久志能幾研究所通信

　私は、自分の財産を下記の式で表している。

　健康係数、体力係数、病気確率を意識すると、生き方が変わる。

人生財産＝h×(1-η)×（金融資産＋健康＋知識＋経験＋思い出）

　　　　　h：健康係数、体力係数

　　　　　η：病気になる確率

健康が最優先

　どんなに金があっても、沢山の経験、知識があっても、健康でなければ、また体力が無ければ、その恩恵を受けられない。健康でなければ、気力も萎える。カネが無くとも健康と体力が最優先である。色男、カネは無くてもいいから、健康と体力である。死んでもいいから、健康最優先である。

　カネがあっても病気になれば全てパ～である。

　だから人生で一番馬鹿げたことは、健康を考えず、しゃにむに働くことだ。そのツケは、癌になり早死にすることで払う。人間の体は神仏からのリース物件である。乱暴に扱うと、神仏から返却命令がくる。

　私もその愚行で、死にそうになった。人間とは、やってはいけないことを、やって失敗しないと分からないという愚かな存在だ。私も愚かであったが、がんになって、死ぬ前にやっと気がついた。滑り込みセーフであるようだ。

　とはいえ人間は必ず死ぬ運命だ。やるべきことをやって、悔いなき人生を送りたい。

体力財産

　最近、体調不良で体重が4キロも減ってしまった。以前より25キロも減量してしまった。同時に体力も無くなった。先日も買い物のついでに本屋に寄ろうとしたが、体がしんどく、寄り道するのがおっくうになって止めてしまった。つくづくと体力こそ、財産だと思った。本を買おうにも体力がないと、買いにも行けない。

　世界一の金持ちであったアップルのジョブス氏は、ガンが原因で56歳の若さで亡くなった。世界一のカネ持ちであっても病気の前には無力である。その健康を維持することは地道な道しかない。

知識財産

　知識も金融資産である。お金の稼ぎ方、その有効な使い道も知識が無ければ、防衛力のない国家のようだ。すぐ詐欺師に騙される。最大の詐欺師は、国家である。それは母が祖父の退職金を紙くずにさせた新円切り替えで学ばせてもらった。政府は人を騙して金を巻き上げる。

今年度は、大垣市が「ゴミが増えている」と大嘘を言って、ゴミ袋有料化を進めている。実際にはゴミは減っているので、嘘であり、詐欺である。公務員として、公文書偽造の罪である。ゴミ袋有料化を推進している輩は、第百五十五条 【公文書偽造等】違反で懲役３年以下の犯罪である。

経験財産

　経験こそ、最大の人生の財産である。失敗こそ最大の財産である。小さな失敗が、将来の大きな失敗を防いでくれる。

　それをエリート育ちは、大事に扱われ、失敗を経験せず出世するから、大失敗をして人生を終わらせる。ＫＫ息子も、回りがゲタを履かせる段取りをしすぎて、人生の大失敗に向かって突撃しているようだ。

思い出財産

　私は今までに、多くのガラクタを集めてきた。それこそが人生の思い出である。それが今まで自分が生きてきた証である。そのガラクタに自分の生きざまが籠っている。保管スペースがあるなら、保管すればよい。だから私は断捨離をしない。断捨離など、死後に専門業者が安い値段でやってくれる。生きている間に断捨離をやるなど、時間の無駄である。ただし、人生で整理整頓清潔清掃を欠かしてはならない。

　流行の断捨離をするとは、他人の考えに頭が占領されること。自分を見失うことだ。自分の考えをしっかり持とう。思い出こそが人生だ。思い出が無くなった人とは、認知症になった人だ。自分から認知症になることはない。

　断捨離の反対は、モノを買いまくこと。それを消費という。消費するから、経済が活性化して、世の中に貢献できる。消費が無くなれば、日本沈没である。死にゆく老人は、カネを残さず使いまくろう。カネを持った老人が、あと５％余分にカネを使えば、日本は復活する。

　子供にカネを残せば、子供が堕落するだけだ。税金の放蕩者Ｍ子氏に1000万円も生前贈与をするから、彼女はますます堕落していく。

マイナスの財産（病気になる確率を減らす）

　病気になれば、人生財産が激減する。それは全ての財産項目に掛け算で影響する。だからその健康を維持するための治療は、財産を減らさないための手段である。

　歩くことは（定期的な運動）、がんになることを防いでくれる。だから私には、歩くことは治療だと思って、辛いけど毎日続けている。治療と思えば、続けられる。それを健康のためでは、モチベーションが弱い。歩くことは治療なのだ。

　正しい食生活も正しい生活習慣も、人生を病気から遠ざける基本的な治療行為なのだ。

　馬場恵峰書

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2022-06-20　 久志能幾研究所通信　2411号  小田泰仙

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「今日の新型コロナ死亡者数」の報道があって、何故「今日のガン死亡者数」の報道がないのか？

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　表題の「大阪の新規感染者1255人　1人死亡　新型コロナ」は、2022年6月18日付のANNnewsのタイトルである。YouTube より。

　日本での新型コロナ死亡者数は、この２年間で年間１万人程。しかし、がんでの死亡者数は、ここずっと年間約37万人である。コロナ死亡者数の約37倍の死亡者である。新生児の半数近い数字である。

　コロナの致死率はたった0.34％だが、がんの致死率は37.8％である。

　今のコロナ報道は、過剰に危機を煽り、人を恐怖に陥れている。何か意図があってやっているとしか思えない。要は大事なことから、国民の目を逸らすためだ。

　これはニュースを饒舌にし過ぎ、国民を阿呆になるように導いている。いやそれどころか、真の災害を国民から隠蔽している。報道の犯罪なのだ。

何故？

　それなのに、なぜ「今日のがん死亡者数」のニュースがないのか？　

　理由は明確で、報道機関はスポンサー企業に都合に悪いニュースは絶対に流さない、である。食品メーカは、がんの原因となると推定される食品添加物が多量に含まれている商品の宣伝をテレビで溢れさせている。それが放送局の大事な収入源である。それを邪魔するニュースなど流すはずがない。

