久志能幾研究所通信

　人間の体は食品から作られる。人間の細胞は半年で全て入れ替わる。最も短いのが腸管の上皮細胞。3～4日でつくられて吸収などの機能を担うが、1～2日で役目を終え、便として排出される。肌の細胞は1か月、血液は４か月で寿命を迎える。一方、長いのは骨で、古くなった部分が壊されて、新生されるまでに約５カ月を要する。その周期を繰り返し、成長期では約2年で全身の骨が入れ替わるといわれる。

　その細胞の再生で使われる資源は食料である。だからこそ医食同源であり、偏食や毒物（加工品、添加物、農薬、防腐剤等）を体に入れてはならない。戦後、農薬や添加物、防腐剤の使用が激増し、それに伴い、ガン、認知症、アレルギーが頻発しだした。私が小学校のころには、そんな病気など聞いたことがなかった。明らかに、食生活の変化が、その種の病気の原因だと推定される。だだしその科学的な証明ができないだけである。水俣病でもその原因の特定に長い時間を要した。タバコの害でもその証明に利害関係者の妨害もあり、因果関係の証明に困難が伴っている。

　ところが外国で禁止された添加物でも、日本では食品メーカと役人の癒着で野放しになっている添加物が大量にある。それが日本でガンが急増している原因だと私は推察している。

　例えば、グルタミン酸ナトリウムは海外ではその量が制限されている。しかし日本は無制限だ。マーガリンもショートニングも欧米で禁止されているが、日本では無制限である。

　私は、毒物（加工品、添加物、農薬、防腐剤等）は、ガン、認知症、アレルギーの犯人として推定有罪だと思う。国が証明しない以上、自分で身を守るしかない。

　最近始めた新しい自己防衛策は、スーパーで買うお惣菜を湯通しすることだ。それで添加物や防腐剤を洗い流し、改めて味付けする。少しでもその害を無くす手段である。

　それよりも自分で食材を選び、自分で料理することだ。料理するとは認知症防止にもなる。料理は創造活動である。それは会社の経営と同じ作業である。

　また、人を料理することは楽しい。しかし煮ても焼いても食えぬ人が増えて、往生している。それが国民の命より、自分の利権を優先する厚生省の官僚どもだ。

　YouTube 　うわさのゆっくり解説「98％ガン消滅！」より

2022-06-07　 久志能幾研究所通信　2401号  小田泰仙

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宇宙根源の理に反する

　平和の祭典のオリンピックでも、金メダルを取るために（金儲けのため）、筋力アップ目的で違法に薬物を使う時代である。金儲けのため、食用肉の生産で薬物を使うのは、牛肉を安く生産するためだ。グローバル経済主義者、拝金主義者では常識の事。奴らはその弊害で人が病気になっても、知ったことではないのだ。

　こんな魑魅魍魎が住むのが現世だ。自分の身は自分で守ろう。

　もし、人を喰うにしても薬物に汚染された外人オリンピック選手など食いたくはないだろう。それよりも健康な日本人のオリンピック選手を賞味したい。人として、煮ても焼いても食えぬ人間になってはならない。同じように、薬物に汚染された牛肉は食べたくない。

　人間の体は、食べ物から作られる。薬物に侵された異常な食べ物を食べれば、病気になるのは、宇宙根源の理である。

国産肉

　我が国で承認されているホルモン剤は、家畜の繁殖障害の治療、人工授精時期の調節などの目的に使用されるのみで、成長促進を目的とした使用はされていない。

輸入肉の割合（金額ベース）　2015年

　１位　オーストラリア（56.9％）

　２位　アメリカ（35.0％）

　３位　ニュージーランド（3.9％）

オーストラリア牛　

　オーストラリア牛のうち約40％にホルモン剤が投与されている。

米国産の牛肉

　米国牛の約90％にエストロゲンという女性ホルモン剤が成長ホルモンとして、飼育中に投与されている。

　日本の研究チームにより、札幌市内のスーパーで販売されているサーロインステーキ用肉の脂身および赤身に含まれるエストロゲン２種類（エストラジオール、エストロン）の濃度が調査された。

