレスの原因である。中間管理職は、社内生存競争と闘いながら、社内の敵(上と下からの突き上げ)と戦うのだ。しかし後ろから癌が忍び寄って襲ってきた。私はそれの不意打ちを喰らって癌になった。がんは目に見える大きさになるのに、10年もかかる。がんの種は10 年以上前に植えられた。

ガン予防

　ガンの治療よりも、がんにならない生活をした方が、合理的である。危機管理は、予防で防いだ方が費用も安い。また、対処療法では癌が再発する。がんになった真因を見付けないとダメである。私も船戸クリニックで術後の再発防止の治療を受けた。船戸クリニックの院長先生が、『がんが消えていく生き方』を出版された。今は、これに則って生活している。

　船戸先生は、１３年前に先生自身も癌になり、その体験から生み出した「がんが消えていく生き方」である。

　私も３年前にガンの手術を受け、それから50冊ほどの書を読み漁り、がんにならない方法を見付けた。その結論とほぼ同じ内容であった。人間として、当たり前の生活を当たり前に生活するが、ガン予防の結論である。

　頭脳明晰な大病院の先生は、患者のガン治療に専念しており、その予防までは頭が回らないようだ。

がんが消えていく生き方

良眠生活　良質な睡眠こそ傷んだ組織を修復する手段である。　

良食生活　ガンになる真因は、がんになる食事や生活スタイル、つまり狂った食生活、狂った生活である。

加温生活　がんは低温体質で起こりやすい。

　　　　　体温が１℃上がると、免疫力が４０％も向上する。

運動生活　ガンが嫌う酸素を積極的に体内に取り込む。

微笑生活　笑いは、がんを殺すＮＫ細胞を活性化する。

　　船戸祟史著『がんが消えていく生き方』株式会社ユサブル（1400円）より

 　我を滅ぼすのは我である。美味しいものの誘惑に負ければ、ガンになり死ぬのだ。誰の責任でもない。自分が誘惑に負けたのだ。

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日本社会の癌細胞

　現代の組織のガンは、発癌性物質（汚職）、酒（モラル麻痺物質）、肉（美味しい利権）、加工肉（利権まみれの長年の事業）、添加物（利権付法律）、ストレス（上目遣いの平目の職場）等である。

　癌細胞は糖質が好物である。組織の癌細胞も甘い汁が大好物である。

　長期独裁政治が続けば、癌細胞が繁殖する。がん細胞が増えれば、都市が衰退して当然である。長期政権（長期独裁の不健康政治）が続けば、病気になって当たり前。だから大垣市はこの20年間で、衰退した。公示地価は半値以下に暴落した。

　同じように、日本も官僚の癌細胞が暴走して、衰退モードが消えない。日本は、不景気なのに増税して、景気の腰を折った。税収は減った。アメリカは減税して、景気が良くなり税収が増えた。日本のその政策一つとっても、狂っているのが明白である。それは官僚ファーストである。特に財務省官僚ファーストである。

 　我国を滅ぼす敵は、我国に巣くうがん細胞である。癌細胞の増長を許せば、ガンに侵され国が亡ぶのだ。誰の責任でもない。そんながん細胞の繁殖を許した国民の責任だ。

　馬場恵峰書　「佐藤一斎「言志四録」五十一選訓集」久志能幾研究所刊
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2022-01-18  久志能幾研究所通信　2277号  小田泰仙

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　2021年1月9日に石油ストーブを発注して、1月13日に納品された。現在、快適に使っている。それをブログで紹介したが、1月15日に別用で量販店に行ったら、買った石油ストーブが、在庫なしの状態になり、かつ発注不可となっていた。展示現品の1ケだけが入手可能であった。

　現在は、石油ストーブの需要の関係上で、メーカが製造を止める時期でもあったが、たまたまブログで紹介したタイミングと合い、その機種の入手が困難になってしまった。私は、良い時に購入を決断した。

