久志能幾研究所通信

　2021年7月13日の日本経済新聞の第一面、ＷＥＢ版ＮＨＫで「2030年時点で、太陽光発電コストが原発を下回る」という記事が載っていた。現代の大本営である通産省愚劣役人の発表である。それを太陽光利権者に迎合したマスコミに書かせたようだ。

　その試算の前提が狂っている。それを恥ずかしくもなく堂々と発表する神経が狂っている。日本役人とマスコミの劣化の表れである。

2021年の試算

政府の委員会が試算した2030年時点での発電コストは、

　太陽光発電コスト　8～11円/kW

 　原子力発電コスト　11　　円/kW

　洋上発電コスト　　26　　円/kW

　LNG火力発電コスト　10円台後半から14円台前半

　石炭火力発電コスト　　13円台後半から22円台前半

　6年前の試算で最も安かった原子力は、安全対策費用が膨らみ、発電コストは1円以上上昇。一方、太陽光は4円程度下がり、最も安くなった。発電コストで太陽光が原子力を下回るのは初めて。

　ただ、太陽光発電は天候による発電量の変動が大きく、実際にはバックアップのために火力発電を確保する必要があるが、その費用は計算に含まれていない。このため、経済産業省は発電以外にかかる全体的なコストについても議論していくとしている。（一部表現を簡潔化）

　ＮＨＫ　webより

　https://www3.nhk.or.jp/news/html/20210712/k10013135341000.html

2004年の試算

　同じ政府の試算で2004年には、2030年コストを下記に予想していた。　

　　　　　　　　　　　　　2010年　　　　2030年

　太陽光発電コスト　　　30.1円　→　12.1～26円/kW

  　原子力発電コスト　　8.9円/kW→　　8.9円/kW

　政府の委員会の試算が実にいい加減であることが、17年経って露見した。

　この試算は発電パネルの価格高騰は全く考慮されていない。パネルは中国ウイグル族の奴隷労働と環境破壊で製造されている。中国ウイグル族の奴隷労働が世界的に問題になり、現在、パネル価格は上昇の一途である。日本では、設置コストは環境破壊の関係で上昇の一途である。

　発電パネル材料は中国の戦略物質である。何時、輸出が止められるかも知れない。それはレアメタルが2010年頃、中国が輸出禁止にして、日本に圧力をかけてきたことを通産省の役人は忘れている。太陽光発電パネルは中国から材料を輸入しないと作れないのだ。

　米国政府が中国のウイグル族ジェノサイドで輸入禁止にしたので、パネルの価格が世界的に高騰している。

　太陽光発電は極めて効率が悪い。環境破壊も凄まじい。それが7月3日の熱海市土砂流災害で露見した。国土の環境を破壊して、特定の業者だけ儲かるビジネスモデルは崩壊したのだ。

　我々は80年前の行け行けドンドンの大本営発表で、塗炭の苦しみを味わった。今の政府も、その太鼓持ちのマスコミも何ら体質が変わっていない。心して大本営発表を観察しよう。天下のＮＨＫや日経新聞が信用できない。記事内容の真偽を疑わないと自分の命が危ないのだ。それに騙されて太陽発電設備を自宅に導入すると大変なことになる。山地に太陽光発電設備を導入すると、環境が破壊され、大災害発生の危険がある。それが7月3日の熱海の土砂崩れ事故で証明された。

2021-07-13   久志能幾研究所通信　2088  小田泰仙

著作権の関係で、無断引用を禁止します。

死とは人生で、最大のプロジェクトである。現代日本では、

　２人に一人ががんになる。

　４人に一人が脳卒中になる。 

　５人に一人が認知症になる（65歳以上）

.

脳卒中は4人に一人が寝たきりになる。

　　要は、日本人の100人中6人が脳卒中で寝たきりになる。

　　寝たきりは廃人と同じで地獄である。

認知症は、脳死である。

　本人は何も分からず幸せだが、家族が地獄の苦しみを味わう。

がんは日本人の死因の３０％である。

　がんは正しく治療をすれば、最後の1ヶ月まで正常な社会生活が送れる。樹木希林さんが全身がんになったが、最後まで社会生活を送られた。死の後始末が自分で出来るから、始末がよい。

　認知症では自分の後始末が出来ない。幸いなことに癌になる人は認知症になりにくいという統計がある。

対策

　自分の意志で死に方は選ぶべきだ。最低でも、認知症で死なないために、降圧剤を飲まないことだ。まずガンで死ぬほうを選ぶべきだ。脳卒中か認知症で死ぬよりはましだろう。それは本人の選択である。

　脳卒中の予防は、降血圧（降圧剤を飲むのではない）、減脂肪、禁煙、禁酒、適切な運動である。それはガン予防、認知症予防にもなる対策である。つまり良く死ぬために、健康管理である。