　結果、アメリカ産牛肉の脂身に含まれるエストラジオールの濃度は、国産牛の140倍、エストロンは11倍。赤身ではエストラジオールは国産牛の600倍、エストロンは10倍も高濃度であることが確認された。

　エストロゲンに発癌性があり、特に乳がんや子宮がんの原因として疑われている。

ホルモン剤を使う理由

　エストロゲンが使われる理由は、早く牛を成長させることが出来るためだ。日本の牛が25か月で出荷されるが、米国では20か月で出荷される。米国は、エストロゲンを成長ホルモンとして使い、その分、日本よりも5か月も早く出荷できる。それで生産コスト（肉の値段）を低くできる。

　ＥＵではホルモン剤を使った米国産肉は、輸入禁止となっている。しかし日本の役人は、米国の圧力に負けて、そのホルモン剤漬けの米国肉の輸入を許可している。日本政府は国民の命を守らないのだ。

　なぜ日本だけ、がんが急増しているか、人任せにせず、自分で考えよう。日本の官僚は貴方の命など考えていない。奴らが考えていることは、自分の保身と利権拡大だけである。だから失われた30年が生まれた。

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「噂の危険な肉」の真相に迫る！アメリカ牛・ブラジル鶏は危険？日本の肉に抗生剤は使用可？あなたの疑問に答えます。

         「品川まどか」さんのブログ

https://macrobiotic-daisuki.jp/niku-kiken-39525.html

　YouTube 　うわさのゆっくり解説「98％ガン消滅！」より

2022-06-06　 久志能幾研究所通信　2400号  小田泰仙

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　久しぶりにすき焼きが食べたくなり、高級和食店のＫ店に出向いた。健康上の理由で、私は滅多に肉は食べないが、たまに食べるのは問題ないとして、月に一度くらいの頻度では肉を食べている。

　今までは、知人と庶民的な某店でランチ「すき焼き定食」を食べていた。その価格は780円、コーヒ付きである。

　ところが今日のＫ店では、「すき焼き定食」が1300円（米国産肉）、1500円（国産肉）、2500円（国産肉霜降り）、2800円（国産肉霜降り）の４つの種類であった。何が違うのかといえば、肉の種類の差である。米国産肉か国産肉か、その肉質の差である。

　某店の780円のすき焼き定食と、Ｋ店の2500円のすき焼き定食の差は、目で見てそんなに差はない。入っている惣菜の種類は同じである。しかし、それを庶民店で780円、高級店の1300円の価格で提供しようとすれば、必然的に安い米国産の肉や安い野菜や卵を使わないと採算が合わないはずだ。その安い食材が怖いのだ。牛肉の詳細を調べてからは怖くなり、安いお店で食べられなくなった。

米国産の肉

　米国産の肉は最悪である。食べれば健康を害する危険性がある。その理由は、米国牛の約90％にエストロゲンという女性ホルモン剤が成長ホルモンとして、飼育中に投与されるからだ。肉の中にその成分が残るのは明らかである。

　国産の牛肉でも絶対安全とは言えないが、米国肉には、エストロゲンが国産肉の600倍も残留していることが検査機関で明らかになっている。

　エストロゲンに発癌性があり、特に乳がんや子宮がんの原因として疑われている。

　エストロゲンが使われる理由は、早く牛を成長させることが出来るためだ。日本の牛が25か月で出荷されるが、米国では20か月で出荷される。米国は、エストロゲンを成長ホルモンとして使い、その分、日本よりも5か月も早く出荷できる。それで生産コスト（肉の値段）を低くできる。

