久志能幾研究所通信

　感染爆発は一つの現象である。感染爆発はいわば大火事である。火事であれば、火を消せばよい。それよりも、なぜ大火事になったか、なぜそれが起きたか、なぜ延焼（感染爆発）になったのかの真因を究明せず、政府が対処療法に終始する姿勢が、問題である。

　先の太平洋戦争で、なぜ米国に負けたかの解明と対策ができておらず、この70年間、政府は同じような間違いを繰り返している。それが問題である。

大本営は間違いを認めず

　頭がいい人（有名大学出のエリート）は、自分の間違いを決して認めない。菅総理は、8月22日投票の横浜市長選で、自分が押した候補がなぜ大敗したかが理解できないという。大垣市の前市長も同じであった。彼はなぜ大垣市が没落したかが理解できなかった。だから正しい対策が打てなかった。だから菅総理では、コロナ戦争は戦えない。

あるべき姿（あるべき姿との乖離が課題）

　今の日本のあるべき姿は、未知の疫病菌を水際でくい止めて、国内に感染爆発が起きない体制をつくること。感染者が出ても、速やかに治療できる医療体制を整備する。これと現状との乖離をなくすことが課題である。

　あるべき姿は、火事（感染爆発）を速く消す体制作りではなく、火事が起きない体制を作る。それと現状との乖離が課題である。これが現代の日本には出来ていなかった。なぜそれが出来なかったかを解明しないと、何時まで経っても同じ問題を起こす。

感染爆発は誰の問題か？

　それは国の問題である。国の為政者の仕事は、国民の命を守ることだ。防疫の不備は、為政者が治水で国を守らないと同じである。防疫は、日本政府の問題である。

防災への投資削減のツケ

　10年前の民主党政権は、コンクリートから人へ投資と妄言を吐いて、防災投資を削減した。そのためダムができず、10年後に各所で大洪水の被害が続出している。

　今の新型コロナ感染爆発になったのは、疫病への衛生戦争に対して正しい体制作り（人モノ金の投資）を疎かにしたのが敗戦の原因である。今は保身前例至上主義の官僚が撒いた無為無策のツケを国民が払わされている。

　コロナ感染爆発で、緊急事態宣言だけで、政府がやるべきこと（真因解明と対策）をやらず、対処療法だけをして、国民に不自由だけを押し付けるから、何時まで経っても問題が解決しない。

治水と防疫

　防疫で国民を守らない為政者は、治水を疎かにした政治家と同じである。「治菌」で、国民の命を守らないと、今回の新型コロナ感染爆発のように国民を疫病で死に追いやる。だから衛生管理、衛生防衛が大事なのだ。現在の日本はそれが疎かになっている。そのツケが今回の新型コロナ感染爆発で明らかになった。政府がやるべき防疫をやっていなかったのだ。なぜ戦前はあった「防疫庁」がないのか。なぜやれなかったかを解明しないと、また問題を起こす。

連戦連敗

　今回のコロナ戦争は、治菌敗戦、防疫水際作戦敗戦、GoToトラベル敗戦、GoToイート敗戦、空襲警報発令敗戦（非常事態宣言の乱発）、言うだけ番長敗戦（政府高官が会食ばかりで自粛を破る）、ワクチン開発敗戦、ワクチン入手敗戦、ワクチン一本やり敗戦、医療体制崩壊敗戦、オリンピック強引開催での支持率低下敗戦、….　これは政治の敗戦である。

2021-08-22   久志能幾研究所通信　2129  小田泰仙

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10年前の自戒（2010年）

　私は母を42歳のときになくした。享年69歳、平均寿命からいえば早すぎる死であった。母は太っていて、私が健康上から、もっと痩せろと口すっぱく言っても、母は「食べたいものを食べずに、長生きなどしたくない」と聞く耳を貸さなかった。

　結果的に肥満からくる高血圧で、脳内出血で倒れ、その一年後、脳梗塞になり亡くなった。

　1992年のお盆に大垣市民病院に入院して、そのまま意識が薄れて行き、亡くなる前の５ヶ月間は、食物人間状態で、12月初に眠るがごとく逝ってしまった。

　この間、私は就業後の深夜、刈谷から大垣市民病院まで（80ｋｍの距離）車を飛ばして通ったのだが、意識のない母を見舞うほど、辛く情けないことはない。面会しても意識のない母の顔を見るだけ。全く反応がない。看護していた父はもっと辛かったろうと今にして思う。こんな見舞い甲斐のない、辛い見舞いはない。見舞いに行っても母の反応があれば、まだ慰めがあるのだが、全く反応のない母の顔を見るのは辛いものでした。そんな姿を家族には見せてはならないとの教えであった。

　親としての健康管理は家族・子供に対する責務である。特に肥満は発病の大きな原因の一つで、突然死や脳溢血の発生率が数倍に跳ね上がる。だから肥満の解消と健康管理は、親としての責務なのだ。

　親の早死にほど、子供にとって不幸なことはない。還暦を過ぎて、両親が健在の友人をみると羨ましくなる。親として子供がかわいければ、自分が健康管理をして、長生きしてあげるのが、最大の「孝行」である（「孝」の字は、大人を意味する「老」と「子」から構成されている）。子供に残して喜ばれるのは、財産よりも親の健康と長生きである。親を失って初めて、また還暦の歳を迎えてその価値がわかる。でも、その時には遅いのだ。（2010年12月9日　記）