　危機管理とは、気が付いた時に直ぐ行動する、の重要性を再確認した。気が付いた時とは、神仏の啓示なのだ。潜在意識が危ないと警告を発しているのだ。胸騒ぎは正しいのだ。

千手必勝

　つまり千手必勝である。先手では遅いのだ。打てる手は千個でも万個でも危機を感じた時に打つ。それが無駄になっても、杞憂で終われば、危機管理として成功である。その考えが、保険の考えである。

　それよりも無駄な保険を止めて、有効な手を考えよう。何も考えずに保険に入るのは、金をドブに捨てるような行為である。保険は保険会社だけが儲かる仕組みであることを認識して、千の手を打とう。

2022-01-16  久志能幾研究所通信　2274号  小田泰仙

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　先日、注文してあった石油ストーブが2022年1月13日に入荷した。これで大震災が起きても、凍死や低体温で死ぬ恐れは無くなった。大震災が起きた場合、危機管理として、まず命を守るのが鉄則である。

　今の統計的予想では、南海トラフ巨大地震の発生時期は2035年±５年である。過去の震災を見ていると、冬に大災害に襲われるケースが多いようだ。阪神淡路大震災、東日本大震災も共に冬であった。大震災時、停電が６日間、ガスが84日間も止ると想定して、石油ストーブが必要と判断して石油ストーブを購入した。

体感

　購入した石油ストーブに火を入れて感じたことは、やはり直接の火は暖かい！である。また炎を見ていると何か癒される。

　今まで使っていた暖房機は、ガスストーブや石油ファンヒーターから空気を汚さないエアコンだけに変更をしてきた。しかし危機管理上で、少しその方針を見直しである。

危機管理

　トヨタ生産方式では、部品の調達で一社発注はやらない。必ず２社発注である。一つだけでは、何かあったら全滅であるからだ。だからトヨタは、納品メーカが品質問題を起こすと発注量の比率を減らす。たとえば、２社で今まで50対50であったのを、30対70と変更になり、不具合を出した会社にペナルティが与えられる。だから自動車部品メーカーは品質維持に必死なのだ。なにせ自動車部品の品質は命に係わることだから。

　その危機管理体制として、現在は朝の1時間だけ、石油ストーブに火を入れることにした。いつも使っていないと、いざという場合に使えない。石油を扱うのは面倒だが、危機管理として、石油ストーブを使うことにした。ロスナイも設置してあるから酸欠、二酸化炭素中毒の心配もない。ロスナイは、熱交換器付の換気装置である。

新しい知見

　冬の外気温１℃の朝、自宅玄関の室温は８℃である。居間の室温は13度である。ところが、玄関の横にあるピアノ室兼書庫の室温は20℃である。

　何故かと考えたら、断熱と蓄熱がその理由であった。ピアノ室として防音対策をしているので、断熱にも効果があるようだ。

　また書籍重量が総計で約４トンもあるので、本が空気を含んで昼間の暖房で蓄熱され、その熱が就寝してから8時間後でも、その温かさを維持してくれるようだ。

人間の温かさ

　本は温かいのだ。文学作品、哲学書、歴史書で人生を学べば温かくなる。読書で蓄積した蘊蓄が、ほのぼのとした人間味を醸し出してくれる。

感動と感謝、理動の人生？

　どんなに極貧の寒い時代、劣悪な環境の時期でも、心だけは大事にしよう。心を動かす「感動」があれば、その熱情で極寒の人生を明るく開拓できる。感動があるから人に対して「感謝」が出来る。

　しかしどんなに理性で働いても、「理動」では、社会も人も何も動かせない。「理動」で人生を開拓した人など、聞いたことがない。なにせ「理動」という言葉がない。当然、恩恵を受けても「感謝」の念など起きない。高学歴の人は理性的で冷たいのだ。小学校しか出ていない松下幸之助翁は、苦労をしたから人の機微が分かるのだ。だから大松下電器を作れた。

　ところが、テストで良い点を取るためだけに学んで、有名大学に入ったから、権力の座に就いてもエリート達は冷たいのだ。人間味がないのだ。その理由がわかる気がする。そんなエリートが地方都市の市長になると、その市は没落する。大垣市のように。