　ＥＵではホルモン剤を使った米国産肉は、輸入禁止となっている。しかし日本の役人は、米国の圧力に負けて、そのホルモン剤漬けの米国肉の輸入を許可している。日本政府は国民の命を守らないのだ。だから日本でガンが激増しているようだ。なにせ添加剤、防腐剤を350種も無制限に認可している。英国の20種、フランスの30種と比較して、狂気である。多分、添加剤を認可した数だけ、その汚役人の成果となるのだろう。厚生省では、日本人をガンにする恐れがある添加剤を数多く認可した役人が評価されるのだろう。それこそ狂気である。

　いくら自由化になって安くなったと言っても、昔は3，4千円もしていたステーキが、今はファミリーレストランで980円である。何かおかしい。

　安いものにはワケがある。自分の身は自分で守ろう。

　食が自分の体を作る。食が健康も病気も作る。

 　これは定価2500円（税別）のすき焼き定食

　　国産の霜降り肉である。

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2022-06-05　 久志能幾研究所通信　2399号  小田泰仙

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　今日の新聞で、昨年度の新生児数が81万人、出生率が６年連続低下で、過去最低に迫ると報道があった。

　しかし、なぜ少子化となったのかの真因をマスコミは報道しない。政府の「少子化対策が空振り」とだけ報道して、真因は報道しない。たぶん解析し、報道する能力がないのだろう。新聞記者も情報をくれる政府関係者との仲を悪くしたくないので、真因に踏み込めないのだろう。マスコミは、たんなる政府の御用新聞に成り下がってしまった。

　なぜ少子化になったか、それの5回の何故なぜを繰り返すと、答えが出てくる。その答えは、大蔵省官僚、厚生省官僚、経済官僚たちの利己主義による利権の拡大活動が原因である。今の官僚には、国を支える志が無くなった。それが最大の原因である。

　日本経済新聞　2022年6月4日

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何故１ なぜ少子化が止まらないか？

　　夫婦が子供を産まなくなったから

何故２　なぜ産まなくなったのか？

　　日本では結婚できない経済状態になったから。

　　結婚しても経済的、生理的に子供を生めないから

何故３  なぜそんな経済状態になったか？

　　政府が、安い労働者を求めて日本工場の海外移転を推進させたからだ。

　　政府が低賃金の外人労働者を「移民」させる方向に舵を切ったからだ。

　　政府が増税したからだ。

　　その結果、日本国内の雇用が無くなり、日本の賃金が下がった。この30年間、経済は低迷し、日本人の賃金は下がり続けた。

　　賃金の安い外人労働者が増えれば、日本国内の労働単価の安売りがでて、日本の若者の賃金が上がらない。そんな安給与では結婚が出来ない。結婚しても、子供を育てるカネが無い。

　その根本原因は、消費税を増税して日本の景気を悪くしたことだ。消費とは経済である。増税すれば、消費が落ち込むのだ。米国は減税して景気が良くなり、税収が増えた。日本はその逆をやっている。日本は増税して、景気が悪くなった。日本の景気が悪くなれば、ますます日本人の給与が下がってい行く。正規社員が減り、派遣社員や外人労働者が増えれば、ますます給与が下がり、結婚も出来ないし、子供も作れない。

　子供が出来ても、国からの援助が少ない。だからやっていけない。日本は、フランスの手厚い援助と大違いである。だからフランスは先進国の中でも出生率が向上している。

　政府は大変だ、大変だと騒ぐだけで、何もしない。「検討します」とだけ言うだけで、「検討使」岸田を筆頭に、歴代首相は何もしなかった。だって実行部隊の官僚は保身が最優先なのだ。

　安倍元首相は外交的にはまともであったが、経済的手腕は全くダメであった。アベノミクスを成功させるなら、減税をすべきであった。

　マスコミも、大本営発表をそのまま公表するだけで、何も分析しない。これでは日本は良くならない。これでは太平洋戦争当時のマスコミの大本営発表と何ら変わらない。

何故４　 なぜそんな生理的状態になったか？

　　利権団体が、政府の働きかけをして、国民を致死率38％の癌になるように仕向けてきた。新生児が81万人しか生まれないのに、がんになる国民は98万人なのだ。ガンで死ぬ日本人が年間37万人である。

