50年間の洗脳を破戒、日本経済新聞の購読中止
私はこの50年間、日本経済新聞と『日経ビジネス』誌を購読してきた。その間、朝日新聞、読売新聞、中日新聞、岐阜新聞等をも一時的に併読購読してきたが、日本経済新聞と日経ビジネス誌だけは50年間継続して購読してきた。今振り返ると、それは洗脳であり、経済狂という宗教団体への入会でもあった。「宗教」の漢字の語源は、その「家の教え、戒め」のことである。私はその「戒め」を破ることにした。
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戒律（編集方針）
日本経済新聞と『日経ビジネス』の戒律（編集方針）とは、
グローバル経済主義信奉（拝金主義）、
政府・財務省の発表を受け流し、
中国を刺激せず中国の悪い情報は避ける、
（中国市場が巨大だと目が眩んでいる日本財界への忖度で）
日本財界の太鼓持ち、日本企業への忖度
(宣伝等の大スポンサーだからヨイショ記事しかない）、
政府への忖度で、移民政策の後押し（政府に近いと情報をもらえるから）
脱炭素政策の盲信、環境偽善のEV化推進、
（自分では何が正しいかを考えず、時流にのるだけ）
SDGｓ盲信 （新たなサヨク運動である）、
経営者優先・従業員後回し、金持ち優先・貧乏人軽視、である。
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日本経済新聞を読む読者は、経済に関心がある経済人が多い。それ故紙面が、その中心の財界に媚びた記事になるのは自然の流れである。それが顧客満足度を上げるのだろう。だから大手広告主の批判はご法度である。だから体に悪い食品の宣伝が満載である。
私は、最近、会社生活から身が遠のき、冷静に社会を観察すると、日本経済新聞社の偏向記事・洗脳記事が鼻につき始めた。それは大手の全マスコミに当てはまる。
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位置づけ
下記は週刊ダイヤモンド社が各報道機関の政府と報道速度の関係をマッピングした図である。『週刊ダイヤモンド』誌は、権力から一番遠い立地である。だからこの図は第三者の観点で作成されている。
その図から分かることは、日本経済新聞社は、政府と緊密な忖度関係にあるということだ。要は日本経済新聞は、御用新聞である。だから日本経済新聞社は、政府に都合の悪い情報は出さないということだ。
報道スタンスの立ち位置（一部編集）『週刊ダイヤモンド』2013/5/25号
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私は以上の理由でこの7月末で、日本経済新聞の購読を止めた。『日経ビジネス』誌は昨年の10月で定期購読を止めた。
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薫習
人は一番多く見たもの、聞いたことで思考が形成される。だから良い言葉、良い行動を見ることで、人格が形.成される。霧の中を歩けば、自ずと衣が濡れる、である。それを薫習という。その霧が良質であればよいが、悪質だと頭の中が変な色に染まる。今まで、私は日本経済新聞だからと、疑問を持たず、信用して記事を読んできた。それはは大きな間違いであったようだ。
過去から学び、今日の為に生き、未来に対して希望を持つ。大切なことは、何も疑問を持たない状態の陥らないことだ。
アルバート・アインシュタイン
偏向全開
最近の事件を見ても、木原事件に、大手マスコミが口をつぐむ。秋本真利事件件が起きれば、木原事件を隠すように、全マスコミが報道する。異様である。それこそ洗脳報道である。マスコミは、日本人を考えさせないようにしている。
現代は、YouTubeやネット記事が有るから、救いである。ネット情報で、大手マスコミの偏向・異常さが暴露される。ネットを見ない老人が世論に悪い影響を与えている。
中国の水害被害は全く報道されない。ウイグル族の臓器移植問題も黙殺に近い。公明党の不祥事も黙殺に近い。完全な偏向、洗脳報道である。池上彰の超偏向記事も鼻につく。