現在の自壊（2021年）

　母の死から約20年経って私が定年退職になった。それから多くの病気が噴き出して対応に追われた。加齢により免疫力も低下して、体の各所が壊れてきたのだ。その真因を探ると、全て己の食生活、生活習慣の悪さがなせることだった。

　今、母の歳まで生きて、多くの気付きを得た。何とか母親の歳以上に生き長らえられたのを喜ぼう。５年前の中学校の同窓会では、同じクラス仲間が20％も亡くなっているのを知らされ愕然とした。明日は我が身なのだ。

母の教え

　母の死の教えは、「あんたも何時かは病気になって死ぬのだよ。私の死に方を見て、生活せよ」であったようだ。子供は親と同じような生活習慣で生きている。同じような病気になって死ぬのも当たり前である。

　母の死は、生活習慣、食生活の間違いを明確に教えてくれていた。幸い、意識して危機管理として健康管理をしてきたので、大事に至らなかったが、加齢で体力が落ち（免疫力の低下）、病気が表面化した。会社勤めの激務で、その対策が十分ではなかったようだ。母の死がなく、無為に健康に無頓着に過ごしていれば、今頃、死んでいたと思う。

　その対策は不十分であったことを、定年後に思い知った。長年の狂った生活の咎は10年後にくる。定年後7年が経ってやっと病気頻発の真因が見つかり、それから対策を打って現在、4年目でやっとその効果が出て生きたところである。

真因

　その原因は、狂った食生活、狂った生活習慣による血管の劣化であった。それが原因で、血管内部にプラークが溜まり、それが原因で各種の病気を起こしていた。高血圧になり、白内障になり、網膜静脈閉塞症になり、癌になり、もう少しで脳梗塞、心筋梗塞で死ぬ寸前であった。幸い、久留米の真島消化器クリニックの真島先生の診察で真因が見つかり、食事療法指導で、快方に向かっている。

　何ごとも元を絶たなきゃダメなのよ。それが分かるまでに長い年月を要した。人は愚かな存在だと、つくづくと思い知った。

エピソード

　知人の奥さんが、私の見立てでは、まさに血管内プラークが溜まり、怖ろしい病気になる寸前であると推察した。それで久留米の真島消化器クリニックに行くことを助言した。しかし忙しいとかで、半年たっても検査に行ってくれない。人は痛い目に会わないと、足が動かないようだ。私の母はそれで命を落とした。

　それが人の習性だ。多くの人は、私だけは大丈夫と思っている。検査を受けるのも、子供の為と思えば動けるはず。病院に行く意味を考えよう。健康で長生きすれば、子供が喜ぶのだ。それが親の生きる功徳である。健康に長生きして、一人でも喜んでくれる人がいるだけ、生きる価値がある。

　馬場恵峰書　2006年

2021-08-21   久志能幾研究所通信　2127  小田泰仙

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　新型コロナ菌を中国共産党が開発した生物兵器だと仮定すると、広島型原爆に換算で、全世界に原爆を43発投下した計算になる。

　1945年8月、米軍が広島に原爆投下で広島市民の約8万人が即死、1945年末までに1万４千人が亡くなった。2012年8月19日現在、新型コロナによる全世界の死者総数は438万人に上る。米国の死者数は62.3万人で、広島原爆が米国本土に６個も落とされた計算になる。人類は1945年、死の兵器・原子爆弾を開発した。核保有大国は核装備競争で人類を何十回も死滅させるだけの量を揃えたが、それを使って攻撃すれば、自国も攻撃されて滅亡するから使えない状態になった。その代わり、もっと恐ろしい死の生物兵器開発が推進された。

目的

　なんの為に？　共産中国では、中国共産党の目的達成の為である。世界支配のためである。一路一帯の完成の為である。それに付随した中国製ワクチンの支給で、関係国を支配できるし、それよって共産党幹部には莫大な利権が転がり込む。人は欲に目が眩むと、死鬼衆になる。

推定有罪

　なぜか武漢研究所で生物兵器「新型コロナ菌」が開発されたとの米国議会の報告書の事実は、日本ではあまり（意図的に？）、広まっていない。アメリカ政府が認めている事実である。各情報からみて、中国共産党が武漢研究所で新型コロナ菌を生物兵器として開発したのは、95％の確率で推定有罪である。アメリカ政府自身も、それが事実だと認定できる生物兵器製造のノウハウを蓄積しているようだから、そう断定したのだろう。死鬼衆の世界は恐ろしい。

2021-08-19   久志能幾研究所通信　2125  小田泰仙

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原子爆弾開発の目的

　原爆の効果を検証するため戦略爆撃から除外されていた広島と長崎に、米軍は二種類の原爆を投下した。ウラン型とプルトニウム型の原爆を比較するためである。米エネルギー省の出版物中では、広島と長崎への原爆投下は「爆発実験」の項に分類されている。

