「孟母参戦？の教え」、逃げるが勝ち（１）忠告シナ

 

　「孟母三遷の教え」とは、孫子の兵法の「逃げるが勝ち」が本音である。生存競争の激しい中国社会では「孟母参戦の教え」が必要であった。その中国社会の激しい生存競争に「参戦」するには、付き合う相手を選べ、危ない人からは逃げろ、という教えである。（新解釈？）

　兎がライオンと闘う羽目になったら、脱兎のごとく逃げるのが正しい戦い方だ。ライオンに戦いを挑む兎は、狂っている。

　それには逆らわず、逃げろと忠告（中国）シナである。

 

　「孟母三遷の教え」があるように、付き合う友人・友好国で、運命が変わる。それは2300年前からの中国の教えである。今でも大脳心理学上で理に合う言葉だ。

 

「孟母三遷の教え」

《「古烈女伝」母儀・鄒孟軻母から》孟子の母は、はじめ墓場のそばに住んでいたが、孟子が葬式のまねばかりしているので、市場近くに転居した。ところが今度は孟子が商人の駆け引きをまねるので、学校のそばに転居した。すると礼儀作法をまねるようになったので、これこそ教育に最適の場所だとして定住したという故事。教育には環境が大切であるという教え。また、教育熱心な母親のたとえ。三遷の教え。（デジタル大辞泉）

 

 

日本占領包囲網

売国行為

　日本の政治では、この戦略が無視され、利権に釣られたハイエナのような国会議員が、餌に喰いつき、挙句ハニートラップに引っかかり中国の犬になっている。情けないことは、その議員に投票する人が多数いることだ。いかに国民が政治に無関心になっているかである。日本の危機である。

 

無実のスパイ罪、大事な人質

　無能な拝金主義の経営者が、中国を巨大な市場と勘違いをして、中国に尻尾を振っている。悲惨なのは、鉄砲玉として中国に駐在させられている従業員である。多くの日本人が、無実のスパイ罪で逮捕されている。その数１７人。行方不明の人も多いとかで実際はもっと多くの日本人が拘束されているようだ。中共は有事の際、中国駐在の日本人を人質として拘束するだろう。その数１０万人。日本は危機管理がなっていない。早く帰国させるべきだ。

　そんな危険な国に従業員の命を危うくする現地駐在を命じる経営者は、経営者の資格がない。

 

日本の工場を潰せ

　外国に進出して、現地生産現地消費なら正当な企業活動だが、中国人の安い労働力を求めて中国に進出し、そこで生産して、それを日本に輸出すれば、日本の工場は閉鎖を余儀なくされ、日本人の雇用はなくなり、日本製品が売れなくなる。進出それで失業者が日本に溢れる。日本企業が中国に投資をして日本を潰す。その企業の経営者は国賊者である。

　企業が中国現地で稼いだ利益は外国に持ち出せない。そんなことには、愚かな経営者は考えが及ばないようだ。

 

　私が小学校の頃、大垣は繊維産業で栄えていたが、大手繊維メーカーは安い労働力を求めて中国に出て行き、大垣の繊維産業は消滅した。

　それが今では、全国の全産業に及んで、日本が衰退している。

　日本の企業が中国に労働力の安さに釣られて出て行っててから、日本産業の空洞化が始まった。日本国内に工場が無くなれば、当然、雇用が消滅する。中国の工場から、安い製品が日本になだれ込めば、日本産業が衰退するのは必然である。それが分からず、中国に工場を建てた経営者は、国賊である。

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開発するより技術は盗め

　長年の中国共産党の影響で、中国では「技術開発するより、技術は盗め」である。その方が安いから。日本企業が中国で工場を建てて生産すれば、技術は確実に抜かれる。

　中国人の留学生の多くが、日本の国立大学で研究（民間技術でも軍事に転用可な技術研究）を携わっている。その研究情報は中国に筒抜けである。日本の税金で、日本を攻める軍事が育成されている。

　つい最近、中国留学生のスパイ事件が露見して、中国人学生が逮捕された。これは氷山の一角だろう。

　そのスパイ行為の留学生にも、文科省の国費から月額14万５千円が支給されている。更に中国からも手当が支給されている（研究生・月額約4500元・日本円で約90,000円）。日本の学生よりメチャ裕福である。それは日本の血税である。貧しくなった日本の家庭から、頑張って大学に進学した日本人の苦学生にはその支給はない。

 

各国も警戒､日本の｢中国人留学生スパイ｣の実態 悪意なき学生を利用するアメとムチの手口 | 安全保障 | 東洋経済オンライン (toyokeizai.net)

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売国マスゴミ

　日本のマスコミの多くは、中国寄りで、中国の都合の悪い記事は流さない。それは日経やNHKも同じである。

　2012年、名古屋の河村市長が、南京事件の意見広告を中日新聞の広告に出そうとしたら、中日新聞がそれを拒否して炎上した事件がある。中日新聞は中国の息がかかっている。それ以来、私は中日新聞の購読を止めた。

 

　中国は、それで得た技術や儲けた金で日本を攻めて占領するための軍事にカネをつぎ込んでいる。そんな中国に媚びる媚中派議員は国賊である。

 

　現在は、岸田を筆頭に国益を考えない政治家が跋扈している。それに投票した国民の責任だ。

 

　このままの状態なら、2050年には、日本は中国日本自治区になってしまう。

　モンゴル、ウイグルが中国に侵略され飲み込まれたのは、平和憲法がなかったためではない。中共軍に抵抗できる軍備がなかったためである。

 

　断交している間が、お互い幸せな期間もあったという歴史的事実を振り返ろう。　同盟を結ぶとは、結婚すると同じである。断交とは友人と絶交と同じ。付き合ってはならない人とは絶交でよい。ヤクザの国とは断交でよい。付き合えば、危険が身に及ぶ。

 

 

2024-02-02  久志能幾研究所通信　2815号  小田泰仙

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