　唐揚げ、スィーツ、酒等は発癌物質である。現在、そのＣＭでＴＶ画面が溢れている。食べろ食べろとの大合唱である。潜在意識にその食品を植え付ければ、店頭でそれを見れば、つい食べてしまうことになる。そして日本人の半分が癌になる。

死者の実態

　コロナ感染者　911万人（2022年6月16日現在）

　コロナ死者　　30,999人　　　致死率0.34％

　がん患者数 　999,075例　　　　　　　　　　　2019年

　がん死亡者　378,385人　 　　致死率37.8％　　2019年

　死者数は   145万2289人　　 2021年

　出生数は    84万2897人　　 2021年

　がん患者数 　999,075例　　　2019年

　　　（男性566,460例、女性432,607例）

　がん死亡者   378,385人　　　致死率37.8％　　2019年

　　　（男性220,989人、女性157,396人）

偏向報道

　日本のニュースは偏向している。それを意識して見ないから、私も癌になり地獄の際まで追い詰められた。

　報道には、必ず報道する側の意図がある。戦前の新聞報道は、国民を煽動させて、戦争に導いた。戦争の記事の方が、派手な表現ができて、新聞がよく売れるからだ。だから戦前の新聞は戦争を煽っていた。それに比べれば、あおり運転犯罪など可愛いものだ。その歴史事実を忘れてはならない。

正しい報道（中国から見て）

　逆の偏向傾向として、中国に都合の悪い報道には、必ず制限がかかり、反中国感情が起きないようにしている。中国を巨大な市場として勘違いしている国内企業を援護している。それは日経を筆頭としたマスコミの方針である。

　それに反して、中国は捏造した事実をもとに、過激な反日報道が激しい。それを正しく報道しない日本のマスコミは、異常としか思えない。

洗脳教育、思想はもっと危険

　口から食べる食品も気を付けなければならないが、それ以上に洗脳教育の報道には、更に注意が必要だ。戦前のマスコミの洗脳教育で、日本は戦争への道を加速した。朝日の偏向報道のせいで、韓国は慰安婦問題をネタにゆすってきている。やくざ国家にスキを見せるととんでもないことになる。

　世界が中国のウイグル族の人権侵害を報じているが、日本の報道機関はそれを避けている。中国批判決議案さえ国会で否決である。世界の恥さらしである。世界は日本を人権侵害で中国人と同一視している。

2022-06-19　 久志能幾研究所通信　2410号  小田泰仙

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「スィーツ決闘、乳がん大勝利　29対4　母親失格」（2022年5月26日付）のブログ記事に下記のコメントが投稿され、日本人の劣化ぶりを嘆かされた。 

• スィーツ決闘、乳がん大勝利　29対4　母親失格

この記事をその女の子が読んだらどういう気持ちになるのでしょうかね。

投稿： | 2022年5月27日 (金) 12時29分

　投稿者　匿名

　子供に世の中の真実を隠して、その恐ろしさを伝えないのは、逆に子供を地獄に落とすことだ。悪い食べ物を悪い食べ物と言わないから、若い女性が食品添加物の害で乳がんになり、子供を残して死んでいく悲劇になる。その子供も将来、悪い食べ物を多く食べ、癌になってしまう。これが現在、日本人の2人に一人ががんになる原因である。これは人災なのだ。

非国民

　80年前の太平洋戦争の時、見識者が正しいことを言ったら、「非国民」と罵倒された。今回のブログ誹謗は、当時の非国民発言の風潮となんら変わらない。偽善者が日本を戦争に追いやった。今は、食品業界、厚生省官僚、マスコミ、医療業界が一体となって食品添加物の恐ろしさを隠蔽している。自分達の利権確保に余念がない。

　私は食品添加物の恐ろしさを皆さんに伝えたいと願って記事を書いた。それなのに、天使のような仮面を被って、それを邪魔するこの匿名の投稿である。はらわたが煮え繰り返る思いである。

　自分がやった非常に危険なことを子供に自覚させないとは、将来に危険を先送りする事態になる。誰もそんな真実を忠言してくれない。そういう事例を積み重ねて、出てきた醜態が、Ａ宮家のＭ子氏関係のトラブルだ。それこそが子供の教育の結果である。Ｍ子氏や、ＫＫ息子の振る舞いも、親が甘やかした結果と、親の後姿からの教育の集大成なのだ。子供は親の言うことではなく、その後姿を見て育つのだ。子供は親の生き方と躾の結果がそのまま表れる。

　その結果、30歳にもなってＮＹ生活であの低落ぶりでは、人生が終わっている。恥を世界に晒している。2000年続く日本の皇統の危機なのだ。

ネットで批判の陰湿さ

　匿名でのネット投稿とは卑怯である。プロレスラーの木村花さんが2020年に自殺に追い込まれたのは、匿名の卑劣なネットでの誹謗中傷攻撃であった。

　この種のネット投稿は、匿名性をいいことに無責任極まりない発言が多い。物事を表面的にしか見れない人だ。そんな親から子供がどんな影響を受けるか、怖しい気がする。ネットで日本人は卑怯になった。日本人の劣化が止まらない。

2022-06-18　 久志能幾研究所通信　2409号  小田泰仙

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　私が就職をしたころの50年前、母は私に予言と忠告をした。