　この原爆開発の真の目的は、金儲けである。今のグロ-バル経済主義（拝金主義）を生んだ鬼子の親でもある。モルガン、デュポン、ＧＥがこの原爆開発を担当して、ウラン型原爆は先に完成していた。プルトニウム型原爆の完成を待って、2つの原爆を爆発実験として投下した。万全を期すため、訓練として模擬原子爆弾を50発も投下した。戦争を早期に終結する目的なら、プルトニウム型原爆の完成を待つ必要もなく、2種類もの原爆の爆発実験をする必要もなく、50発の投下訓練も不要である。当時、日本は戦争続行には資源が枯渇して、遅くとも昭和20年11月には降伏することが明白であり、それは日米両政府の周知の事実であった。原爆投下に反対であったルーズベルト大統領は、巨悪の都合に合わせるが如く、直前に愛人宅で怪死した。その死の状況は不自然である。そして後任の操り人形であるトルーマン大統領が、原爆投下の命令を出した。

　原爆や原子力関係の商売は儲かる。それは福島第一原発事故の報道で明らかになった。原爆開発には日本の国家予算の3倍の金が使われた。その金は何所につぎ込まれ、誰が潤ったのか。金に目が眩むと人は死鬼衆になるのか。金儲けのためには、民族抹殺などは厭わないアーリア人のDNA が脈々と続いていた。彼らにとって、非白人は人間ではないと認識し、残虐の限りを尽くすることは歴史が示している。民族皆殺しなどの業は日本人には無縁の世界であるが、そんな鬼が身近に存在することを認識しないのでは身の破滅である。歴史に学ばない民族は滅ぶ。それを認識して人生を歩むべきである。きれいごとばかりでは殺される。

　スミソニアン航空宇宙博物館にあるFAT MANの説明パネルは、素っ気無い表現である。

　「“My God,it worked.　この開発が政府、大学、科学者、民間企業の総合力で遂行され、この開発のために膨大な計算がされ、その必要からコンピュータが開発された。そしてこの原爆はメキシコで実験され、長崎に投下され7万人の犠牲者を出した。第2次世界大戦はこの原爆とコンピュータの2つのブレークスルーを生み出した」

　コンピュータ開発目的は、原爆開発のためで、死鬼衆を生んだ血糊がついた武器である。

2021-08-19   久志能幾研究所通信　2124  小田泰仙

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　日本政府は戦争という非常事態になると、その行動が愚かになり、その程度は昔と少しも変わらない。何が正しいか、どうすればよいか、自分の頭で考えないと政府に殺される。

　「新型コロナ敗戦」後の預金封鎖、増税、渡航禁止、ワクチン接種証明書の強制、酒類禁止、娯楽禁止、移動禁止、。。。を想定しよう。今から政府の対策に身構えよう。

　母の父（私の祖父）は、戦後の1947 年の預金封鎖で、虎の子の退職金を紙くずにされた。母は、その惨めさを私に繰り返し教えてくれた。私の母の教えは、「政府を信用しないこと」。

　「Go To」戦術は、真珠湾奇襲作戦と同じである。いかにも唐突的に景気をよくするような奇手戦法であったが、政府はその一時的な戦果に酔い痴れて、真の対策ができなかった。感染爆発の火種となった。潤ったのは日本旅行協会会長の二階俊博だけであった。なんでこんな人間が自民党の幹事長をやっているのだ。

　太平洋戦争の開戦当初は、日本軍は快進撃であった。新型コロナ蔓延の当初は、日本は防疫で世界でも優等生の成績であった。それがいつしか敗戦色が濃くなっていった。

　開戦当初は無敵のゼロ戦も、米国の武器開発力のスピードに押されて劣勢が見えてきた。

　日本はワクチン開発競争でアメリカに負けた。日本は技術開発費をケチったためだ。これは全産業に言える事。だから今の経済停滞がある。

　東京オリンピック開催とは、ミッドウェー海戦に相当する。それは戦いの天王山であった。デルタ型コロナ菌に感染しているペルーの外人選手が入国の折、杜撰な水際検査体制で見逃して、感染爆発が起きた。政府はそれをひた隠しにしている。政府高官は、「感染爆発はオリンピック開催とは関係ない」と口をそろえて言う。嘘である。大本営発表で「当方の被害軽微」というが如し。政府は、それなのに恥を恥とも思わない。だから国民は誰も信用しない。

　ミッドウェー海戦では、日本の偵察機が米軍の艦隊を発見できず、結果として日本海軍は大敗となり、それが天王山で、それから敗戦への坂へ転げ落ちた。

　なぜ新型コロナの嵐が世界を舞っているのに、オリンピック開催を強行するのだ。やり方が愚かすぎる。これは菅内閣の延命作戦だ。国民の命とオリンピック開催を引き換えにする総理は、指導者失格である

　「欲しがりません勝つまで」は、「盆暮れの帰省の自粛の強制」政策である。

　科学的手法を使わず、同じ戦法に固執して精神論の対策しかできない政府である。

　「贅沢は敵だ」と国民に脅す政府が、政府高官自身、首相自身が、「贅沢は素敵」と大宴会をしてルールを破っている。

　オリンピックの強欲バッハ会長が、外出制限中の銀座を大闊歩である。

　「ワクチン一本やり戦法」とは、ゼロ戦をいつまでも使い続けたと同じである。敵の戦法が変わったのに、開戦当初は優れていたゼロ戦なのに、技術的に時代遅れになったゼロ戦をいつまでも使い続け、同じ万歳突撃戦法、玉砕戦法を繰り返したのと同じである。