　喫煙が原因で年間、全世界の483万人が死亡している。死因の12％を占める（2000年）。日本酒毎日３合で癌の発生率が1.8倍に増える。

　（厚生労働省調査　日本経済新聞　2004年12月25日付け）

　ワイン一本でタバコ3～5本を吸うと同じ危険性がある。

　座りぱなしは、煙草を吸うより危険性が高い。

　お家タイムでテレビの前に座り、清涼飲料水とポテトチップスばかりでは、認知症にまっしぐらである。

　精神衛生上で人を喰うのは良いが、食われるのでは癌になる。癌発症の原因の大半はストレスで、自己免疫力が低下して発病する。私のがん発症も会社時代のストレスの後遺症だと思う。日本企業がグローバル経済主義病、成果主義病に犯されて、ギスギスしだしたのが原因である。

 　しかしどんなに頑張っても、120歳までも生きられない。だから私は生前葬の準備を始めた。大事な人と会えるうちに、食事をしながら楽しく昔の話をすればよい。師ならば年功序列で必ず先に逝かれるのが普通。食事会が生前葬だ。

　若い相手でも、自分より先に死ぬかもしれない。人の明日は分からない。私はその場でこれからの20年間の計画をぶち上げて相手を煙に巻いている。今から恵峰先生の書の出版もせねば、音楽ホールも作らねばならぬ。死を意識すると、やることが山積である。棒ほど願って針ほど叶う。だからこそ、大法螺を吹けばよい。だれもそれの責任を取れとは言わない。

　生前葬を失念して先に逝かれた師とは、いつかは会えると信じて、今日一日を精一杯に生きる。それが両親、師への供養である。

 馬場恵峰書

2021-07-09   久志能幾研究所通信　2084  小田泰仙

著作権の関係で、無断引用を禁止します。

　メガソーラー発電所は自然環境を破壊し、山林の保水力を奪い、大災害を起こし、日本国民の命を奪う。潤うのは利権にまみれた政治家・業者だけである。国民は「死の劇場」で恐怖を味わう。

　小泉純一郎元総理は「自民党をぶっ壊せ」と叫んで、小泉劇場を盛り上げた。それからアメリカの圧力に屈して規制緩和で外資が侵入し、拝金主義のグローバル経済主義が蔓延し始めた。その結果、正規社員が減り、派遣労働者と外人労働者が増え、成果主義に苦しめられた労働者達と不況に苦しんだ経営者達の自殺が急増し、自殺者数3万人超えが10年近く続いた。拝金主義の企業が増えたので、日本人の給与が上がらず、結婚できない若者が増え、少子化になり、デフレが続き、日本社会が壊れていった。そして失われた20年が過ぎた。

　環境相の小泉進次郎は脱炭素を錦の御旗に「日本列島をぶっ壊せ」と絶叫しているようだ。それは日本劇場をぶっ壊す「激情」である。小泉パパが日本の雇用を破壊し、小泉ジュニアが日本列島を壊す。

　なぜ？　利権で儲かるからだ。小泉劇場の背景には、業者とのグレーな利権関係があるようだ。原発の巨大な利権のうまみを、脱原発を名目に太陽光発電所建設の利権に求めたようだ。

グーグルアースで検証

　グーグルアースで太陽光発電所を見ると、大胆に大きな面積の国土を切り刻み、そこから排出した土砂を放棄してはならない場所に廃棄、積み上げたようだ。それなら大雨が降れば土砂流として崩壊して当然である。子供でも分かる砂山作り遊びの原理原則である。その行動が利権に絡んでいれば、未必の殺人事件である。その土砂を捨てた会社を訪ねると、会社自体がもぬけの殻で、違法投棄殺人犯人はどこかに逃走して不明である。

熱海市内の2つの太陽光発電所

　下図はグーグルアースで見つけた熱海市内の2つの太陽光発電所である。巨大な姿が見える。山中なので、普通は一般市民の目には入らない。業者のやりたい放題である。そこには巨大な利権が渦巻いているようだ。

　これだけ大規模な造成工事では大量の土砂が出る。その処理の不正で今回の土砂崩れが発生し、多くの犠牲者がでた。明確な「未必の殺人事件」である。その真因は、脱炭素で太陽光発電所を進めたことで、責任は行政にある。これを許可したのは川勝静岡県知事である。その元の責任が小泉純一郎である。

 グーグルアース®の画像　　2021年7月7日

小泉進次郎「太陽光パネル設置義務化」の裏に父・純一郎の“利権問題”

　小泉進次郎環境相は16日、時事通信のインタビューに応じ、政府の2030年度の温室効果ガス削減目標の達成について触れ、「一番のカギは再生可能エネルギーだ」と強調。住宅への太陽光パネル設置義務化を「視野に入れて考えるべき」と訴えたが、この発言に対して「立派な憲法違反」など批判の声が上がっている。

　（中略）　

　小泉氏をめぐっては、レジ袋有料化に続き、プラスチックスプーンなどの有料化を明言したことで批判が高まっている。

　国民を無視し、まるで何かに取り憑かれたかのように、プラスチックを排除しようとする動きが目立つ。

　（中略）　

　進次郎氏の父である小泉純一郎元総理がSDGs（持続可能な開発目標）を看板に掲げ、サステナブルな未来を目指す太陽光発電会社の広告塔を担っていた。2月25日号のデイリー新潮が報じている。

