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2023年7月19日 (水)

70年前のタイムカプセル(4)日本消滅? 狂産腐臭

 

 タイムカプセルから60年前の世界地図(B0版)が出てきた。地図に「昭和37年4月10日発行(1962年)・日本教文株式会社」とある。そこには、ソ連、東ドイツ、チェコスロバキア、ビルマ、南ベトナム、等の今は亡き国名が記載されている。それは60年前の世界である。

 

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  新世界地図』(部分)(1962年)  日本教文株式会社刊

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 第二次世界大戦後、70年間で、180カ国がこの世から消えた(月尾義男著『日本が世界地図から消滅しないための戦略』到知出版社より)国など簡単に消滅する。特に狂気国家3国に囲まれた日本は、国を守る手順を誤れば、明日は日本の消滅かもしれない。周辺の狂産国は日本国土を虎視眈々と狙っている。

 

日本有事

 ウクライナ侵攻や台湾有事を考えれば、日本は安泰ではない。

 ヨーロッパの各国はNATO に入っているので、一国が敵に攻められれば、全NATO軍が一丸となって、敵に向かってくれる。だからスェーデンもノルウェーもウクライナもNATOに加盟したいのだ。そうなれば、ロシアも侵略戦争をできないからだ。狂国には、集団で結束して立ち向かわないと、やられてしまう。それが集団的自衛権である。

 日本は日米安保条約があるから安心ではない。今のバイデン政権が、アメリカの青年の血を流してまで、日本を守ってくれる保証はない。米議会がアメリカ軍の派遣を簡単には承認しないだろう。

 ウクライナ戦争でも、ロシアが攻めたらアメリカが守ると言う条約まで調印して、ウクライナは核兵器を放棄した。しかし、ウクライナが侵攻されても、アメリカは動かなかった。その冷酷さが国際政治である。

 自分の城は自分で守れ、である。その前に、獅子身中の敵を退治しないと、内部崩壊する。

 

亡国の輩・獅子親中の虫
 日本の拝金主義者経営者は安い労働力を求めてC国や周辺アジア諸国に出て行った。そこで安い労働力を使い、日本に価格破壊の製品を輸出して、国内産業を潰した。彼らは、日本の雇用を無くした上に、さらに日本を滅ぼす亡国の経営者である。奴らは、C国に媚び、日本の雇用が無くなり、産業が滅亡すれば、国が亡ぶ。産業が無ければ、国防にカネを使えない。

 奴らは、不景気だからと技術者をリストラして、社員と家族を路頭に迷わせた。その技術者たちは、持てる技術を韓国に売った。首を切られた技術者が復讐をしたのだ。それで韓国の産業が急成長して、日本の電器産業を壊滅させた。韓国は地道な基礎開発費や研究開発費を使わなくて済むので、利益が出るのだ。日本の電器産業壊滅の真犯人は安易な経営をして、経営不振に陥らせ、自分では責任を取らず、代わりに社員をリストラをした経営者たちだ。技術が分からない経営者は、技術情報の保護をしなかった。

 

電機業界のリストラ嵐

 松下電器のリストラは、私には人ごととは思えなかった。私の元部下は、処遇に不満を抱き退職した。そしてリストラの嵐の舞う前の松下電器に途中入社をした。その後、彼はリストラの嵐に巻き込まれ、ストレスからスキル性胃癌になり、胃がんが見つかって1年で亡くなった。2014年、享年55歳であった。

 

人は石垣 人は城 情けは味方 仇は敵

 武田信玄公の名言のように、人は石垣である。人が会社と言う城を構成している。亡国の経営者は、その石垣を捨て駒の様にリストラした。自分の経営ミスを部下に押し付けたのだ。それが仇となり、日本の電機メーカは自己崩壊した。亡国の経営者は、自分の城を自分で守れなかった。

 

 学生が成人するまでの20年間も反日教育の洗脳工作を続けているC国である。その国に媚びへつらう媚中派議員、媚中派の党、媚中派マスコミを放置するから、日本が存亡の危機を迎える。

 今でも連日、領海侵犯、領空侵犯、反日宣伝を繰り返しているC国に、国内の媚中派議員、媚中派マスコミは超甘である。売国奴である。国を亡ぼすのは、内部の敵である。

 

反日報道、反日行動

 反グローバル政策のトランプ大統領を貶める報道や言動を取ってきた日本のマスコミである。それが日本の防衛力を削いでいる。

 彼らはスパイ法の成立に大反対で、その成立を妨害している。そのスパイ法が無かったから、日本の電機産業、半導体産業が壊滅したのだ。それを知っていて、そういう媚中派議員に国際情勢に無知な国民が投票をするから、日本は衰退から抜け出せない。ハニートラップに懸かっているH外務大臣が日本を守るはずがない。

 

対策

 安倍元首相の集団的自衛権の成立で、全マスコミが反対をしたのは、全マスコミが日本の敵であるということだ。サヨクのマスコミは、日本をC国日本自治区にしたいC国にご機嫌を窺って、反対したのだ。そんなマスコミは、視聴も購読も不要である。それが日本を守ることだ。マスコミを殺すに、刃物は要らぬ。視聴を止め、購読を止めればよいだけだ。媚中派議員や党に投票をしなければ良い。 

 

2023-07-18  久志能幾研究所通信 2719号  小田泰仙

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