「あなたが定年になるころは、退職金も年金も無いだろう。そう覚悟して、今から準備を始めなさい」

　母は祖父（母の父）の銀行に預けた退職金が、新円切替（1946年）で、紙くずになったのを身をもって体験していた。母は10人兄弟の大家族の長女で、家計を担っていた。それを教訓に、「政府を信用するな」と何度も私に教えてくれた。

　私はその言いつけを守り、政府も企業も信用せず、30年かけてその準備をして定年を迎えた。お陰で今の生活が成り立っている。幸い、その準備した分にプラスとして退職金も年金も受け取ることが出来て、幸せである。

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新円切替とは

　政府は現金保有を制限させるため、1946年3月17日より預金封鎖し、従来の紙幣（旧円）は強制的に銀行へ預金させた。1946年3月3日付けで旧円（5円以上の紙幣）の市場流通の差し止め、一世帯月の引き出し額を500円以内に制限させた。これらの措置には、インフレーション抑制と資産差し押さえ・資産把握の狙いもあった。このとき新しく発行されたのがA号券という「新円」である。新円切替の結果、「日本銀行兌換券」と表記されている紙幣は全て無効となった。そのため国民が戦前に持っていた現金資産は、ほぼ無価値になった。

　当時の500円以内の引きだしとは、現在価値換算で月に数万円しか銀行から引き出せないことだ。そしてその間、ハイパーインフレが起こり、預けていた貯金は紙屑同然となった。

　日本の物価は、1934～36年の平均と比較して、1946年８月に21倍に、1948年６月にはなんと172倍にもなった。

  　　　　　　この項 wikipeda情報を編集、加筆

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世の中は激変

　それでも私が貰っている年金額は、当時、年長者が貰っていた年金額よりかなり減っている。退職金だって、生活費の数年分だけだ。松下電器（現パナソニック）などは、現在の給与を上げて、退職金を無くしてしまった。

　60年前は55歳定年で、定年後10年程で死んでいた。今は60年前よりも平均寿命が16年も伸びているのだ。およそ60年前の1960年の平均寿命は、男性65.3年である。今は、男性の平均寿命は81歳で、定年後、20年間も自由時間がある時代だ。

　この60年間で世の中は激変し、定年まで会社に在職できる人が激減した。私の同期入社の仲間も、定年時は半分数以下の仲間しか残っていなかった。世の中は、自主退職したり、病死したり、リストラにあったり、会社が消滅したり、合併で会社が変わったりして、人生設計を変えざるを得ない人が増えた。そんな時代の変化を、母は予言したのだ。

　今にして定年まで同じ会社で働けたことを感謝し、喜んでいる。

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私は教祖

　私はオダブツ教の教祖になって（信徒は私一人）、自分の幸せのため働いている。自分を幸せにできずして、世の中の人を幸せになどできない。

　この世に生まれた以上、最低一人は幸せにする義務がある。それが自分である。両親は子どもが幸せになってくれるために働いてきたのだ。自分が幸せになることが、親孝行なのだ。

　教祖としての私の予言は、「あなたが今７０歳なら、２０年後には、貴方はこの世にいない」、「貴方が今、40代なら、食事に注意しないと、近い将来、ガンか認知症になってしまう」である。

　それが明確に予見されているのに、その準備をしないのは、「自分人生有限会社」の経営者として、無能である。

　だから私は墓の準備、戒名の準備、葬儀の準備、５０年分の法要の準備を終えた。後は安心して？来世に出発するだけである。死ではない、新しい世界への出発である。

　その前準備として、食事と生活習慣には最大限の注意を払っている。

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大垣市の犯罪？

　神ならぬ人間は、近直の出来事は予想できないが、近い将来の世の中の流れは予見できる。その流れを予見できる人が予言者である。それは大抵の人ができること。問題は、それが分かっていて、その準備をしないことだ。

　それが組織の責任者であるなら、それをできないのを無能という。個人では自己責任だが、政府高官や議員がそれをできないのは、犯罪である。国民に害を与えるからだ。

　日本の少子高齢化になることは30年前から分かっていたこと。政府担当責任者が、その対策をしなかったのは、無能である。いや犯罪でさえある。

　市長の責務は、市民の命と財産を守ることだ。前大垣市長の小川敏が市長に就任して10年で、大垣の没落が明白になったのに、その対策をしなかったのは、無能の証しであり、行政の長として犯罪である。なにせ市長就任後、20年連続で大垣市の公示地価が下がり続けたのだ。その不動産の財産価値を、小川敏は市長在任中に半分以下に吹き飛ばしのだ。一世帯50坪の土地として、マイナス20万円×50坪で、一世帯当たり1000万円の被害である。

　大垣市の全世帯数は約7万である。この20年間で大垣市は、7,000億円の不動産価値が蒸発したのだ。令和4年度の大垣市の予算は、約1,592 億円である。そりゃあ大垣は貧乏になるわよ。

　組織の長はやったことに対しての責任は当然であるが、やるべきことをやらなかったことにも責任が生じる。あまつさえ、小川敏の政策を引きつぎ、政策の「継続」を謳う現市長・石田仁は、その対策を今もって、なんら打ち出していない。

大垣市「ゴミ袋有料化」は犯罪

　現大垣市長の石田仁が、ゴミ袋有料化を進めたのは、明白に大垣市の経済発展を阻害する仕業である。増税になれば、その分の消費が減る。その分、大垣市の商店の売り上げが減る。大垣市が不景気になる。大垣市の家庭ゴミが増えていないのに、それが増えたと大嘘で市民を騙して「ゴミ袋有料化」を実行するから、犯罪である。