　横浜市のみなとみらい地区に本社を構える株式会社テクノシステムの取り組みを高く評価している小泉元総理は、同社の社長を懇意にしている銀行関係者などに紹介。2人はかなり深い関係にあるという。

　また、小泉元総理の長男で俳優の幸太郎氏は同社のCMに起用され、「テクノシステムは、 水、食、エネルギーに関するテクノロジーで、SDGs経営を実現します！」と力強くPRしていた。

　さらに、小泉進次郎環境相の今回の発言、住宅への太陽光パネル設置義務化を「視野に入れて考えるべき」とくれば、“小泉家”と同社のグレーな関係が指摘されても仕方ないかもしれない。

MAG2 NEWS　2021/04/19より

https://news.goo.ne.jp/article/mag2/nation/mag2-494398.html

「太陽光会社社長」が詐欺で逮捕　カジノ豪遊の実態を元社員が証言

　東京地検特捜部は27日、すでに家宅捜索を進めていた太陽光発電関連会社「テクノシステム」の社長、生田尚之容疑者を詐欺の疑いで逮捕した。再生可能エネルギー事業に用いる名目で、金融機関から融資金をだまし取った疑いが持たれている。

　2021年5月27日 14時50分 デイリー新潮

https://news.livedoor.com/article/detail/20264907/

.

2021-07-07   久志能幾研究所通信　2082  小田泰仙

著作権の関係で、無断引用を禁止します。

熱海土砂崩れ災害、「未必の殺人事件」

日経新聞は「奥歯にモノ挟まり記事」で忖度

　2021年7月3日に発生した熱海の土砂崩れ災害の報道で、日本経済新聞は角度25度の斜面に土砂を大量に放置した状況の説明図を大きく掲載（7月6日付）した。しかし、その報道をしながら（真因が分かっているのに）、その主犯達に忖度して、その真因、犯人の追及は無しである。

　土砂崩れを起こした堆積土砂は、ソーラーパネル設置で出た土砂を捨てたから形成された。すぐそばにソーラーパネル発電設備がある。それを日本経済新聞はあえて書かない。真実を報道する新聞社の道義に反している。

　それを指摘しているのは、産経新聞、J-CASニュースくらいのものである。多くのマスコミが、メガソーラー発電所の件を回避して報道している。いかに日本のマスコミが忖度の記事に終始しているか、歴然としている。

未必殺人事件の犯人

　熱海の土砂崩れ災害は、誰が見ても崩れるのが明白な土砂の廃棄方法で、大雨が降って崩れたのは、自明の理である。それはグーグルアースの地図から観察しても自明である。これは未必の殺人事件である。

　結論から言えば、今回の災害は人災で、真因は脱炭素化として国が推進した太陽光発電政策の失敗である。

　ソーラーパネル設定、輸入で利権をフル活用して大儲けをした賊議員が犯人である。太陽光発電設備の設置は、豊かな環境と国土を破壊し、山の保水力を破壊し、大雨で下流に大災害をもたらした。それは「未必の殺人事件」である。

　太陽光発電設備の設置は、少しも脱炭素社会に貢献しない。10年後には、カドニウム等の公害物質を含むソーラーパネルの廃棄処理で、多大な後処理費用が発生する。カドニウムはあの水俣病、イタイイタイ病を生んだ猛毒なのだ。末恐ろしい結末が待っている。

.

小泉劇場は悲惨な未必殺人事件で崩壊 

　脱炭素社会を掲げ、太陽光発電を強力に推進している環境大臣小泉進次郎は、どう責任を取るのだ。父の小泉元首相は太陽光発電を強力に推進していた。

　静岡県知事の川勝知事は伊東市にメガソーラー発電所建設を推進した中心人物だ。彼は毛沢東信者で、中国との関係が深いと言う。習近平国家主席とも親しいと言う。メガソーラー発電所建設で出た土砂放棄で、業者にやりたい放題を許した川勝知事はどう責任を取るのだ。川勝知事は、許可したことがばれたくないので、とって付けたような後手後手の調査指示を出している。醜態である。

　川勝知事はリニア建設に反対で、静岡県内の工事が滞っている。川勝知事はメガソーラー発電所の建設で県内の森林の破壊は大賛成だが、リニア建設には反対なのだ。川勝知事は中国に忖度しているようで、中国の新幹線の世界への売り込み、中国製リニア開発の推進で、日本のリニア技術の独走を邪魔したいとしか思えない。

　2018年7月2日、静岡県の川勝平太知事は2日、同県伊東市で建設計画がある大規模太陽光発電所（メガソーラー）について、森林法に基づく林地開発の許可を出した。事業者の伊豆メガソーラーパーク合同会社（東京・中央）に同日、通知した。（2018年7月2日付、日本経済新聞より）

　ソーラーパネルの原材料は中国ウイグル地区の産出物で、奴隷労働の問題が露見して、米国は輸入を禁止した。そのため世界がそれ以外の原料をもとめているのでポリシリコンの価格は５倍に高騰している。パネル価格も日本で3割から４割も値上がりしている。それでは太陽光発電にしても採算が合わなってきた。メガソーラー発電ビジネスモデルの崩壊である。多くの利権に群がっている鬼畜たちの断末魔の叫びがこれから起こる。

.