　そのうち若い女性が乳がんになる人が、40年前の5倍に激増している。９人に一人が乳がんになる。がんに侵された働き盛りの女性は、子供を生めない。抗がん剤治療で子供を生めないのだ。

　10年ほど前、私のテニス仲間のＨ君が結婚した。浜名湖のリゾートホテルでのテニス会の後、宴会で彼らのお祝いをした。その時、彼から聞かされた事実は、彼の妻が以前にがんを患ったことがあり、その時の薬のせいで、子供を産めないというのだ。年齢的に生めないのではなく、薬のために生むのを禁止されているという。今でもがん再発抑制の薬を飲んでいるという。そんな女性が今の日本には数多くいるのだろう。これでは日本の少子化が止まらない。

　国の税収が60兆円なのに、国民の医療費総額が43兆円を超えた。最新医療機器、新薬の開発にカネをつぎ込む。それなのに、国民が病気になった真因を探さず、真の対策を打たず、対処療法だけで誤魔化しているから、少子化が止まらない。対処療法を続ければ、関連業界が儲かるからだ。だから真因を突き詰めず、対処療法が止められない。

　がんは生活習慣病である。がんを治すのためには、狂った生活習慣を正せばよいだけなのだ。

 少子化が止まらなくて、その陰でカネもうけをしている輩が跋扈している。それが政府の官僚たちである。彼らは自分達の利権確保と天下り先の拡充に余念がない。

何故５  なぜそんな状態になったか？

　　官僚に報国の精神、利他の精神がなくなり、公僕の意識がなくなったのが原因である。彼らはグローバル経済主義、拝金主義、利己主義の精神に犯されたのだ。それは日本の道徳教育、親の躾教育が間違っているのが根本原因である。

　大垣市の石田仁市長や近沢正市会議員などは、市民がコロナ禍で経済的に苦しんでいるのに、また市民が雇い止め等で困窮している時に、「ゴミ袋有料化」という増税を平気で押し付けてくる。これでは、経済の活性化も少子化の歯止めもできるはずがない。石田仁市長や近沢正市会議員などは市民、国民の敵なのだ。大蔵省、財務省、経済省の役人は国民の敵なのだ。利権に目が眩んだ鬼どもなのだ。

　元を断たなきゃダメなのよ。「三つ子の魂百まで」と言うように、幼児教育から直さないと、日本は立ち直れない。

2022-06-04　 久志能幾研究所通信　2398号  小田泰仙

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　昨日(6月2日）発売の『週刊新潮』6月9日号の紹介です。

　人工甘味料の摂取量の多い人は、がんリスク１３％増加。

　アスパルテームの摂取量の多い人は、乳がんが２２％増加。

　　肥満関連がんが１３％増加。

　　　肥満関連がん：

　　　　大腸がん、胃がん、肝臓がん、口腔がん、

　　　　咽頭がん、喉頭がん、食道がん、

　　　　乳がん、卵巣がん、子宮膜がん、前立腺がん

　　フランス　パリ第13大学が今年３月に発表した論文より

　人工甘味料が使われている食品

　　タブレット、飴、ゼリー、ゼリー飲料

　　発泡酒、チュ―ハイ、マッコリ、ジュース

　　カップ麺、加工肉、代替肉、惣菜、レトルトパック食品

　　梅干し、卓上甘味料、ヨーグルト、ラクトアイス

　消費者庁の指導により、４月から「人工甘味料不使用」という表示が禁止されることとなった。だから人工甘味料を使った商品を探すためには、自分で原材料表示を見て探すしかない。

　以上は、『週刊新潮』　6月9日号（現在、発売中））記事から抜粋

　人工甘味料を多量に摂ることは、死亡率38.5％にも及ぶがんにかかる危険性がある。現在年間980,856人（2018年）ががんに罹患して、378,385人（2020年）ががんで死んでいる。それなのに、消費者庁の指導により、４月から「人工甘味料不使用」という表示が禁止されることとなった。これは未必の殺人行為であると私は思う。