　2015年から2019年にかけて大垣市民一人当たりのゴミ量は0.4％も減っている。しかし事業所から出るゴミ量は6.4％も激増しているのだ。増えたのは、行政が出すゴミと商業者が出すゴミの量なのだ。

　「岡田まさあき市政報告　令和4年5月」より

　大垣市がやるべきことは、大垣市市民の幸せと大垣市の発展のため、減税と経費の削減である。それを増税で胡麻化すから、為政者として犯罪である。それもコロナ禍のおり、雇止めや、閉店、減給、自殺の嵐が大垣市民の上を舞っているさ中である。とても徳ある為政者のやることではない。狂気でさえある。

　だから次の選挙では、現大垣市長の石田仁とゴミ袋有料化推進委員長の近沢正議員を当選させてはならない。そうしないと大垣の未来はない。

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大垣市の地価推移（2001年以降）

　2001年の地価を100として2018年の地価は

　　（公示地価、基準地価の総平均）2001年より小川敏氏が市長就任

　大垣市　　49.5

　岐阜市　　64.4

　一宮市　　75.0

　名古屋市 145.1

　大府市　　90.2

　刈谷市　 107.2

　安城市　　99.0

　岡崎市　　94.3

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大垣市の地価

　　　　　　　　　大垣市地価平均 　　前年比変動率

　2001年［平成13年］   12万4222円/m2 　-7.98%　　下落　小川敏市長就任

　2002年［平成14年］   10万8425円/m2 　-10.10%　 下落

　2003年［平成15年］   9万6470円/m2 　 -9.65%　 　下落

　 2004年［平成16年］   8万3482円/m2 　 -8.56% 　下落

　2005年［平成17年］   7万3836円/m2   　-7.04% 　下落　 小川敏市政２期目

　2006年［平成18年］   7万2277円/m2   　-4.20% 　下落　

　2007年［平成19年］   6万8535円/m2 　 -1.85% 　下落

　2008年［平成20年］   6万9942円/m2 　 -0.16% 　下落

　2009年［平成21年］   7万1687円/m2 　 -1.40% 　下落　小川敏市政３期目

　2010年［平成22年］   6万7237円/m2 　 -2.82%　　下落

　2011年［平成23年］   6万5702円/m2   　-2.36% 　下落

　2012年［平成24年］   6万3941円/m2   　-2.41% 　下落

　2013年［平成25年］   6万3216円/m2   　-2.13% 　下落　小川敏市政４期目

　2014年［平成26年］   6万1898円/m2   　-1.31% 　下落

　2015年［平成27年］   6万1495円/m2 　 -0.78% 　下落

　2016年［平成28年］   6万0585円/m2   　-0.57%　 下落

　2017年［平成29年］   6万0692円/m2   　-0.50% 　下落　小川敏市政５期目

　2018年［平成30年］   6万1540円/m2   　-0.39% 　下落

　2019年［令和元年］   6万2036円/m2     -0.47％　　 下落　

   2020年［令和2年］  6万1718円/m^{2        -0.55％　　　 下落}

大垣市の公示地価・基準地価マップ・坪単価 - 土地代データより　

　※変動率は、各地点の変動率の平均となる。（平均地価の変動率ではない）

　　https://tochidai.info/gifu/ogaki/

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　馬場恵峰書

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2022-06-14　 久志能幾研究所通信　2407号  小田泰仙

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日本の少子化の原因は、増税と食品添加物と推定

　日本では新生児数が年間81万人であるが、中絶数が約40万件もある。人工妊娠中絶が年間18～19万件、自然妊娠中絶が同じく年間18～19万件である。合計で40万件ほどある。それは新生児の半数近くに及ぶ。これでは、日本の人口増などできるはずがない。

　また欧米と違い、がんで年間37万人が死んでいく。新生児の半数の働き盛りが、天寿前に早期にがんで死ぬ。これでは日本の人口減少が止まるはずがない。

　今のマスコミは、コロナ報道ばかりで、こんな重要な件は、ガン無視である。利権、カネに惑わされた権力者たちや情報操作たちにより、日本沈没に歯止めがかからない。

増税のため経済困窮で中絶

　子供が授かったのに、親が人工中絶するのは、経済的に子供が育てられないとして中絶するのだろう。人工妊娠中絶が年間18～19万件である。

　それの原因は、増税による家庭の貧困化である。その背景には、日本政治の貧困化と官僚公僕心の衰退がある。政治の貧困化と官僚根性の増長で、日本人の所得がこの30年間、減少傾向が止まらない。

　その根本原因は、増税である。経済とは消費から成り立つ。増税されれば、当然、使える金が少なくなるから国民の消費が落ち込む。その結果、企業活動が停滞して、社員の所得が停滞する。これは政治の経済政策の問題である。

妊娠異常で中絶　

　また自然妊娠中絶は、妊娠中に子供の異常が見つかり、中絶せざるを得なくなったためのようだ。その数が年間18～19万件である。中絶せざるを得ない奇形児となる原因が、食品添加物と推定される。

　日本では、食品添加物や農薬が欧米の10倍以上も多く認可され、無神経に使われている。その毒素の害は、生物の一番弱い状態の時（妊娠中）、一番大きく影響を受けるはずだ。企業は国民への健康の害など知ったことがないと金儲けに邁進している。官僚は自分の利権確保に余念がない。