真の対策

　我々は真の環境保護とは何かを自分の頭で考えるべきだ。太陽光発電も電気自動車化も大嘘の対策である。特定の国や業界が儲かるだけで、単なる対処療法の手段にすぎない。却って地球環境を汚すことになる。そして特定の国の支配力が増大する。それは人類にとって不幸である。それはウイグル族の虐殺を手助けすることになる。地球環境保護なら、もっと他にやることがあるだろうと言いたい。

　フェイクニュースを流すマスコミを無くすのも大きな省エネである。報道すべきことを忖度して報道しないのも、フェイクニュースである。それで無駄な対策エネルギーが浪費される。

　体に悪い食品を大々的な宣伝で売り、多くの人を病気にするのも地球環境の破壊である。そのため医療に膨大なエネルギーを使わざるを得なくなっているのだ。この40年間で、４倍の地球資源が医療のため必要となってきている。日本の医療費が43兆円とは、43兆円分の地球資源が使われたのだ。日本の税収は60兆円である。医療費が日本国予算の４割を占める。その削減対策こそが、脱炭素である。

　それをポリ袋の有料化でお茶を濁すから、本末転倒の結果となるのだ。そんなレベルの人間が環境大臣で威張っている。世も末である。

下記は1年前に、太陽光発電の殺人事件を予言したブログ記事である。

久志能幾研究所ブログ

　「太陽光発電　殺人事件」2020年5月17日

   日本経済新聞　2021年7月6日

2021-07-06   久志能幾研究所通信　2081  小田泰仙

著作権の関係で、無断引用を禁止します。

　7月1日、外食の後、気分が悪くなり、帰宅中の電車の中で発車を待っていたら、むかむかして吐きそうになった。発車直前の電車を降りホームに出て、胃の中身を全て嘔吐である。電車の中でなくてよかったとひとまず安堵である。

　さすがにホーム上の嘔吐物を放置できず、自分では掃除もできず、駅員さんに知らせて処理してもらった。その処理手順を見て感銘を受けた。

　てっきり、嘔吐物をそのまま水で線路上に流すかと思いきや、手順が想定とは違った。駅員さんはポリバケツ、ブラシ、手袋、注意看板を持ってきて、処理を始めた。まず凝固剤を撒いて吐しゃ物を固め、それから塵取りで取ってから、ホーム上を水とブラシで掃除である。私はすっかり恐縮である。

後始末

　その処理が終わったのを確認して、私は駅員さんにお礼を言ってから、次の電車に乗って帰宅をした。疲労困憊である。

　翌日、菓子折りをもって、養老線大垣駅にお詫びに行った。逆に駅の責任者が恐縮していた。まあよくあることのようだ。

学び１

　しかし酒も飲まず、食べただけで気分が悪くなって吐くのは、体力が落ちている証拠である。心して、自分の体の現実を見なければならぬ。なぜ吐いたかの原因も追究が必要だ。

学び２

　命の限界を感じて、生前葬のプロジェクトも開始した。会える時に、会っておかないと、何方かが逝ってしまう事態となる。嘔吐はその兆しである。

学び３

　駅員さんが吐しゃ物に凝固剤を掛けて、回収する実演を見て感心した。現在、町内の防災対策を考えている。その対策の一つに防災トイレの計画がある。それの実演を見せてもらった気になった。早々にその実現に向けて動きたいと思う。

　熊本地震の時のアンケート調査で、３時間以内にトイレに行きたくなった人は約４割、6時間以内になると７割に達するという。非常食よりも生理現象の方が、災害時には問題である。

　防災トイレでは、用を足した後、パウダー状の凝固剤を降りかけると約10秒から20秒でゲル状に固まり、1時間後は大腸菌の生菌数がほぼゼロに、24時間後にアンモニア産生菌がほぼゼロになるという（まいにち株式会社「マイレット」の場合）。このコロナ禍の折、衛生管理は重要な要素である。

防災トイレの宣伝記事例（まいにち株式会社　週刊ダイヤモンド2019/03/16）

学び４

　この話を駅前商店街の店主に話したら、そのお店はあまりはやっていないので、その店主の営業方針に問題があるという。だからそのお店で出す食品の生鮮さに問題があったかも、という。それで以後、そのお店で食べることを禁止されてしまった。納得できる話で、よき勉強になった。流行っていないお店での食事は要注意である。

体の自己防衛機能

　嘔吐とは、体の自衛作用で、異常な食物が体に入ると、毒物を外に出す自己防衛機能である。下痢は、体に入った毒の作用を薄める為、消化器全体が水分を大量に出して薄める作用をする。その結果として、下痢となる。正常な自己防衛機能の発揮である。下痢したら、食べたものをチェックすべきである。