　日本の首相も東大卒の場合に、冷酷無比の決断をした例が多い。例えば宮沢喜一は天安門事件を容認した。彼は人民の痛みが分からなかった。そこからＣ国の暴走が加速した。

　　　馬場恵峰書

2022-01-14  久志能幾研究所通信　2272号  小田泰仙

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著作権の関係で、無断引用を禁止します。

　阪神淡路大震災並みの地震が大垣で起きた場合、電気は６日後、水道は11日後、ガスは84日後、下水は93日後しか復旧されないと予想されます。

　これは大垣市だけでなく全国の都市でも同じ状況である。

（阪神淡路大震災時の実情。兵庫県『阪神淡路大震災　復旧・復興の状況について』（令和3年1月）より）。

　各自治会でも、自治会の在籍人数分の水を備蓄しているようだが、多くの自治体では精々1日分だけの備蓄である。他に食料、非常用トイレの備蓄が必要で、今の大垣市のケチケチの補助金体制では制限がある。今から準備しても、南海トラフ巨大地震の起こる恐れがある10年後までに完備できるか不安である。金が足りない。

　大垣市の各自治体への補助金援助の見直しが必要である。自分達の屋敷（市庁舎）だけ豪華にしても、災害対策にはならない。今の大垣行政は無駄遣いばかりで、市民への災害対策への補助金が雀の涙である。

　それでいて、来年度から大垣市で実施されるゴミ回収の有料化、資源ごみに対する報奨金の減額等で、市民への負担の増える実質増税ばかりの政策である。多分、過剰に立派な新市庁舎を建てたので、その維持管理費が膨大になり、増税が必要となったと推定される。

　今回、ゴミ袋の有料化で、45ℓのゴミ袋が50円の負担となる。それでは実際に一家庭当たり年間、5千円～7千円の負担増となると試算される。それが岐阜市ではゴミ削減の対策は取られるが、有料化の話しはない。

　しかし大垣市はごみ有料化である。いかに石田行政が無能かである。それは子供を持つ家庭の家計を直撃する。何が「子育て日本一の大垣市」なのか。石田仁政権は、「市役所から飛び出して」市民の懐を狙うようだ。

避難所の実態

　災害になり避難所に行っても、環境は劣悪である。行政は食料や水の補充はしてくれない。行政が定める避難所の運営原則は、住民の自主運営が基本である。行政は避難場所の鍵を開けてくれるが、水や食糧の支給は、かなり時間が経ってからである。だからそれまでの準備は、自分達で持参するしかない。

　避難所での避難生活のガイドラインは、体育館の床で雑魚寝、1坪に2人、75人に一つのトイレ、水３ℓ/日、食事は乾パンである。（東京都の例、他市も同様）

　なぜなら、行政は震災後72時間（3日間）までは、震災で生き埋めになった人や、怪我で命の危険のある人の救助が最優先で、避難所の面倒見までは手が回らない。

　行政が被災した住民への支援を始めるのは、被災後4日目以降である。だからそれまでは、自分達で自分の城を守らねばならぬ。

　なおかつ、行政の準備した避難所に入れる人は、現実問題として絶対量の制限があり、全住民の精々２割の人しか収納されない。

　だからこそ自宅内避難が推奨される。そのために自宅の耐震補強が必要だ。この状況は、どの大都市でも同じである。

必要備蓄量

　だから各家庭でも非常用の飲料水の備蓄が必要である。一人一日２ℓを目安に、家族の人数分×７日分の備蓄が必要である。水の備蓄には、ペットボトルで保管が推奨される。

　たとえば、4人家族では、1本×4人×7日＝28本が必要。長期保管水は、5年、10年、15年の賞味期限の製品があるので、年間5本を使って、その都度補充すればよい。15年の賞味期限の製品なら年間1本を入れ替えればよい。