　働き盛りの成人を含めて「がん」で、毎年約38万人が亡くなる。これは日本の人口減の大きな原因だ。

　新型コロナウイルス禍で、この2年間で亡くなられた方は、３万人なのだ。それに対して、毎年約38万人（2020年）ががんで死んでいる。しかしマスコミはコロナ禍ばかり報道して、がん死はほとんど報道しない。どうなっているのだ。

　新生児数は81万人（2021年）、全死亡者数は138万人（1,381,093人（2020年））である。死亡率38％のがんに罹る人が、約98万人は異常である。ところが、日本のマスコミは３万人が亡くなった新型コロナウイルス禍だけを報道している。それも感染者数だけを強調して報道している。新型コロナウイルスの死亡率は0.34％なのだ。

　コロナ感染者数　8,810,543人（2022年5月29日現在）

　コロナ死亡者数 　  30,582人（2022年5月31日現在） 0.34％

　この現象はマスコミと政府が日本の食品業界の闇を、国民から目を逸らそうとしているとしか思えない。厚生省汚役人は天下り先確保、利権確保で、国民を食い物にしている。それにマスコミが追及しない。

　我々は自分と家族の命を守るため、ガンの原因となる食品とガンの知識を増やし、声を上げるべきだ。

2022-06-03　 久志能幾研究所通信　2397号  小田泰仙

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　健康とは、体と心が正常運転している状態である。

　変えることが正常な経営である。変えないから行き詰まり、破綻する。周りの環境は激変しているのだ。

　周りの環境変化に合わせて、自分を変えないから人生が変わらない。強いものが生き延びるのではない。環境にいち早く適応した種が生き延びる。それをダーウィンが200年前に言っている。

　以下、自論の「自分の城を護る健康法」を紹介する。

　憲法改正をしないから、日本が変わらない。米軍から押し付けられた憲法を後生大事に75年間も固執するから、中韓ロに舐められ、国を危機に陥れる。学校でいじめ問題が起きるのは、いじめっ子と戦わないからだ。毅然として戦えば、相手はひるむ。プロレスラーに喧嘩を売るバカはいない。国の回りは山賊強盗と同じムジナばかりだ。人の領土を勝手に盗んで、居直っている。取り交わした条約を破り、嘘を言って日本国を陥れている。凶器（核）を誇示して、家の回りをうろうろ（領空侵犯）している。自分の城は自分で守れ。もう子供じゃねえんだ。

健法苦情、人生憲法９条

１　意食道元を守れ

　　道元さまは、日頃の行動が全て修行であると指導された。

　体で食うな、自分の意志で食を決めよ。テレビのＣＭに踊らされるから、過食して、毒を食らう。それで日本人の2人に一人がガンにかかる。

２　悪魔に体を売るな

　自分の体は自分で守れ（自分の城は自分で守れ）。

　男は母の胎内から外に出れば７人の敵がいる。

　　敵は成果主義者である。相手に毒を食わせる量で出世が決まるので、金儲けのため必死である。敵の本性は、羊の皮を被った狼である（マスコミ、食品メーカ、医療業界、等）。

３　自衛隊を強化せよ

　　自分の自衛隊とは、自己免疫細胞である。暴飲暴食を止め、添加物だらけの毒食を控え、充分な睡眠、運動を心がければ、自己免疫力は上がる。真の敵は、自制心のない己である。免疫細胞が、がんや疫病から自分を守ってくれる。医師が守ってくれるわけではない。

４　毒を喰らうな

　　酒、タバコ、スィーツ、薬、飽食は毒

　　美味しいものには毒（添加物、農薬）がある。

５　アンドンを点けて、ラインを止めろ

　病気は佛からの啓示と思え。それは生産ラインのアンドンと同じ。病気になったら、仏様が私の体を案じてアンドンを点けたのだ。今の生活スタイルに何か異常があると教えてくれたのだ。勇気をもって人生生産ラインを止めて、原因を探して治療に専念せよ、である。