　前回、398円の巻きずしを4日連続で食べて、3日連続で下痢したのも、正常な体の機能であったようだ。

2021-07-04   久志能幾研究所通信　2079  小田泰仙

著作権の関係で、無断引用を禁止します。

　ワクチン接種の目的は何か。なぜ、その目的にあうアウトプットを報道しないのか。ワクチン接種率の推移は報道しても、肝心の目的であるコロナ感染率の低下の結果がなぜリンクして報道されないのか。

　一つのグラフには一つの伝達目的がある。その伝達目的が分かれば、ワクチン接種の意図が露見する。

　本来、ワクチン接種の推移と感染率の推移グラフを公開すべきである。それが全く報道されない。そこには隠れた意図がある。欧米から見れば、日本は非常事態を解除してもよいレベルなのだ。

　ワクチン接種の推移グラフから読み取れるのは、ワクチン接種の目的がワクチンの販売拡大であると推定される。来年度も変種のコロナ菌のため、新たにワクチンを接種せねばならぬ。その結果、ワクチンの売上高が上がり、製薬会社はウハウハである。それで欧米の開発したワクチン接種を推進したお役人の地位も安泰である。

ファクターＸ

　しかしそれは対処療法である。なぜ日本の感染率が低いのか、なぜ欧米の感染率が高いのか、その真因（ファクターＸ）を見つけないと、対処療法のドタバタばかりとなる。高血圧症に降圧剤を処方すると同じである。西村秀一氏（国立病院機構仙台医療センター　ウイルスセンター長）は、その著書『もうだまされない　新型コロナの大誤解』(幻冬舎)で、欧米の３密の生活習慣がファクターＸだと断定される。日本のコロナ感染が少ないのではなく、欧米が異常に多いのだと。

　欧米の開発したワクチン接種を推進するのは、心血を注いでイベルメクチンを開発した大村智博士の功績を踏みにじるものだ。ノーベル賞を創ったノーベルも草葉の陰で嘆いているだろう。

マスコミ報道

　以下の図は、中日新聞　2021年6月19日掲載のワクチン接種人数と接種率のグラフである。新聞報道が間違っているわけではない。しかし報道すべきことを報道せず、故意に読者の欲しい情報を隠しているのだ。騙されてはいけない。

　戦前のドイツでは天才的な洗脳演説で、ヒトラーは国民をユダヤ人が悪の根源だと信じ込ませ、ユダヤ人を迫害し、第二次世界大戦に人類を巻き込んだ。

　戦前の日本では満州がバラ色の天国だとの報道が広まり、それが日本の生命線だとして、大挙して中国に進出していった。そして中国との泥沼の戦争となり、太平洋戦争につながった。その景気の良い新聞報道（洗脳報道）を日本人は信じたのが間違いであった。

　戦後の朝日新聞は北朝鮮が天国だと報道して、多くの日本人が騙されて北朝鮮に渡った。朝日新聞には虚偽のＤＮＡがあるから慰安婦誤報事件を起こしたのだ。

　戦後の日本も、中国が大消費地を宣伝されて、多くの日本企業が中国に進出していった。日本のマスコミは中国の悪口は決して報道しなかった。今でもウイグル族虐殺問題では、日本のマスコミは報道をしない場合が多い。欧米の報道が盛んになり、いやいや報道しているようだ。

　この世に真実はない。あるのは各人の価値観に基づいた解釈の違いだけである。だから日本のマスコミは自分の利益に反することは報道しない。

2021-06-27   久志能幾研究所通信　2072  小田泰仙

著作権の関係で、無断引用を禁止します。

　新型コロナワクチン、打つか打たないか、人生の選択である。

　それが今までの人生の岐路での選択を象徴している。

結論

　私は新型コロナワクチンを打たないと決断した。人と接触する機会の多い職業なら、ワクチン接種が正解である場合もあるだろう。どちらが正しいかどうかは、問題ではない。その決断プロセスが問題である。人によって選択肢の正解が違う。自分が正しいと思ったら、非難されてもその選択を進める勇気が必要だ。

.

人生の決断と過去の惨劇

　人生は選択の連続である。多くの選択肢の中からその一つを選んだら、決断して実行しないと、何も始まらない。決断しないと他人の選択に流されて、自分の時間と命を失う。

　選択には、多くのデータと自分の経験知から自分の結論をだすことだ。

　自分の頭で考えないから、ヒトラーの宣伝に乗せられドイツ国民はユダヤ人を迫害した。

　戦前の朝日新聞社等の戦争賛美の記事に乗せられて日本国民は戦争に追いやられた。　

　オイルショックの時、マスコミの過剰報道に踊らされてトイレットペーパーの買い出しに走ったのだ。

　狂った社会党を選ぶから、阪神淡路大震災で危機対応ができない政府に煮え湯を飲まされることになるのだ。狂った民主党を選択するから、福島原発事故で右往左往するのだ。

　狂った朝日新聞を購読するという選択をするから、慰安婦報道に騙されるのだ。

　正しい議員に投票せず、選挙投票で棄権をするから、日本の道を誤まらせる国賊議員が跋扈するのだ。その議員を選んだのは国民である。だから日本は基礎研究に金を出さない政治体制が続き、失われた時間30年間が生まれ、衰退した日本を生んだのだ。それが今の国産ワクチン開発での敗戦になった。