隠蔽？　食品添加物で奇形児が激増

　あるブログ情報で、怖しい事実を知った。現在、その情報の裏付けデータを検証中である。先にその情報だけをお知らせする。

　ある人が､どうも出生率がおかしいと感じ、母子手帳の発行件数と、出生数を調査した。その結果から、未出生率を割り出した。

　昭和30年代　2％

　昭和40年代　4％

　昭和50年代　6％

　昭和60年代　8～10％

　なんと、妊娠から出産に辿り着けない妊婦が1割にも達するまで、中絶が激増している。昭和30年代の5倍である。これは異常と言わざるを得ない。

　高齢化の影響もあるだろうが、現場の医師によると、先天性異常が多く、やむなく中絶する事例が多発しているそうだ。これは単なる高齢化ではなく、食品添加物が大量に用いられるようになったのが原因と考えるのが、自然である。がんも当時から4倍、5倍に増えている。その数値と合致している。怖ろしいことだ。

　政府とマスコミはそれを隠蔽している。マスコミは、スポンサーの都合の悪いことは絶対に報道しない。政府も自分に都合の悪いことは絶対に公開しない。テレビの痴呆番組に騙されてはならない。政府の大本営発表を信じてはならない。

　　　2020年度の人工妊娠中絶届出件数

　　　　　一般社団法人日本家族計画協会-JFPA-

https://www.jfpa.or.jp/kazokutokenko/topics/001431.html

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2022-06-13　 久志能幾研究所通信　2406号  小田泰仙

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　ガンになる原因は、ストレス、低温体質、狂った食事と狂った生活習慣である。

　私がガンになった原因を調査したら、下記であった。

　　高血圧症治療の降圧剤がガンを誘発。

　　大食いや甘い物を食べて小太りに。肥満はガンの遠因。

　　外食やスィーツの食品添加物で、ガンを誘発。

　　間食の菓子パン（添加物、ラード入り）でガンに。

　　タバコの副煙流でガンを誘発。

　　21時以降の夕食は、がんになる確率を2.5倍に。

　　体温低下でガンのリスクが3割増。

　　睡眠不足でガンのリスクが６倍に。

　　運動不足でガンを誘発。

　　太陽光不足でビタミンＤ不足に。ガンの遠因。

　　ストレス過多はガンのリスク激増。

　　加齢によるガンのリスク上昇。

　私の現役時代は、体形的に小太りで、高血圧で、中間管理職としてストレス一杯であった。それでも仕事大好き人間であった。その結果、毎日、夜遅くまで、働き、夜遅い夕食を摂っていた。それも食事は早食いである。早食いでは、つい食べ過ぎる傾向になる。内容も外食が多く、油濃いものばかりである。酒を飲まないので、甘いものをよく食べていた。長年の睡眠不足と運動不足も加わり、その結果、私は定年後にガンになった。

　この条件に当てはまる人は、間違いなくガンになる。ガンを覚悟して、定期的にがん検診を受けるべきだ。そうでなくても、日本人の2人に一人がガンになる。

  当時は、身長170ｃｍで体重８０キロであった。私はがんを患って、今は５５キロに激やせをしてしまった。同時に体力も激減した。病気には絶対になってはならないと再発防止に心がけている。その情報を皆さんに伝えて、がんにならないで欲しいと、この発信する。

　日本人の半分がガンになるとは、国力の低下である。病気では働けない。それだけ日本が貧しくなることだ。だからこの30年間、日本は経済成長できなかったのだ。

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高血圧

　小太りな人は高血圧な人が多い。高血圧になると、降圧剤を長年飲み続けることになる。血圧が高いのは、人体がその必要性を検知して、血圧を上げている。それを降圧剤で下げると、充分な血流が末端まで流れない。その血液の中に、免疫細胞（白血球等）があるのだが、それが末端まで行き届かず、結果として癌細胞の増殖を防げない。だから癌になりやすい。

小太り

　小太りな人は、酒を飲まなくても、甘いものを食べる習慣がある。その甘いものに、多量・多種類の食品添加物が含まれている。それがガンの原因となる。がん細胞の栄養素は、甘いものである。

　勿論、酒は少量でも発癌性物質である。残念なことに、遅延性の毒であるから、直ぐにはがんにはならず、充分に毒を溜め込んでから、がんになる。その時は手遅れである。

　肥満自体ががんの発症率をあげる。

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副煙流の害

　タバコは確実にがんの原因である。自分はタバコを吸わないが、中間管理職として、どうしても副煙流の害に晒される事態が増えた。まず多くの上司が喫煙者であった。喫煙者が直接タバコを吸っても、フィルターを通すのでその害が激減する。しかし高温で燃えたタバコの煙を間接的に吸わされと、ガンになる確率が激増する。夫のタバコで妻が乳がんになる原因である。

　中間管理職として役員に接する機会が多いと、必然的にその副煙流に晒されることが多かった。役員室は、タバコの無法地帯であった。そんな役員が多くいたから、会社の末路は哀れであった。タバコを自制できない意思の弱い役員が、会社を正しく経営できるわけがない。

　私はその害で10年後にがんという時限爆弾が爆発した。

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遅い夕食

　仕事大好き人間は、深夜まで働き、夜遅く夕食を摂る。21時以降に夕食を摂ると、がんになる確率が2.5倍に上がる。食後、散歩をする人は、そうでない人に比べて66％も癌になる確率が減る。夜遅く食事を摂る人は、人体の生体サイクルが狂わされて、免疫酵素の働きが弱くなるためであろう。

　その食事も、食品添加物が多く入ったメニューが選択される。その方が美味しいからだ。美味しいものには毒がある。その食品添加物、防腐剤、残留農薬が、ガンの原因となった。

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職場の休息室にある自動販売機の毒

　職場の休息室には、菓子パンやおやつの自動販売機が設置してあった。残業で疲れると、ついその菓子パンやおやつを買ってしまっていた。パンの自動販売機だから、長期間保存が出来る商品が売られている。その商品に防腐剤、添加物が満載なのだ。当時、残業で疲れらたら、そんなことには気が回らず、頻繁に食べていた。それがガンの原因であった。