　因果応報である。病気になったら、その原因が必ずある。その真因を探してそれを潰せ。対処療法では病気が再発する。なんでも元を断たなきゃダメなのよ。

　アンドンとは、工場におけるベルトコンベアなどを用いた強制駆動型生産ラインの生産状態報告システム。トヨタ生産方式の要素の一つである。語源は行灯に由来する。

富士通のPC工場、勝利の方程式は「トヨタ生産方式+ICT活用」より

https://monoist.itmedia.co.jp/mn/articles/1310/17/news013_3.html

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６　体は３ヶ月で入れ替えよ

　　食材が自分の体を作る。安い食材に注意をせよ。安いものにはワケがある。農薬まみれ、添加物まみれの食材が人生を潰す。

７　カンバン方式、ジャストインタイムで

　　ジャストインタイムで食を取れ。必要な時、必要な量を、必要なだけ取る。その時まで、ライン停止（断食）である。理想は、10時から18時までの生産食事活動８時間とその後の16時間断食である。

　生産計画に反して食べるから、余剰品が不良在庫（お腹の贅肉）となる。それががんや生活習慣病の原因となる。がんも基本的に生活習慣病である。

８　５Ｓ：　生理、性頓、清掃、清潔、躾

　　ヒトは人間である前に動物である。その生理に従って生きよ。

　　性頓で、何時までも若い男の子、女の子であれ。色気を無くしたら、人間は終わりである。動物は基本的に生殖を終えれば、すぐに死ぬ。

　人生で無駄なものを整理整頓清掃して、身の回りを清潔にせよ。身の回りだけでなく、心の５Ｓが必要。「人、モノ、カネ、情報、時間」の５Ｓをせよ。思い出の品まで断捨離しては、人生は終わりだ。断捨離はカネを出せば業者がやってくれる。間違った断捨離をするな。

　モノで部屋が狭くなれば、モノを捨てるのも一手段である。しかし、広い部屋を手に入れるのも、もう一つの手である。人のやらないこと（それを手に入れること）に努力をしろ。そこに新たな人生が生まれる。人生を創るとは、良き記憶を貯める事だ。思い出の品こそが人生を刻んだ記録である。

　人生の美学は、自分の体の所作の優美さである。身体が美しいと書いて「躾」である。

９　智慧、賢さ、慈愛を使え

　生きるとは智慧、賢さ、慈愛を使った人生劇場である。

　奪うより与える方が幸せである。与えるという幸せを感じないと長生きなどできない。人から奪って集めた金は醜悪である。そういう欲望に染まった人間は、知識はあっても賢さがない。カネへの飢餓欲に支配され、戦争を起こす。戦争は守銭奴が起こしている。利他少欲でいけば争いはない。

　他人と闘うな。そんな闘いをすれば人から恨みを買う。他人とは、自分を試すため、仏様が遣わした役者である。その役が終われば、目の前から消える。人生を教えてくれる役者と思え。

　自分と闘え。昨日の自分を今日の自分は超えよ。死ぬまでが人生舞台である。己が死んでも後世の人が感動する仕事を遺せ。人が感じれば、動き出す。それが感動だ。

文殊菩薩　松本明慶大仏師作

知恵を教えてくれる仏様

普賢菩薩　松本明慶大仏師作

賢さを教えてくれる仏様

虚空蔵菩薩　松本明慶大仏師作

慈悲を教えてくれる仏様

2022-06-01　 久志能幾研究所通信　2396号  小田泰仙

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　ゴミ袋有料化は、コロナ禍で売り上げが減り、収入が減り、市民が生活に困っている時、一家庭当たり年間５千円の実質増税で、人的災害と同じである。石田仁市長はゴミ量削減という美名の下で、実質的な増税を行う。それの建前が、真実ではない。なにせ大垣市の家庭ごみは増えていないのだ。

　2015年から2019年にかけて大垣市民一人当たりのゴミ量は0.4％も減っている。しかし事業所から出るゴミ量は6.4％も激増しているのだ。増えたのは、行政が出すゴミと商業者が出すゴミの量なのだ。