　今回が新型コロナワクチン接種問題である。

　その選択が、誰かの利益のために躍らせれていないか確認すべきだ。

　自分で考えて結論を出さないと、痛い目に会う。それは歴史が証明している。

決断を下した根拠

事実１

　日本のコロナ感染者、死者数は欧米の100分の一程度。

　欧米の生活習慣（ファクターＸ）が、日本の生活習慣と違うので、欧米で感染者が激増していると考えられる。（西村秀一氏説・国立病院機構仙台医療センター　ウイルスセンター長）

　日本のコロナ死亡者は4千人、例年インフルエンザで1万人が死んでいる。　私はマスコミが騒ぎ過ぎると断定した。なぜ？　扇情的に報道すれば、視聴率が上がり、儲かるから。

事実２

　新型コロナウイルスでの死亡者数と他が原因の死亡者数を冷静に比較観察しよう。（下記概算値）

　なぜ、マスコミが酒やタバコでの害を追求せず、新型コロナばかり報道で攻めるのか。酒やタバコや清涼飲料水の後ろには、宣伝の大スポンサーがいる。口が裂けてもそのスポンサーを非難はできない。私はそんな記事を見たことがない。

　新型コロナの年間死亡者数　　　５千人

　交通事故死亡者数　　　　　　　３千人

　　交通戦争時代は死者が1万人を超えていた。

　例年のインフルエンザ死亡者数　1万人

　糖尿病の死亡者数　　　　　　1.4万人

　お風呂での死亡者　　　　　　　２万人

　自殺者数　　　　　　　　　　　３万人

　酒での死亡者数　　　　　　　　3.5万人

　　　（全世界で300万人が酒の原因で死亡　ＷＨО発表）

　誤嚥の死亡者数　　　　　　　　4万人　

　タバコでの死亡者数　　　　　12万人

　癌での死亡者数　　　　　　　30万人

　日本の死亡者数、生誕者数　　100万人

事実３

　大村智博士が開発したイベルメクチンは、インドでは劇的な効果があった。ＷＨОは欧米のワクチンを強制して効果のなかったため、インド政府はＷＨОを訴訟で訴えている。

　イベルメクチンの値段は600円だが、欧米のワクチンは数万円である。製薬会社は実績があっても儲からないイベルメクチンを売りたくない。新ワクチン開発にかけた金を回収せねばならぬからだ。製薬会社は慈善事業ではなく、拝金事業なのだ。

　政府の役人も既に欧米のワクチンを手配すみなので、今更変更はできない。自分の保身に影響するからだ。減点主義の役所では、変えたくても変えられない。どうせ無知な国民は気が付かないと高級官僚は思っている。

事実４

　新型コロナ用のワクチンで、9,759,770人の内、5月30日時点で139人が死亡。(2021年6月26日現在） 

　 　新型コロナ用のワクチンで7万人に一人が死亡する確率である。

　　15万人の中堅都市の全員が接種で、1～２名が死亡と同じ。

　インフルエンザ用のワクチンの死亡率は1千万人に一人。

　　（52,511,510人が接種して３名死亡。平成30年度）

　　1千万人の人口の東京都で全員接種で、一人が死亡と同じ。

　新型コロナ用のワクチンは、まだ安全性が確認されていないようだ。自動車部品開発に携わった技術者として言えることは、新開発部品の安全性が従来品よりも100倍も悪化すれば、人の命に影響する車には搭載できない、ということだ。

事実５

　マスコミが発表するグラフは接種数の変化で、接種率と感染状況の変化と連動したグラフは決して出さない。コロナ感染の恐怖を煽り、接種数の増加を過度に報道して、摂取させようとしているとしか思えない

事実６

　ワクチン接種の目的は、ワクチンの販売であって、新型コロナウイルスの収束ではない。ワクチン接種拡大に成功すれば（製薬会社にとって）、来年以降も変種ウイルス対策として、継続してワクチンが売れる。

　独ビオンテック、今年のワクチン売上高1.6兆円の見通しである。ファイザー製薬は3.8兆円である。　（日本経済新聞2021年5月11日）

事実７

　新型コロナをエボラ熱相当の疫病と指定した厚生省が間違い。だから大騒ぎとなった。前提が間違っている。

　新型コロナの死亡率は2％。エボラ熱の死亡率は50％。それなのに同じ扱いにするから、異常事態となる。病床がひっ迫する。その指定を変えて問題が出れば、役人の出世に影響がでるから、保身主義のエゴ役人は、指定を決して変えようとはしない。ここに現代日本の閉塞状態の真因がある。

事実８

　ワクチン接種をしても新型コロナ感染のリスクが下がり、重症化するリスクが下がるだけである。ワクチン接種で、コロナ感染が無くなるわけはない。ワクチン接種をしても再度、感染した人も多い。それは単に、ワクチン接種をしたからと、油断して感染予防を怠っただけのことである。