　新型コロナの敵はインド型（デルタ型）、ラムダ型と次々と変化してきている。政府の戦法は、後手後手である。それで勝てるわけがない。

　非常事態宣言の連続は、万歳突撃、玉砕戦法の強制である。まるで空襲警報発令の頻発である。

　戦争中の「蒋介石政府を相手にせず」、「非戦論者を刑務所へ」政策は、新型コロナ戦争では、正しい作戦を指導してくれる人を信用しないという作戦に変わった。

　政府はノーベル賞の大村智博士のワクチン戦法に耳を貸さない。大村智博士が開発したイベルメクチンを厚生省は認可しない。インドや世界では、その効用が証明されているが、ワクチンを販売したい厚生省は利権に固執して認可しない。厚生省の役人は国民の命より、自分達の利権が大事なのだ。

　政府が大広報する「新型コロナで重病者以外、自宅療養を」とは、無為無策の果ての診療拒否である。国民の命を捨てる戦法である。戦争中の特攻、玉砕強要、田舎への疎開推奨である。自宅で「竹やり」を使ってコロナ菌と戦え、と同じである。

　新型コロナはエボラ熱と同じ1類に分類されたままである。本来、５類に分類すべきである。そのため特定の病院しか治療ができない体制である。それが医療崩壊を招きかねない。インフルエンザ並みに一般病院でも治療ができれば、早期治療で、重症化が防げる。それを、ワクチンを販売したい厚生省は利権に固執して分類を変えない。薬も認可しない。厚生省の役人は国民の命より、自分達の利権とメンツが大事なのだ。

　新型コロナは１類に分類されているから、緊急事態として正規に認可されていないワクチンを販売できるのだ。それで誰が潤っているのだ。本来なら、開発されて安全性が十分に確認されていないワクチンは承認などされない。ワクチン販売促進の為、厚生省の都合のよいように運営されている。

　戦地拡大で、軍票（特別給付金）発行である。敗戦となり、軍票は紙くずとなる。新型コロナ敗戦後に、政府は特別給付金が帳消しになる増税を企んでいる。それよりも最初から減税すれば、すべて解決したのに。

　経済もわからない輩が財務省を取り仕切っている。奴らの頭にあるのは、退官後の天下り先のことだけだ。だからこの失われた３０年が生まれた。

　そんな能力だから、外出自粛、ワクチン推奨、ゴーツー政策、特別給付金ばらまき、プレミア商品券、禁酒令しか対策を出せない。景気に関係なく収入が減らない役人にまで、なぜどさくさに紛れて特別給付金10万円をバラまくのか。

　太平洋戦争中は「敵性言語の英語禁止」である。現在は、政府やマスコミは、外国の正しい情報の活用を拒否している。

　戦争前、戦争中、大新聞、マスコミは景気のよい戦争賛美の記事ばかりであった。その方が新聞が売れるからだ。

　今のマスコミもワイドショーも新型コロナの扇情記事ばかりに偏っている。利益最優先で、視聴率を稼ぎたいがための行動である。今も昔もマスコミの根性は変わらない。

　戦争中の大本営発表の景気の良い話は、現在は、「ワクチン接種率向上で大成功」の宣伝に相当する。「国民の大多数がワクチンを打ちました。大戦果です。」しかし「感染拡大の防止には効果がなかった」とは口が裂けても言わない。データを見れば一目瞭然である。

　日本軍は、兵站の軽視で敗れた。自滅である。日本軍は初戦の戦勝に酔って、戦線を最大限に拡大した。しかしその補給が続かず、日本兵は飢え、補給路が絶たれて敗戦を続けた。日本軍には兵站という考えが薄かった。戦闘地域を平均すると、戦死者の実に６割以上の140万人が飢死か、栄養失調が原因の病死であった。私の叔父（父の弟）も、ビルマのインパール作戦で病戦死した。餓死であると推察される。

　今回の新型コロナ戦争でも、政府の間違った政策の為、後方の病床が足りなくなり、満足な治療も受けられず無為に死んでいく人が後を絶たない。「重病者以外は、自宅療養」という菅内閣は、昔の日本陸軍の人命軽視方針と何ら変わらない。早期退陣が国民のためである。　

2021-08-17   久志能幾研究所通信　2122  小田泰仙

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「真犯人は誰？　お盆の新幹線、超閑散」(2/2）

・「自民党をぶっ壊せ」と威勢よく小泉首相（当時）は改革を進めたが、壊れてしまったのは日本で、自民党ではない。自民党はコロナ菌のようにしぶとく生き延びている。それ以来、自殺者が急増し３万人越えが10年近く続いた。正規社員が減り、非正規社員が増え、給与が減り、若者が結婚できず少子化が酷くなった。郵政民営化の名目の障壁撤廃で、多くの企業が米国に安く売られていった。国益が外国に売られたのだ。小泉こそ、日本衰退の元祖である。今、小泉ファミリーに太陽光発電の利権が噂されている。太陽光発電設備は中国から原料を買わないと生産できない。そこで多くの利権が生まれた。その結果が、２０２１年の熱海市土石流災害である。多くの人命が失われた。それは人災。誰も責任を取らない。