　コーヒでも「微糖」という表示に騙されて飲んでいた。しかしそれには人工甘味料が入っていた。その人工甘味料は発がん性物質なのだ。

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ストレス

　中間管理職は、下からの突き上げと、上からノルマでストレスのサンドイッチ状態である。私も現役時代は、時代の流れでグローバル経済主義の成果主義の圧力、労働組合からの圧力で中間管理職はストレスだらけであった。

　ストレスで夜もよく寝られず、そのため低体温状態となりがちである。体温が1度下がると、免疫力が30％下がる。それでガンになりやすい。

　睡眠不足でガンのリスクが6倍となる。

　私の現役時代は、過度のストレスで、休日は昼まで寝ていたことが多かった。太陽に当たることも少なかった。太陽に当たることは、ビタミンＤを作ることで、それが癌防止になる。当時の生活では、それが無かった。

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ストレス職場

　私の職場は管理部署で、その部署に開発部隊でメンタルがやられた社員が姨捨山のように異動させられて来た。管理部署なら閑だろうという発想で、元上司がその部下を異動させるのだ。当時はグローバル経済主義が浸透し始めた時期である。成果主義の悪影響が職場を覆い始めていた。当時の役員も、多くの部下（課長）を倒した（メンタルで）役員が出世していった。

　私の部下が僅か40人程しかいない部署に、７人もメンタルで問題がある社員がいた状況である。また合併した直後で、その文化の違いで軋轢が多く、笑いも少ない環境となっていた。

　笑いが、がん細胞を攻撃する免疫キラー細胞を増やすとの研究報告もある。だから笑いのない職場環境が、後年の癌発病につながったようだ。

　日本が年功序列社会から、成果主義社会に移行して、正規社員が減り、派遣社員が増えていき、鬱病患者が増えていって、同時にがんも増えていったようだ。社会がギスギスした状態になって、ストレス過多ががんを増やしたと言える。中間管理職であった私もそれの被害者であったようだ。

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高価な人間ドッグ

　ガンは60歳以上になると、その罹患率が急上昇する。私はその件を油断して、がん発見が遅れ、手遅れ寸前となった。がんが目に見える大きさになるのには10年がかかる。

　企業健康保険の人間ドッグ（3千円）を受ける時には、がんは見つからない。それはまだ若く、がんに対する免疫力が高いからだ。しかし定年後はその免疫力が低下する。それからがんになる確率が急増する。その時、国民健康保険で、人間ドックを受けるには大金（3万円）が必要になる。それで私は定年後の数年間、人間ドック受診をさぼったから、がんの発見が遅れたようだ。

　年齢別癌罹患率　　国立がん研究センター資料

　YouTuve   ゆっくり解説「98％ガン消滅」より 

 2022-06-09　 久志能幾研究所通信　2403号  小田泰仙

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　人間の体は食品から作られる。人間の細胞は半年で全て入れ替わる。最も短いのが腸管の上皮細胞。3～4日でつくられて吸収などの機能を担うが、1～2日で役目を終え、便として排出される。肌の細胞は1か月、血液は４か月で寿命を迎える。一方、長いのは骨で、古くなった部分が壊されて、新生されるまでに約５カ月を要する。その周期を繰り返し、成長期では約2年で全身の骨が入れ替わるといわれる。

　その細胞の再生で使われる資源は食料である。だからこそ医食同源であり、偏食や毒物（加工品、添加物、農薬、防腐剤等）を体に入れてはならない。戦後、農薬や添加物、防腐剤の使用が激増し、それに伴い、ガン、認知症、アレルギーが頻発しだした。私が小学校のころには、そんな病気など聞いたことがなかった。明らかに、食生活の変化が、その種の病気の原因だと推定される。だだしその科学的な証明ができないだけである。水俣病でもその原因の特定に長い時間を要した。タバコの害でもその証明に利害関係者の妨害もあり、因果関係の証明に困難が伴っている。

　ところが外国で禁止された添加物でも、日本では食品メーカと役人の癒着で野放しになっている添加物が大量にある。それが日本でガンが急増している原因だと私は推察している。

　例えば、グルタミン酸ナトリウムは海外ではその量が制限されている。しかし日本は無制限だ。マーガリンもショートニングも欧米で禁止されているが、日本では無制限である。

　私は、毒物（加工品、添加物、農薬、防腐剤等）は、ガン、認知症、アレルギーの犯人として推定有罪だと思う。国が証明しない以上、自分で身を守るしかない。

　最近始めた新しい自己防衛策は、スーパーで買うお惣菜を湯通しすることだ。それで添加物や防腐剤を洗い流し、改めて味付けする。少しでもその害を無くす手段である。

　それよりも自分で食材を選び、自分で料理することだ。料理するとは認知症防止にもなる。料理は創造活動である。それは会社の経営と同じ作業である。

　また、人を料理することは楽しい。しかし煮ても焼いても食えぬ人が増えて、往生している。それが国民の命より、自分の利権を優先する厚生省の官僚どもだ。

　YouTube 　うわさのゆっくり解説「98％ガン消滅！」より

2022-06-07　 久志能幾研究所通信　2401号  小田泰仙

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宇宙根源の理に反する

　平和の祭典のオリンピックでも、金メダルを取るために（金儲けのため）、筋力アップ目的で違法に薬物を使う時代である。金儲けのため、食用肉の生産で薬物を使うのは、牛肉を安く生産するためだ。グローバル経済主義者、拝金主義者では常識の事。奴らはその弊害で人が病気になっても、知ったことではないのだ。