事実９

　私は自営業で、日頃、多くの人と会うわけではない。ほとんど自宅で仕事をして過ごしている。外出も控えている。外出時はマスクをして、３密を避けるようにしている。人に迷惑をかける頻度は少ないのでワクチン接種は、そのメリットデメリットを考えるべきだと判断した。

事実10

　ワクチン接種にはコロナに負けない体力がないとダメである。疾患持ちで、血栓ができやすい人が接種して196人が死亡している。7万人に一人の割合である。

　私は高齢で、体力も弱っていて、癌の後遺症に苦しんでいるので、私にはワクチン接種の耐力がないと判断した。利害を総合的に考えて、私はワクチン接種をしない決断をした。

　馬場恵峰書

　私は書斎で、このコップを筆立てとして使用して、毎日眺めている。

　馬場恵峰先生に感謝である。

　命に係わる事項の決断は、智慧を出し、賢く判断したい。そう思って私は、いつも文殊菩薩と普賢菩薩に手を合わせ祈っている。そうすると不思議と冷静になれる。

　命はこの世に役だつものを遺すため、何時も輝いている。輝かせねば、ご先祖に申しわけない。己の愚かな判断でそれを無に帰せてはなるまい。

 松本明慶大仏師作　文殊菩薩

　松本明慶大仏師作　普賢菩薩

2021-06-26   久志能幾研究所通信　2071  小田泰仙

著作権の関係で、無断引用を禁止します。

　2021年3月31日に、大規模小売店のアピタ大垣店で、狂母が食料品売り場の展示食品に唾が飛ぶようにスマホで話し込んでいるのを目撃した。その対策を当日、案内カウンターの女性担当者に依頼した。担当者は「上司に伝えます」と答えたが、２か月経っても全く動きがない。

　なぜ、アピタ食料品売り場内で「スマホをしながらの買い物禁止」が放送できないのか。

• スマホに洗脳された狂母、コロナ菌をばらまく？

　この2か月間、アピタに行くたびに、毎回、店内放送で「アピタは新型コロナウイルス対策で万全の対策をしています」である。大嘘である。度々、食品売り場でスマホを使っている女性を目撃する。ほとんどが女性である。

　6月6日、食料品売り場で食品陳列棚に向かって長時間、唾を飛ばしながら携帯電話で会話をしているオバタリアンを見付けた。わざわざ食品の展示品に向かって食品には上の空で話し続けていた。隣には恐ろしそうな風体の夫と思しき男がいた。

　その頃にやっと始まった管内放送が「歩きながらのスマホをご遠慮ください」である。ピンボケもいいところである。オバタリアンは「立ち止まって」、「食品に唾をかけるように」スマホで話し込んでいるのだ。

　いくらマスクをしていても20％の唾気は外に漏れる。それが食品に飛ぶのだ。

　アピタ大垣店は新型コロナウイルス対策で無責任である。

　長時間、食品陳列棚に向かって話し続けるオバタリアン　　6月6日13：54

2021-06-23   久志能幾研究所通信　2068  小田泰仙

累計閲覧総数　　270,124

著作権の関係で、無断引用を禁止します。

　日産は今後だす新車は全てＥＶ車にすると発表した。ホンダも同じ戦略のようだ。まるで素人の経営者の判断である。貧すれば鈍す、という状況ではないか。全てＥＶ車にすることが経営的に正しい判断なのか。逆に害をなすのではないか。

経営

　「経営」とは、持てる資源を最大限に使って、世の中を幸せにする営みである。「経」とは縦と横の糸を折る織機のことだ。縦糸とは綿々と続く人類の歴史の営みを表す。横糸とは世の中の動向を表す。「営」とは、沢山の部屋がある屋敷でかがり火が盛んに燃えている様を表す。

電気自動車の電気はどこから？

　現在、電気自動車を作るには、電池の製造が不可欠で、その電池の製造は、レアメタルの確保が生命線である。

　その製造には膨大な電気が必要である。ガソリン車が全て電気自動車に置き換わったら、現在の消費されるガソリンが生み出すエネルギー分の膨大な電気が必要となる。その電気はどうやって調達するのか。再生エネルギーだけでは間に合わない。石油も燃やさないと間に合わない。原子力発電も必要だ。全て電気自動車になれば、電気代は５倍になるとの試算がある。

中国のお家の事情

　中国がＥＶ化を宣伝しているのは、ＥＶ化で世界市場を支配する意図があるからだ。中国はレアメタルの生産で世界の80％を支配している。レアメタルは石油と同じように戦略物質である。石油は余っているのだ。

　中国国内が公害対策なし無法地帯なので、自動車の排ガスや工場排煙による都市の空気汚染が酷い。中国共産党が電気自動車を推進するのは、排ガスをださない電気自動車にするという、マッチポンプのような宣伝をしたいためである。