　日本の自殺者推移　　平成8年の小泉内閣以来、自殺者急増

　警視庁のデータ

https://sustainablejapan.jp/2020/05/14/japan-suicide/49463

・東日本大震災で、政府はどさくさ増税をした。債権発行なら一時的だが、増税は永久である。東日本大震災は突発的な震災だから震災債権を発行すれば済む。それなのに狡猾な財務省が、恒久的な増税をした。悪質である。野党もマスコミも愚かに、誰も追求しない。

・「コンクリートから人への投資」と妄言で鳩山は国民を騙し、治水防災への投資を放棄した。10年後の今、大雨時にダムがなくて各地が水害に襲われている。自然災害の多い日本には、防災投資が不可欠なのだ。それを削るのは未必の殺人行為である。

・「仕分け」と称して「一番でなく二番で良いのでは」と、血迷った連呆議員のせいで、日本の技術立国の維持が脅かされた。だれが彼女に投票したのだ。

・国賊議員がスパイ罪法成立を妨害するから、国家の安全を脅かし、技術情報も、国家保安情報も駄々洩れとなる。それで中韓の電器産業が栄え、日本の電器産業が消滅した。それを画策した媚中派、媚韓派議員がスパイ罪に反対している。そんな議員に投票した国民も罪である。

・政府はこの不況の折、己の利権を優先して、日本経済を沈没させる消費増税（８％から10％）をした。本来、景気回復には減税である。アメリカは減税して、景気が良くなり、税収が増えた。日本は増税して景気が悪化して、税収が減った。それが超エリートの財務省のやることだ。マンガ「ゴルゴ13」に心酔している麻生が財務大臣では、当然の帰着だ？　欧米ではエリートはマンガなど読まないし、読んでいても広言しないだろう。麻生は日本の恥だ。

・金儲けのためのコロナワクチン政策。ワクチン開発に金をケチったのが原因。

・コロナ感染拡大と二階幹事長の利権確保のためのゴーツ―政策。それで感染が拡大した。それなのに、誰も責任を取らない。

・国防に関するマスク生産等を、安いからと外国に依存させる政策。それでは国の安全は守れない。それをコロナ禍が暴いた。安いのは奴隷労働で生産するからだ。外国の激安の製品は、日本の雇用を脅かし、産業を滅ぼす。媚中派議員がそれを後押しする。それは日本国家に巣くうコロナ菌。

・安い賃金の外人労働者を安易に入れるから、日本の雇用と賃金が守られない。派遣会社パソナと竹中平蔵が潤うだけの政策である。だから外人労働者の低賃金に引きずられて若者の給与が上がらず、雇用が減少し、結婚もできず、子供が生まれない。政府は一部の利権者のために少子化対策の逆をやっている。

・オリンピック強引開催で感染爆発が起きた。重症者以外は自宅療養を強要するなど、国民の命を軽視である。内閣支持率向上のために国民の命を売ったのだ。政治の目的は、国民の命の保全である。菅総理には日本は任せられない。

・日本産業を衰退させるための脱炭素政策を邁進。それで中国は栄え、日本は沈没する。脱炭素政策は、宇宙根源の理に反している。地球温暖化のCO2を最大限に出しているのは中国と米国だ。それを何故、排出量が最低の日本が責任をとらねばならないのか。それで誰が儲けているのか、見極めよう。その一人が小泉ファミリーである。

・熱海の土石流事故という人災は、誰が責任を取るのか。その議論さえ封じる忖度の政治体制になっている。だれがメガ太陽光発電所建設を認可したのか。現静岡県知事である。

・議員の利権確保のためのОDA政策等である。それで中国は栄え、日本は沈没した。ОDAには議員へのキャッシュバックがあるという。だから世界第二の「経済大国」の中国へのОDAが止められなかった。

・マスコミと野党が「モリカケ問題」で重箱の隅をほじくるようで大事な時間を浪費するから、もっと大事な国事を疎かにしている。それが回り回って今の状態を作った。そんな議員に投票をした人とそのマスコミを利用している人の責任だ。そんな信用できないマスコミは、無視をすればよい。そうすれば自然淘汰で消える。アサヒのように。

・思考梗塞病に罹っている厚生省が、新型コロナウイルス対策を邪魔している。新型コロナは、本来５類に変更すべき疫病だが、厚生省が１類のままに放置するから、医療体制が崩壊する。一類はエボラ熱のように、死亡率５０％の伝染病である。新型コロナは死亡率２％である。１類への指定が間違っている。

　５類であれば、町医者で治療ができるし、投薬で重症化が抑えられる。厚生省の役人は、疫病に種類を変更して問題が起きて責任を問われることを恐れて（減点主義の官僚社会）、頑なに５類に変更をしない。意思決定のプロセスが硬直化して、日本の死亡率を上げている。人災である。利己保身主義に陥った役人が日本を滅ぼす。

これらの弊害を対処療法で胡麻化し、ドタバタと尻ぬぐいするから、少しも改善しない。ゴキブリ対策で同じで、元を絶たなきゃダメなのだ。

2021-08-12   久志能幾研究所通信　2117  小田泰仙

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狂った政策の怒積流が日本を襲う

　2021年8月9日、馬場恵峰先生の初盆供養法要に出席のため、長崎県波佐見町に出向いた。2021年8月9日、台風10号の影響で、のぞみ19号（名古屋発10:47）が、神戸と広島で強風回避のため、各30分ずつも臨時停車したので、所用時間が１時間も余計にかかってしまった。しかしその程度で済んでほっとした。