　「岡田まさあき市政報告　令和4年5月」より

節約で捻出

　大垣市の年度予算に対する寄付金額総額は７億円。岐阜市のそれは２億円。岐阜市より５億円も多い寄付金を使えば、3億５千万円の増税は不要だ。

　　　　　令和2年度

　　　　　　一般会計収入　　　　うち寄付金額　比率

　大垣市　　 　603億6000万円　　7.24億円　　1.20％

　岐阜市　　　1790億1000万円　　2.10億円　　0.12％

　多治見市　 　417億5368万円　　0.64億円　　0.15％

　高山市　　　 422億3779万円　　0.06億円　　0.014％

　刈谷市　　　 607億8000万円 　 0.02億円 　 0.003％

　高崎市　　　1655億2000万円　　1.30億円　　0.078％

　増税するより、議員の給与と県下一高い市役所職員の給与を下げればよいのだ。（2021年の給与までは県下一の高額）。

　給与をもらうなら、成果に見合った額をもらうべきだ。大垣市役人は、働きが悪く、岐阜市より2倍も都市の価値を没落させた。この20年間で大垣市は公示地価が50％以上も暴落した。岐阜市はその下落額が大垣市よりはるかに少ない（岐阜市は公示地価が約36％下落）。名古屋市は逆に1.45倍も公示地価が上昇している。大垣市役人の無能さの証明である。

　公示地価は市場が神の如く評価をする行政の通信簿である（神様、ウソつかない）。松下幸之助翁は、「市場は神の如くの評価をする」と言った。

　優秀な行政をすれば、都市の価値が上がり、公示地価が上がる。要は大垣市の役人は給与をもらい過ぎなのだ。それを減らせば3億５千万円などすぐ捻出できる。

大垣市の地価推移（2001年以降）

　2001年の地価を100として2018年の地価は

　　（公示地価、基準地価の総平均）2001年より小川敏氏が市長就任

　大垣市　　49.5

　岐阜市　　64.4

　一宮市　　75.0

　名古屋市 145.1

　大府市　　90.2

　刈谷市　 107.2

　安城市　　99.0

　岡崎市　　94.3

　元はと言えば、身分不相応な豪華絢爛たる大垣新市庁舎を建てたので、金が足りなくなったのだ。豪華な新市庁舎を建てれば、その維持管理費が増大する。大垣市新市庁舎は岐阜市のそれより2割も豪華で、将来の人口減を「大垣未来ビジョン」で宣言しているのに、それと矛盾した新市庁舎を建てたて為に騒動なのだ。カネが足りなくなり、カツアゲ先を探した結果である。

　本来、無駄な経費の多い大垣新市庁舎の運営費を下げるべきだ。無駄なＩＴ化設備、駐車場の閑な整理員等の無駄ばかりの大垣行政である。

新市庁舎費用　負担金比較

　　　　　　　人口　　新市庁舎費用　負担金　　　　年間税収

　　　　　　　　　　　　　　　　　市民一人当たり 　一人当たり

　大垣市　　　159千人　　126億円　　79千円　　　386千円

　岐阜市　　　406千人　　266億円　　65千円　　　398千円

　各務ヶ原市　145千人　　 83億円　　57千円

　多治見市　　107千人　 　52億円　　48千円

　刈谷市　　　140千人　　 84億円     60千円　　　434千円

徳なき為政者

　ゴミ袋有料化は、コロナ禍で売り上げが減り、給与が減り、市民が生活に困って弱っている時、それに追い打ちをかけて増税で市民を苦しめるとは、市長失格だ。市民に寄り添わない市長など市長失格だ。徳のない市長はその座から追うべきである。

　次回の選挙では、石田仁市長と近沢正市会議員に投票してはならない。

　近沢正市会議員は「ゴミ袋有料化推進委員会」の委員長である。

2022-06-01　 久志能幾研究所通信　2395号  小田泰仙

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