　実際にはペットボトルを開封しなければ、10年や20年は腐敗しない。ただしペットボトルから少しずつ水が気化するので、量が0.01％ほど少なくなる。そのため工業製品として規格から外れるので法的に販売できないが、飲料上は何の問題もない。

エコキュート

　自宅がオール電化でエコキュートが設置してあれば、エコキュート内には約500ℓの水が貯蔵されており、それが非常用に使える。家を新築やリフォームを計画される方は検討するとよい。我が家は都市ガスからオール電化に変更して、エコキュートを設置している。

　エコキュートの設置費用は60万円ほど。オール電化で、ガスの基本料金が不要となり、深夜電力割引が使えるので、トータルでは光熱費は安くなる。５年程で元が取れる。

　住民の高齢化が進み、都市ガスでは、どうしても火の取り扱いに不安が出るし、また震災時の火事の危険も増えるので、オール電化が望ましい。

　阪神淡路大震災の時、電気は6日後で復旧したが、ガスは83日後の復旧であった。ガスは、震災後のガス管の破損確認作業に時間がかかる。ガスは宿命的に震災に弱い。この機にオール電化も検討すると良い。

　エコキュートのタンクの水は非常用の飲料水や生活用水に使える。飲料水に使う場合は、そのまま飲んでも問題はないが、携帯簡易浄水器を使った方がよいだろう。

　今後、家を新築やリフォームを計画される方は、常時、水道水を備蓄して水道水から流すシステムも検討の価値がある。それなら常時、水が一定量だけ保存されるシステムである。このシステムなら賞味期限を気にする必要はない。費用は20万円程。

2022-01-12  久志能幾研究所通信　2270号  小田泰仙

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　都市が巨大地震に襲われると、約６日間も停電になると想定される。だから電気に関して、非常用携帯電源があると良い。それで非常用携帯電源の選定を検討した。候補として充電式モバイルバッテリー、ガソリンエンジン式携帯電源、カセットガス缶式携帯電源が見つかった。

　結論は、カセットガス缶式携帯電源が非常時用によい。

　南海トラフ巨大地震の想定時期までに、10年程の余裕があるので、近年中に購入予定とした。昨日、非常用で石油ストーブを手配したばかりだから、予算制約上で来年度の購入とせざるを得ない。😿

　阪神淡路大震災並みの地震が大垣で起きた場合、電気は６日後、水道は11日後、ガスは84日後、下水は93日後しか復旧されないと予想されます。

（阪神淡路大震災時の実情。兵庫県『阪神淡路大震災　復旧・復興の状況について』（令和3年1月）より）。

　南海トラフ巨大地震の発生時期は2035年±５年と推定される。

比較検討

　　　　　　　充電式　　ガソリン式　　ガス缶式

補給　　　　　家庭電源　　ガソリン　　　ガス缶

入手容易さ　　〇　　　　　△　　　　　　　〇

非常時対応　　×　　　　　△　　　　　　　〇

　　　　　　　　　　　停電でガソリンスタンドが動くか？

電源容量　　　△　　　　　〇　　　　　　　〇

持続性　　　　×　　　　　〇　　　　　　　〇

騒音　　　　　〇　　　　　×　　　　　　　×

保管性　　　　△　　　　　×　　　　　　　〇

　　　　　　　放電で難　　劣化で長期保管不可　

価格　　　　　〇　　　　　〇　　　　　　　〇

（概算）　　５万円　　　１０万円　　　　８万円

準備　　　　　△　　　　　△　　　　　　　〇

問題点　　　　非常時の充電が難　

　　　　　　　　　　　　ガソリンの保管が難

総合評価　　　△　　　　△　　　　　〇

総括として、ガスボンベ式がよい。

　安定性はガソリンエンジン式も良いが、最近のテロ事件の関係で、ガソリンの入手に煩雑さがある。ガソリンの時間的劣化があり、長期保管が出来ない為、半年ごとに更新が必要で、維持管理が煩雑である。

　ガス缶式は入手方法と保管方法が容易である。ガス缶を交換すれば、ガソリンエンジン式と同じく、長く使える。非常時用のカセット缶式ガスコンロのガス缶と共用できるので、維持管理が容易である。