新幹線の営業状態

　今年は昨年よりも帰省客が激増しているとのマスコミ情報があった。しかし私が利用した「のぞみ19号」グリーン車10号車で乗客7人（定員68名）、指定席車11号車では7名と、乗車率は10％以下である（広島から博多までの走行中に計測）。１号車から３号車の自由席車両は乗客が結構多かったようだ（車内放送で推察）。前回（4月）乗ったときは、乗客は私一人で貸し切り状態であった。以前よりはたしかに「激増？」ではある。　

　2021年8月10日、帰路の博多16:54発「のぞみ52号」グリーン車10号車の乗客は、私を含めて３名の貸し切りであった。

　なおかつ新大阪・博多間は、車内販売は中止となっている。車内でコーヒーも水さえ飲めない。終着駅到着前のゴミ回収サービスもなくなった。情けない。

原因

　こんなことで日本経済はどうなるのか。どう考えても政府の対策が狂っている。緊急事態として人の移動を制限しているが、オリンピック開催をしながら、一方でダダ洩れの対策をしている。ワクチンさえ打てば、後は知ったことではないとの姿勢もうかがえる。だからワクチンを打っても、感染者が激増している。対策の根本が間違っている。儲かるのはワクチン業者だけだ。

　雨が降ったら傘をさすことだ。大雨が降ったら、構えて外出を控えることだ。人間は大自然の前では小さな存在だ。自然現象を支配しようと、画策する政治家が愚かなのだ。それをこのコロナ禍の大雨の折、大騒ぎをしてオリンピックを開催するから、天罰を受ける。それで医師団が足りなくなる。医療崩壊寸前となる。誤った手を打つから火傷をする。当然の帰着である。

　危機管理とは、最悪のことを考慮することなのに、それを考慮せず、内閣支持率向上の目的だけで、楽観的過ぎる対応をするから破綻する。日本経済崩壊寸前の現実が正しいのだ。菅総理の間違いを天は示している。天に唾してはならない。

自己防衛

　新型コロナ対策では、自分の頭で対策を考えることだ。扇情報道に惑わされず、新型コロナの真の姿を理解して、正規の対策を打てば、恐れることはない。

　なぜ扇情報道をするか、その真の目的を探れば、自身の身を守る対策が打てる。ワクチンを打ったからと油断して正規の感染予対策を放棄するから、感染する。疫病のウイルスは大昔から存在しており、人類とウイルスの闘いは続いている。科学技術を盲信して暴走している人類に対する自然界からの逆襲なのだ。地道で実直なウイルス感染対策こそが基本である。

今回の対策

　だから私は新型コロナウイルス対策として、３密を避けるため、グリーン車を利用する。更に少し費用が掛かるが、乗り換え回数が少なく、人との接触回数が少ない経路を選択した（米原経由でなく、遠回りの名古屋経由で）。僅かなお金で命の危機の防御が出来る。頻繁に新幹線に乗るわけではないのだ。

　危機管理とは、幸せを掴むために金を使うのではなく、最悪の状態を避けるための手段である。それは僅かな手間と金で済む話しである。

長崎に遠出しても、何処にも寄らない。宿泊したホテルでも、その隣に波佐見温泉があるが（宿泊者は無料）、敢えて部屋付の浴室を利用した。その波佐見温泉はかけ流しで有名な良質温泉であったが、今回は我慢した。

真因

　現在の日本の対策が混迷を極めているのは、長年の官僚・政治家の悪癖の相乗効果で、臨界点を超えて一挙にその害が噴出しただけである。縦割り行政、利権行政、責任回避行政、対処療法行政、見せかけ対策の弊害である。その弊害は、日本経済が停滞している原因と同一である。日本経済停滞の対策も対処療法ばかりで、一部の政治家が利権で潤っているだけだから、成果が少しもでない。だから失われた３０年が過ぎた。余りに愚劣な政治家が多すぎる。その弊害が、新型コロナウイルス騒動で顕著に露見しただけだ。

2021-08-11   久志能幾研究所通信　2116  小田泰仙

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　7月29日、福岡県中間市で園児が酷暑のバスの中に9時間も放置され、死亡すると言う痛ましい事故が起こった。すぐ業務上過失致死の疑いで強制捜査が入った。当然である。ところがこの処置と比較すると、熱海市の土石流事故捜査の対応が異常である。

　熱海市の土砂崩れ事故では、20数人が亡くなられた。大量の違法土砂廃棄が原因の「未必の殺人」と言ってもよい。それなのに事故から１か月も経つのに、その太陽光発電設備設置で大量に土砂を廃棄した犯人が、捜査されていないし、マスコミも奥歯にものが挟まったような記事しか出てこない。

　その会社が現在存在しなくても、当時の社長名は登記簿で分かるし、所在も氏名も週刊誌の情報では、突き止められているようだ。それも前科のある人物である。それでも大マスコミは報道しない。

　太陽光発電設備設置では、静岡県知事の関与、大物政治家との利権問題が裏にあるとネット情報もあり、それでマスコミも一歩引いているという噂である。

新型コロナより恐ろしい「思考短絡・拝金主義」

　熱海の土砂崩れ事故対策、新型コロナ対策を見ると、現代の日本社会は、政界、行政、マスコミ、企業が、拝金至上主義のウイルスに汚染されているようだ。新型コロナより恐ろしい日本の病巣だ。