　新型コロナ騒動でも、中国国内でコロナ菌を生物兵器として開発し、そのワクチンも真っ先に開発したと言うマッチポンプのような事態となった。そうアメリカ政府は断言している。

EV化の目的

　EV化の目的は排出ガスの削減である。地球温暖化の防止である。しかし現実はEV化では、見かけは排出ガスの削減であるが、実質的に排出ガスは減らない。地球温暖化の防止にもならない。それは高血圧症に降圧剤を投与する対処療法と同じになる。だから逆に排ガスが増える場合もある。今のままでは本末転倒の事態になるようだ。

2021-06-22   久志能幾研究所通信　2067  小田泰仙

著作権の関係で、無断引用を禁止します。

　「不覚」とは、仏教用語で仏様の智慧がない状態を表す。それに対して「本覚」とは「本来覚っている」を表す。人には、本来仏の心が具わっている。しかし私たちの現状は、煩悩に覆われ､妄念に囚われている。不覚とは無明である。何もわかっていない状態、真理が見えない状態である。その状態で自分の気に入ったモノだけに執着して、都合の悪いことを排除しようとする。それが「業」を作り、その「業」に縛られて、自らが苦しむことになる。それが「不覚」である。

「202X年総予想」誌は八卦見占い以下

　私は愚かにも一攫千金を夢見て、その類の雑誌を長年買ってきたが、儲かったのは売る方の雑誌社で、雑誌を買う方は儲かったためしがない。やっと目が覚めた。

　書いてあることは、今まで新聞や雑誌で発表した内容をかき集めただけで、どうでも解釈できる表現に終始している。それで一攫千金が叶うわけがない。

　雑誌社にその道の情報の達人が集結しているが、烏合の衆の有様で、綜合的な賢さがない。だから予想が当たらない。自分より能力のない記者達がまとめた結果である。その記事を信じる方がバカなのだ。

　コロナ、大震災、大洪水、米大統領の選挙予想の逆転、また逆転、首相の突然辞任である。ひと昔、やれ石油が枯渇するので大変だと予想があれば、いつのまにか脱石油で電気自動車が爆走するとのご神託の大狂乱報道である。全く予想外の展開ばかりで、「202X年総予想誌」の予想が当たったためしがない。

自分の予想を信じる

　ド素人の経済評論家のいう事を信じず、自分の経済予想を信じるべきなのだ。真剣に経済を見れば、真実が見えてくる。宇宙根源の理に照らせば、真実が予想できる。如何にマスコミが嘘を報道しているかが見えてくる。

マスコミは錬金魔術使、電気自動車は「不覚」

　例えば、電気自動車の成長予想が大氾濫であるが、世の中の車の全てが電気自動車になれば、電気が枯渇して、電気料金が５倍になるという試算がある。生産から廃車までの総合エネルギー消費は、ガソリン車も電気自動車も変わらない。却って電気自動車の方が、エネルギー消費量が多い。質量の大きな自動車（1トン）を動かす仕事量（エネルギー量）は、ガソリン車も電気自動車も同じである。どうやって電気を作るのだ。中学の物理の授業を思い出すべきだ。今のマスコミは錬金術の魔術を信じているようだ。

　仕事量＝力×移動距離（Ｆ×Ｌ）

　一トンの車を動かすエネルギーは、石油か火力発電か原子力発電を使って生み出すしかない。それはガソリン車も電気自動車も同じ条件である。

　だからそのうち、宇宙根源の理に目覚めて、揺り戻しが来るはずだ。中学校の物理学を思い出せば、マスコミの嘘が分かる。それが先を見る賢さである。だから私は電気自動車を買うつもりは全くない。

　その電気自動車ブームが沸く間、誰が儲けようとしているか、よく観察しよう。少なくとも、中国は電気自動車に不可欠な希少金属で世界を支配しようとしている。テスラの時価総額が1年で7倍になり、トヨタより大きくなるなど常識的に異常である。それはバブルで、バブルは何時か破裂する。

　欧州や米国は日本のすり合わせ技術に勝てないので、組み立てが簡単な電気自動車を法律の盾にして、欧米車を守り、日本車を追い落とそうとしている。このままでは、日本は技術で勝って、戦略で負ける。今までの経済戦争で敗戦してきた反省がまったくない。まさに千攫一泡の不覚である。

　その仕掛けに嵌った日産やホンダは潰れるだろう。

真の対策

　地球保護のために必要なことは、ガソリン車廃止ではなく、人間社会の贅沢な暮らしの見直しである。電気自動車化は対処療法で、効果のない対策である。まるで降圧剤の処方と同じである。少しも地球環境の保護にならない。必要なのは、地球環境との共生である。

　やるなら無駄で痴呆的なテレビ番組の削減である。マスゴミの排除である。飽食を止めて、西洋化の食事を制限し、医療費43兆円の削減である。付加価値を産まない利権官僚・政治屋の削減である。

馬場恵峰書「佐藤一斎「言志四録」五十一選訓集」（久志能幾研究所刊）

2021-06-20   久志能幾研究所通信　2065  小田泰仙

著作権の関係で、無断引用を禁止します。