　本来、充電式電源が一番簡易的に容易で良いが、容量の制限があり、バッテリーの自然放電を考えると、定期的に充電をしなくてはならない。災害はいつ起こるか分からないので、災害が起きてから充電しても遅い。その時は、避難場所での充電用100ボルト電源の奪い合いになるだろう。電気が欲しいのに、その電気で充電では、災害用に難がある。それはアウトドア用のレジャー用である。

2022-01-10  久志能幾研究所通信　2268号  小田泰仙

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　都市で巨大地震に襲われると、電気は6日後、水道は11日後、ガスは84日後、下水は93日後しか復旧しない。（阪神淡路大震災時の実情。兵庫県『阪神淡路大震災　復旧・復興の状況について』（令和3年1月）より）。

　それで、2035年±５年と統計的に発生が想定される南海トラフ巨大地震時に、暖房が必要だとハタと気が付いた。真冬に電気が来ないとは、エアコンはダメ、石油温風暖房機もダメである。長時間低温度の場所に居れば低温症になって、高齢者は命が危ない。

危機管理対応

　その対策として、100Ｖが不要な石油ストーブを購入することを思いつき、すぐに（2022年1月9日）量販店に買いに行った。行動が早いのに我ながら感心である。

　危機管理は、急がなくてもよい、早くやれ、である。

　量販店で購入する機種は決めたが、在庫がないとのこと。手配すれば1週間で納品されるとのこと。直ぐに手配をかけた。

　危機管理として、サブの暖房機として石油ストーブを準備するのも手である。これがあれば、非常時に町内の集会場でも使える。

　この機種は1962年に初代モデルが発売された実績ある暖房機である。クラッシクな優しいデザインで、グッドデザイン賞も受賞している。定価で3万円チョット、実売で2万円前後である。エアコンのように複雑でないので、非常時に故障の危険性も少ない。

保安機器　

　ドイツでは過剰で支離滅裂な脱炭素推進で、メルケル叔母さんは、原発はダメ、石炭・石油発電もダメと、再生エネルギーとロシアからの天然ガスに頼るエネルギー政策に急ハンドルを切った。

　彼女は、図体の大きな車の運転の仕方を知らないようだ。慣性の大きな国体という車の運転で、急ハンドル、急ブレーキはご法度である。そんな荒っぽい運転では、国家運転テストドライバーの検定試験で急ハンドル、急ブレーキで、一発で試験不合格である。彼女は政治家として失格である。なにせ人権侵害のＣ国にも、金に目が眩み、急接近の急ハンドルを切ったのだ。

　ドイツは、その血迷った支離滅裂なエネルギー政策で、この冬に停電となる恐れが出てきたようだ。この冬の大雪で、太陽光発電、風力発電の再生エネルギーが全滅のようだ。ドイツ人は理想に燃えると、狂ったように間違った道を突っ走るＤＮＡがあるようだ。他山の石として、日本のエネルギー政策を考えたい。自身の行動も考えたい。

　私も、以前のガスストーブ、石油ファンヒーターを止めて、排ガスの出ないエアコン一本槍に変更して長年過ごしていた。しかし南海トラフ巨大地震の危険性を認知して、危機管理として石油ストーブを保安機器として常備することにした。

 株式会社コロナのカタログより 

2022-01-09  久志能幾研究所通信　2267号  小田泰仙

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　今回、南海トラフ巨大地震の調査を始めて、その地震が2035年±５年で発生することが統計的に100％であることが判明した。

締め切り

　愚かな人間は、期限を切られて、初めて本気になる。雑誌の締め切りに追われる作家、試験期日が迫った受験生、プレゼン日までに資料を作らねばならぬ焦っているサラリーマン、等々で締め切りを意識した時に、人は初めて本気になるのだ。