　日本の新型コロナ対策は、ワクチン接種対応や、オリンピック強行、出鱈目な規制乱発等で支離滅裂である。マスコミは過度に新型コロナの恐怖を扇いでいる。それで対策がかく乱されている。新型コロナの恐怖を扇げば、マスコミも視聴率が上がり、儲かるからだ。

ワクチン

　ワクチン接種の目的も、新型コロナ鎮静化ではなく、ワクチン販売が主目的であるようだ。なにせイベルメクチンの治療薬は600円だが、新開発のワクチンは2万円で販売できるからだ。製薬会社が、効果があるが儲からないイベルメクチンの生産を拒否して、新開発のワクチンを強力に販売を勧めて大儲けである。しかし2度のワクチン接種をしても、正しい対策をしないと、また感染するのだ。そのワクチン接種では、7万人に一人が死亡する。インフルエンザの予防ワクチンは、1千万人に一人の死亡率であった。新開発のワクチンは、安全性が100倍悪化した製品である。

汚染

　補助金をばら撒いても、それは増税で国民にツケを回す段取りが財務省で進められているようだ。役人は利権に汚染されている。すべての対策が後手後手にまわっているのは、役人やマスコミ、製薬会社、企業が利己主義、利権主義、保身主義で汚染されたためである。日本人の劣化である。

　次の選挙では、正しい議員に投票をしよう。棄権が一番の罪である。

　間違ったマスコミ情報を遮断しよう。洗脳されてはならない。

　自分の頭で、何が問題か、何が正しいか、判断しよう。

2021-08-03   久志能幾研究所通信　2109  小田泰仙

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　東南海地震が数十年後には起きることが確実視されている。数十年後、私が、浮世から隠遁し、平穏に納骨室内で眠っているのに、住処のお墓が倒壊しては大変である。人生は生きている間より、死んだ後の方が長いのだ。お墓を改建した本人として責任問題である。そうなっては、ご先祖様にも申し訳ない。

　現在住んでいる家は築40年であるが、５年がかりで耐震補強のリフォーム工事をして耐震強度0.4から1.0に上げた（耐震基準では１以上が必要）。それにかかった合計費用は新築した方が安かった。その件が頭にあり、お墓を改建するにあたり、耐震対策を検討した。

耐震の為の本体構成

　阪神淡路大震災の時の墓地の被害状況を写真で見て、耐震構造のお墓にすることにした。石と石の間に心金を入れることで、倒壊防止になるとのこと。ところが松居石材商店の家のお墓が一体構成のお墓となっているのを見学して、一体構成のお墓構成に変更した。

　最初は、小田家のお墓だけの予定で進めたが、成り行きで３基のお墓全て一体構成に変更にした。価格が３倍に跳ね上がったが、トヨタの石田退三氏の言葉「悪いことに使うのでなければ、お金は何とでもなる」を思い出して、決断した。

　一体構成の墓石は全国で６基ほど存在するが（2015年当時）、３基全て一体構成の墓は、本邦初とのことになった。意図して本邦初にしたわけではない。これもご縁である。

　阪神淡路大震災後の住吉墓地（日本石材工業新聞）

一般的な耐震構成

　下図は一般的な耐震構成である（松居石材商店のカタログより）。阪神淡路大震災以降に採用され出した構成である。それでもまだ半数にも実施率は達していない。普通のお墓はただ置いてあるだけの構成である。

石屋さんのこだわり

　供養塔の製作にはエピソードがある。製作は中国の石屋である。残念だが、現在は中国の方が、石の加工技術は上である。石屋の松居さんがその仕上がり具合を確認のため中国に出張した。しかし現地で確認したら、供養塔の球面部の出来が悪かったという。どうしても納得できず、中国の石屋とやり合って結局作り直しとなった。供養塔が一体構成なので、球面部だけ作るわけにはいかない。最初から全部製作し直しである。えらいこっちゃ。

　加工が終わり中国から入庫した墓石。これから字を彫る。三基とも一体構成。

　　　2015‎年‎10‎月‎21‎日（大阪の石材店で）

一体構成の供養塔

通気穴

　お墓はお骨を土に還す装置である。その中が暗く湿気が多いのは、ご先祖様に申し訳なかろうと、納骨室の側面に通気口を空けることにした。ご先祖様の霊もこの通気口から出入りができるとの意図である。これは松居家菩提のアイデアを借用した。（将来、私もここから現世に遊びに行ける？）

　松居家墓の通気口はアルミ製の蓋である。松居家の墓石は白系の御影石である。それに対して当家の墓石が黒系なので、通気口の蓋が白っぽいアルミ製の蓋では、違和感があるため、蓋を同じ石材に材質を変更した。なおかつ、豪雨で側面からの雨の浸入にそなえて、通気穴の中央部に堰を設けた。お骨が水浸しになっては、辛かろうと思っての対策である。これは長年、機械設計・開発に携り、機械内部への切削液の浸入防止で苦労した経験があってこと。　通気穴の中央部に堰を付けた

　通気穴に蓋をした状態

 お墓の大きさ

　現状の自家の竿石サイズは９寸（約27.3㎝）であるので、その大きさを踏襲した。９寸は一般的なお墓の大きさである。それにあわせて供養塔、神道式の墓石の大きさを決めた。これにより供養塔と道仙氏のお墓が現状より大きくなった。