　こんな魑魅魍魎が住むのが現世だ。自分の身は自分で守ろう。

　もし、人を喰うにしても薬物に汚染された外人オリンピック選手など食いたくはないだろう。それよりも健康な日本人のオリンピック選手を賞味したい。人として、煮ても焼いても食えぬ人間になってはならない。同じように、薬物に汚染された牛肉は食べたくない。

　人間の体は、食べ物から作られる。薬物に侵された異常な食べ物を食べれば、病気になるのは、宇宙根源の理である。

国産肉

　我が国で承認されているホルモン剤は、家畜の繁殖障害の治療、人工授精時期の調節などの目的に使用されるのみで、成長促進を目的とした使用はされていない。

輸入肉の割合（金額ベース）　2015年

　１位　オーストラリア（56.9％）

　２位　アメリカ（35.0％）

　３位　ニュージーランド（3.9％）

オーストラリア牛　

　オーストラリア牛のうち約40％にホルモン剤が投与されている。

米国産の牛肉

　米国牛の約90％にエストロゲンという女性ホルモン剤が成長ホルモンとして、飼育中に投与されている。

　日本の研究チームにより、札幌市内のスーパーで販売されているサーロインステーキ用肉の脂身および赤身に含まれるエストロゲン２種類（エストラジオール、エストロン）の濃度が調査された。

　結果、アメリカ産牛肉の脂身に含まれるエストラジオールの濃度は、国産牛の140倍、エストロンは11倍。赤身ではエストラジオールは国産牛の600倍、エストロンは10倍も高濃度であることが確認された。

　エストロゲンに発癌性があり、特に乳がんや子宮がんの原因として疑われている。

ホルモン剤を使う理由

　エストロゲンが使われる理由は、早く牛を成長させることが出来るためだ。日本の牛が25か月で出荷されるが、米国では20か月で出荷される。米国は、エストロゲンを成長ホルモンとして使い、その分、日本よりも5か月も早く出荷できる。それで生産コスト（肉の値段）を低くできる。

　ＥＵではホルモン剤を使った米国産肉は、輸入禁止となっている。しかし日本の役人は、米国の圧力に負けて、そのホルモン剤漬けの米国肉の輸入を許可している。日本政府は国民の命を守らないのだ。

　なぜ日本だけ、がんが急増しているか、人任せにせず、自分で考えよう。日本の官僚は貴方の命など考えていない。奴らが考えていることは、自分の保身と利権拡大だけである。だから失われた30年が生まれた。

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「噂の危険な肉」の真相に迫る！アメリカ牛・ブラジル鶏は危険？日本の肉に抗生剤は使用可？あなたの疑問に答えます。

         「品川まどか」さんのブログ

https://macrobiotic-daisuki.jp/niku-kiken-39525.html

　YouTube 　うわさのゆっくり解説「98％ガン消滅！」より

2022-06-06　 久志能幾研究所通信　2400号  小田泰仙

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　久しぶりにすき焼きが食べたくなり、高級和食店のＫ店に出向いた。健康上の理由で、私は滅多に肉は食べないが、たまに食べるのは問題ないとして、月に一度くらいの頻度では肉を食べている。

　今までは、知人と庶民的な某店でランチ「すき焼き定食」を食べていた。その価格は780円、コーヒ付きである。

　ところが今日のＫ店では、「すき焼き定食」が1300円（米国産肉）、1500円（国産肉）、2500円（国産肉霜降り）、2800円（国産肉霜降り）の４つの種類であった。何が違うのかといえば、肉の種類の差である。米国産肉か国産肉か、その肉質の差である。

　某店の780円のすき焼き定食と、Ｋ店の2500円のすき焼き定食の差は、目で見てそんなに差はない。入っている惣菜の種類は同じである。しかし、それを庶民店で780円、高級店の1300円の価格で提供しようとすれば、必然的に安い米国産の肉や安い野菜や卵を使わないと採算が合わないはずだ。その安い食材が怖いのだ。牛肉の詳細を調べてからは怖くなり、安いお店で食べられなくなった。

米国産の肉

　米国産の肉は最悪である。食べれば健康を害する危険性がある。その理由は、米国牛の約90％にエストロゲンという女性ホルモン剤が成長ホルモンとして、飼育中に投与されるからだ。肉の中にその成分が残るのは明らかである。

　国産の牛肉でも絶対安全とは言えないが、米国肉には、エストロゲンが国産肉の600倍も残留していることが検査機関で明らかになっている。

　エストロゲンに発癌性があり、特に乳がんや子宮がんの原因として疑われている。

　エストロゲンが使われる理由は、早く牛を成長させることが出来るためだ。日本の牛が25か月で出荷されるが、米国では20か月で出荷される。米国は、エストロゲンを成長ホルモンとして使い、その分、日本よりも5か月も早く出荷できる。それで生産コスト（肉の値段）を低くできる。

　ＥＵではホルモン剤を使った米国産肉は、輸入禁止となっている。しかし日本の役人は、米国の圧力に負けて、そのホルモン剤漬けの米国肉の輸入を許可している。日本政府は国民の命を守らないのだ。だから日本でガンが激増しているようだ。なにせ添加剤、防腐剤を350種も無制限に認可している。英国の20種、フランスの30種と比較して、狂気である。多分、添加剤を認可した数だけ、その汚役人の成果となるのだろう。厚生省では、日本人をガンにする恐れがある添加剤を数多く認可した役人が評価されるのだろう。それこそ狂気である。

　いくら自由化になって安くなったと言っても、昔は3，4千円もしていたステーキが、今はファミリーレストランで980円である。何かおかしい。

　安いものにはワケがある。自分の身は自分で守ろう。

　食が自分の体を作る。食が健康も病気も作る。

 　これは定価2500円（税別）のすき焼き定食

　　国産の霜降り肉である。

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2022-06-05　 久志能幾研究所通信　2399号  小田泰仙