　今回、南海トラフ巨大地震の対策の準備開始に目覚めた。やはり地震が発生する期日が明白になると目が覚めるのだ。

カウントダウン

　人生でも、終わりの日を平均寿命から考えれば、そんなに多くの時間が残っていないことが明らかである。多くの人は、今の時間が永遠に続く思っており、死から目を逸らしている。死へのカウントダウンを意識して、残りの人生を送るのが危機管理である。

　カウントゼロになって死んだら、ごく自然であり、諦めがつく。前向きに生きて、前向きに倒れるなら素晴らしい人生だ。それでこそ有意義な人生を送れる。

　往々に予想外に早くカウントダウンが終わる場合がある。だから準備に早すぎるということはない。

　カウントゼロ後でも、まだ息をしていれば、まだこの世でやることがあるとの啓示である。それはめっけものである。

ご本尊

　その時、佛様のご加護の有無は、見えないものを信じて生きるか、そうでないかの差だと私は信じる。オダブツ教のご本尊は、虚空蔵菩薩と文殊菩薩、普賢菩薩である。人生を歩むうえで、多くの知恵を出し、その中から賢く選択し、広大な宇宙のような無限の智恵と慈悲で菩薩道を歩む。私はそれを目指している。

　菩薩道とは、あるべき理想の姿を求めて歩く修行の道である。

心機一転

　還暦を過ぎるとカウントダウンの人生が始る。あと何年で、永眠かである。最近、昔の仕事仲間の訃報が数多く届き、愕然とする日々である。嫌でも死を意識する。還暦まではカウントアップの日々で楽しいが、還暦を峠に人生の登山と下山で正負が逆転である。人生は登山と同じで、上るより、下る方が難しい。多くの人は、下山で遭難する。

　しかし南海トラフ巨大地震の準備を始めて、そんなことは眼中になくなった。やるべきことが山積である。ついでに？家も新築せねばならぬ。皆さんに対して、やればやるだけ貢献ができる。やることがあるだけ幸せである。それも皆さんに利益（りやく）があることをやるのだから。

 利益（りやく）：仏・菩薩(ぼさつ)が人々に恵みを与えること。仏の教えに従うことによって幸福・恩恵が得られること。また、神仏から授かる恵み。利生(りしょう)。御利益(ごりやく)　　　出典　小学館

　それから派生して「利益（りえき）」という言葉が生まれた。

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覚悟

　当面の最優先課題は、町内の1週間分の水、食料と2週間分の非常用トイレの備蓄計画の立案と実行である。しかしそれには金がかかるのだ。

　都市が大地震に襲われると、電気は6日後、水道は11日後、ガスは84日後、下水は93日後しか復旧しない。（阪神淡路大震災時の実情。兵庫県『阪神淡路大震災　復旧・復興の状況について』（令和3年1月）より）。

　町を守り、非常時に備えたいが、無責任な大垣市は、雀の涙ほどしか助けてくれない。自分の城は自分で守らねばならぬ。おちおち死んでなんかいられない。

死を見つめる意義

  作家で精神科医の加賀乙彦氏が、興味ある報告をしている。彼は刑務所で多くの受刑者と面接して、終身刑の囚人と死刑囚との間で、その生き方に明白な差を見いだした。終身刑の囚人が、なんとなく元気がないのに対して、死刑囚は元気でキビキビしている。両者の差で明白なのは、前者の眼は死んでいるが、死刑囚は眼が輝き、澄んでキラキラと輝いていることだという。終身刑の死が不確定なのに対して、死刑囚は明日にも死刑執行があるかもしれない。その緊張感の有無が、この差を生むらしい。それは死刑囚が死を避けて通るより、避けえない事実として、１日１日を有意義に過ごそうとする意識が働くためのようだ。

　　　　　  「死を見つめる意義」大阪大学人間科学部教授　柏木哲夫

  　　  　　　　　　　　　      　　『日本経済新聞　夕刊1996.10.12』

　虚空蔵菩薩　松本明慶大仏師作

 普賢菩薩　松本明慶大仏師作

　文殊菩薩　松本明慶大仏師作

2022-01-08  久志能幾研究所通信　2266号  小田泰仙

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