 2021-07-25   久志能幾研究所通信　2100  小田泰仙

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　大垣の大規模小売店舗店に店を構えるパン屋で「ガーリックマーガリンをふんだんに塗り」と宣伝する新製品が販売されていた。

　マーガリン（トランス脂肪酸）は健康に悪影響があるとして、欧米では使用量が規制されている。それを堂々と「ガーリックマーガリンをふんだんに塗り」と宣伝する神経が異常である。以前もこのお店の葡萄パンにショートニングが使われていることが分かり、それ以降、このお店でパンを買うことを止めた。他のパンも「毒物」の含有表示はしていないが、どれだけ使われているか不明である。

　これを機に私はパン食を止めた。パンは好きだが、健康には代えられない。パンを食べない、つまり「ノー・パン」生活である。

　大規模小売店舗店に店を構えるパン屋の店頭で　2021‎年‎6‎月‎13‎日

パンの害

　パンの糖質は腸内で細菌がガスを米の１０倍も発生させ、腹痛等の症状を生じせしめてパンを食べた人を苦しめる。

　小腸内には約10万個の細菌が生息している。それがパンを食べるとガスを異常に発生させる。その結果、小腸内細菌増殖症という病気を作る。日本には1200万人の患者がいると言われている。

食物別ガス発生量（単位：ppm）

　　　　　　お米　　小麦　　トウモロコシ

摂取直後　　15　　　18　　18

４時間後　　10　　　15　　35

８時間後　　 7　　　 65　　20

 　　Levitt　MD（ジョセフ・レイビット博士の論文より）

　　（数値はグラフより読み取ったので、概算です）

　私もパンを食べると胃が持たれる不快な感触をいつも抱いていた。ジョセフ・レイビット博士の論文で納得がいった。

　かの坪内逍遥はパン食が好きで、それが原因で小腸内細菌増殖症になって逆流性胃炎に苦しめられ、それが原因で死亡している。彼は戦時中のパン食のできなかった時期は、胃腸病で苦しむことはなかった。日本には小腸内細菌増殖症の患者が推定で1200万人もいると言う。

小麦はアレルギー物質

　小麦はアレルギー物質に指定されている。その成分はグルテンで、各種の悪さを起こす。そのため現在、多くのグルテンフリーの食材が売られている。　

輸入小麦粉には農薬が一杯

　日本では認知症の患者が急増している。役人の農薬の許可基準、添加物許可基準が欧米に比較して大甘である。私は、それも認知症の患者が急増の一因だと思う。

マーガリン

　かつて植物油から作られるマーガリンは、動物性脂肪であるバターよりも健康に良いというような印象が持たれていた。しかし近年では逆に、マーガリンに含まれるトランス脂肪酸が健康被害を与える可能性が指摘されている。トランス脂肪酸は心臓疾患などの一因である可能性が指摘されており、アメリカ合衆国では既に、食品中に含まれるトランス脂肪酸の量の表示義務や使用規制が行われている。

　WHO / FAOの2003年のレポートで、トランス脂肪酸は心臓疾患のリスク増加との強い関連が報告され、また摂取量は全カロリーの1%未満にするよう勧告されている。トランス脂肪酸の摂取量の増加に伴って認知機能が低下していることも観察されている。

　水素添加によって作られる通常のマーガリンはトランス脂肪酸を7%前後、ファットスプレッドは5%前後含む。過度なトランス脂肪酸批判のためメーカーが使用を低減させたことにより、逆に飽和脂肪酸の使用量が増加しており、飽和脂肪酸での健康被害（肥満、動脈硬化など）が危惧されるという主張もある。

2　011年10月1日にデンマークでは、肥満の原因となる飽和脂肪酸の多い食品への課税を世界で初めて導入している。飽和脂肪酸も心臓疾患との関連からWHO/FAOはトランス脂肪酸の10倍の許容量である10%を上限とし、どちらも低減を目標とすることが示されている脂肪酸である。

　2011年4月28日、アメリカ食品医薬品局 (FDA)、アメリカ疾病予防管理センター (CDC)、アメリカ合衆国農務省 (USDA)、連邦取引委員会(FTC) の4機関は、肥満増加の対策として子供に販売する飲食品の指針として、加工食品1食品あたりの上限を、飽和脂肪酸1グラム、トランス脂肪酸を0g、砂糖を13g、ナトリウムを210mgとした。

　2015年6月16日、FDAは「加工食品中に使われる工業的に生産されたトランス脂肪酸の主原料である部分硬化油（PHO: Partially Hydrogenated Oil）が人間の食品に使われても安全だとする一般的な合意はない」として、3年の猶予期間の後、部分硬化油を加工食品に用いることを禁止することを最終決定。2018年6月18日から実施される。

　2021年1月年現在、日本では、日本人のトランス脂肪酸摂取量が十分少ないという調査結果に基づいて、トランス脂肪酸を含む、不飽和脂肪酸、飽和脂肪酸、コレステロールの食品中の含有量を表示する義務や、濃度に関する基準値の規制は定められていない。

　この項、wikipedia 2021/07/22より

2021-07-22   久志能幾研究所通信　2097  小田泰仙

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