日経新聞は中国のヨイショ記事満載で、ＥＶ化を美化し、トヨタのＥＶ化の遅れを批判ばかりである。それも偏向である。
私が洗脳された被害
私は日経新聞や日経ビジネス誌の影響を受けて、新人教育でも、会社の置かれた状況で、グローバル経済主義を踏まえて教育カリキュラムを組んできた。
また日経ビジネス誌の影響を受けて、ダイキン工業の経営の素晴らしさを絶賛した記事に洗脳されて来た。それでエアコン、エコキュートの選定で、ダイキンを選定した。しかし後日、その虚像に裏切られた。ダイキン製のエコキュートの欠陥とそれをサポートする人罪に泣かされた。ダイキン工業の経営記事は大嘘であった（後日詳細を報告予定）。
日産のリバイバルプランの嘘
1999年、日産のリバイバルプランでゴーンを絶賛したのは、日経新聞、日経ビジネス誌であった。完全なる洗脳・宣伝報道であった。トヨタ系の会社の身を置いていた私は、ゴーンのうさん臭さ感じていた。
当時のトヨタグループは、奥田碩社長（豊田章一郎氏の後ろ盾で）の掛け声で、業務改革に邁進していた。その目から見ると、日産のリバイバルプランはお笑いであった。日経新聞、日経ビジネス誌はゴーンに騙されたのだ。お粗末である。新聞記者は、詐欺師の言葉を疑わず、記事にするだけの人間なのだ。新聞記者は、上記アインシュタインの言葉をよく噛みしめることだ。
いつか来た道
日本のマスコミの2023年の報道の自由度は世界の68位である(調査対象180カ国中で)。日本のマスコミの偏向報道がオンパレードであることは、全世界が認めている。
国際NGO「国境なき記者団」（本部・パリ）の2023年の「報道の自由度ランキング」で、日本は主要7カ国（G7）の中で依然、最下位だった。
戦前は、日本マスコミはイケイケどんどんで、日本国民を戦争に押し流した。新聞は景気の良い話でないと、新聞が売れないのだ。だから戦争を美化する記事を前面に押し出す。満州に日本の未来がある」と宣伝し、特攻や玉砕を美化したのは日本の新聞である。北朝鮮を最大に美化したのは朝日新聞であった。戦後、マスコミはその反省もせず、戦前と同じ道を歩んでいる。
偏向報道
日経新聞は日本財界のタイコ持ち報道としか思えない。中国への「思いやり報道」で、やれ「パンダ様大賛辞報道」、「中国凄いぞ」、「未来は中国が世界一」等の大キャンペーン報道である。その反面、最近の中国経済の不調はあまり報道されない。反グローバル主義のトランプ元大統領への日経新聞の偏向報道が目に余る。今でも日本のマスコミは、バイデンの悪い情報を流さない。
日経新聞は、経済や経営の原則も分からないようだ。だから賃借対照表も理解できないようだ。財務省の言いなりで、国民を騙して増税の手助けをしている。バランスシートの負債だけの話をして、財産の話しは無視をする。国の借金が膨大だと、嘘を言う。とても経済新聞とは思えない紙面である。
移民政策の狂気
日経新聞の移民政策賛成の影が見え隠れする記事が多い。日経新聞には、その移民美化の文調が鼻を突く。クルド人の暴動が象徴するように、過度な移民政策で日本社会が崩壊するかもしれないのに、一部の利権政治家の為の移民政策を後押しする日経新聞のヨイショ記事ばかりである。
人口減に対して、移民政策しかないような発言をする政治家は無能である。移民政策は対処療法で、人口減の真因を探して、対策を打たないと、フランスやドイツの移民暴動が発生する。日本の人口減は、政府の間違った政策が原因である。元を断たなきゃ、ダメなのよ。その手始めが、政府の犬の日経新聞の購読中止である。
過去を振り返り、害毒ある報道機関から距離を置くことが日本を守ることだ。
ご先祖の教え
今日はお盆である。終戦記念日である。うちの家も先の戦争で２人が命を捧げた。日本の銃後の母子老父老母のために、命を捧げた英霊を偲び、日本の未来を真剣に考えたい。今の大手マスコミは日本の敵である。YouTubeやネットで真実を知ることが出来るのが救いである。
2023-08-15 久志能幾研究所通信 2728号 小田泰仙
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