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　今日の新聞で、昨年度の新生児数が81万人、出生率が６年連続低下で、過去最低に迫ると報道があった。

　しかし、なぜ少子化となったのかの真因をマスコミは報道しない。政府の「少子化対策が空振り」とだけ報道して、真因は報道しない。たぶん解析し、報道する能力がないのだろう。新聞記者も情報をくれる政府関係者との仲を悪くしたくないので、真因に踏み込めないのだろう。マスコミは、たんなる政府の御用新聞に成り下がってしまった。

　なぜ少子化になったか、それの5回の何故なぜを繰り返すと、答えが出てくる。その答えは、大蔵省官僚、厚生省官僚、経済官僚たちの利己主義による利権の拡大活動が原因である。今の官僚には、国を支える志が無くなった。それが最大の原因である。

　日本経済新聞　2022年6月4日

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何故１ なぜ少子化が止まらないか？

　　夫婦が子供を産まなくなったから

何故２　なぜ産まなくなったのか？

　　日本では結婚できない経済状態になったから。

　　結婚しても経済的、生理的に子供を生めないから

何故３  なぜそんな経済状態になったか？

　　政府が、安い労働者を求めて日本工場の海外移転を推進させたからだ。

　　政府が低賃金の外人労働者を「移民」させる方向に舵を切ったからだ。

　　政府が増税したからだ。

　　その結果、日本国内の雇用が無くなり、日本の賃金が下がった。この30年間、経済は低迷し、日本人の賃金は下がり続けた。

　　賃金の安い外人労働者が増えれば、日本国内の労働単価の安売りがでて、日本の若者の賃金が上がらない。そんな安給与では結婚が出来ない。結婚しても、子供を育てるカネが無い。

　その根本原因は、消費税を増税して日本の景気を悪くしたことだ。消費とは経済である。増税すれば、消費が落ち込むのだ。米国は減税して景気が良くなり、税収が増えた。日本はその逆をやっている。日本は増税して、景気が悪くなった。日本の景気が悪くなれば、ますます日本人の給与が下がってい行く。正規社員が減り、派遣社員や外人労働者が増えれば、ますます給与が下がり、結婚も出来ないし、子供も作れない。

　子供が出来ても、国からの援助が少ない。だからやっていけない。日本は、フランスの手厚い援助と大違いである。だからフランスは先進国の中でも出生率が向上している。

　政府は大変だ、大変だと騒ぐだけで、何もしない。「検討します」とだけ言うだけで、「検討使」岸田を筆頭に、歴代首相は何もしなかった。だって実行部隊の官僚は保身が最優先なのだ。

　安倍元首相は外交的にはまともであったが、経済的手腕は全くダメであった。アベノミクスを成功させるなら、減税をすべきであった。

　マスコミも、大本営発表をそのまま公表するだけで、何も分析しない。これでは日本は良くならない。これでは太平洋戦争当時のマスコミの大本営発表と何ら変わらない。

何故４　 なぜそんな生理的状態になったか？

　　利権団体が、政府の働きかけをして、国民を致死率38％の癌になるように仕向けてきた。新生児が81万人しか生まれないのに、がんになる国民は98万人なのだ。ガンで死ぬ日本人が年間37万人である。

　そのうち若い女性が乳がんになる人が、40年前の5倍に激増している。９人に一人が乳がんになる。がんに侵された働き盛りの女性は、子供を生めない。抗がん剤治療で子供を生めないのだ。

　10年ほど前、私のテニス仲間のＨ君が結婚した。浜名湖のリゾートホテルでのテニス会の後、宴会で彼らのお祝いをした。その時、彼から聞かされた事実は、彼の妻が以前にがんを患ったことがあり、その時の薬のせいで、子供を産めないというのだ。年齢的に生めないのではなく、薬のために生むのを禁止されているという。今でもがん再発抑制の薬を飲んでいるという。そんな女性が今の日本には数多くいるのだろう。これでは日本の少子化が止まらない。

　国の税収が60兆円なのに、国民の医療費総額が43兆円を超えた。最新医療機器、新薬の開発にカネをつぎ込む。それなのに、国民が病気になった真因を探さず、真の対策を打たず、対処療法だけで誤魔化しているから、少子化が止まらない。対処療法を続ければ、関連業界が儲かるからだ。だから真因を突き詰めず、対処療法が止められない。

　がんは生活習慣病である。がんを治すのためには、狂った生活習慣を正せばよいだけなのだ。

 少子化が止まらなくて、その陰でカネもうけをしている輩が跋扈している。それが政府の官僚たちである。彼らは自分達の利権確保と天下り先の拡充に余念がない。

何故５  なぜそんな状態になったか？

　　官僚に報国の精神、利他の精神がなくなり、公僕の意識がなくなったのが原因である。彼らはグローバル経済主義、拝金主義、利己主義の精神に犯されたのだ。それは日本の道徳教育、親の躾教育が間違っているのが根本原因である。

　大垣市の石田仁市長や近沢正市会議員などは、市民がコロナ禍で経済的に苦しんでいるのに、また市民が雇い止め等で困窮している時に、「ゴミ袋有料化」という増税を平気で押し付けてくる。これでは、経済の活性化も少子化の歯止めもできるはずがない。石田仁市長や近沢正市会議員などは市民、国民の敵なのだ。大蔵省、財務省、経済省の役人は国民の敵なのだ。利権に目が眩んだ鬼どもなのだ。

　元を断たなきゃダメなのよ。「三つ子の魂百まで」と言うように、幼児教育から直さないと、日本は立ち直れない。

2022-06-04　 久志能幾研究所通信　2398号  小田泰仙

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