太陽光発電 殺人事件
密集した住宅地で太陽光発電装置を設置することは、団地の狭い4畳半の部屋にピアノを入れるようなものだ。1973年に騒音問題でピアノ殺人事件が起きたように、そのうち、太陽光発電殺人事件が起きることを私は危惧している。
私は、住宅密集地に太陽光発電を設置することは利己主義で、他人への迷惑行為と思う。太陽光発電は売電で儲かるとか、自宅の電気代節約になるとかで、業者の売り込みが激しい。しかし狭い日本では他人への犯罪行為になりかねない。太陽光発電は、日本では個人が設置するべき設備ではない。正規の公共団体が設置する場合とは、別の問題である。
無神経な人が、近隣へ無意識に起こす迷惑行為が原因で、殺人事件が多発する昨今である。最近は切れやすい人が増加している。自分勝手な無神経な人も増加している。いつ何時、太陽光発電殺人事件が起きるやも知れぬ。
バーベキューが凄惨な殺人に発展したのが、2017年5月に岐阜県瑞浪市で発生していた事件だ。32歳の男性が、自身がコーチを務める少年野球チームの部員や父兄などを招き、バーベキューを楽しんでいたところ、突如隣人の男(26)が包丁を持って現れる。男は32歳の男性の腹部を刺し殺害。さらに、取り押さえようとした42歳の男性の腕をも切りつける。結局、参加していた2人の男性によって取り押さえられ、駆けつけた警察官に現行犯逮捕された。
その後の調べで、犯人の男が被害者の男性宅について、1年ほど前から「うるさい」と警察に相談していたことが判明。前々から抱えていた騒音に対する不満がバーベキューで爆発し、殺人事件に発展してしまったようだ。
Exciteニュースより https://www.excite.co.jp/news/article/Real_Live_51185/
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私は、自宅に太陽光発電の勧誘の電話を何度も受けているが、拒否している。中電からの電話勧誘が頻繁である。
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密集住宅地で太陽光発電システムを入れている家を見ると、私はその家の主人の性格が分かる。その人は、利己主義者で、詐欺にかかりやすく、目先の利益に惑わされて、深く考えることがない人である。
問題点
反射光がまぶしい、隣家への犯罪行為
太陽光発電のパネルは鏡と同じである。住宅地では、太陽光発電のパネルの反射光が周りに被害を与える。裁判にもなり、設置業者が敗訴している。2012年の横浜地裁は、住宅の太陽光パネルの撤去と損害賠償の支払いを命じる判決を出した。その後、2審で棄却となったが、設置者が自主的にパネルを撤去した。
太陽光発電のパネルの反射光が近隣の住居に、眩しさを与え、室温を上昇させるといった被害が発生する。ある住宅では、反射熱で室温が10度も上がったという。真夏でこの被害を受ければ、近隣住宅地の住民には地獄の苦しみを味わう。
カドミウムが含まれる太陽光パネル廃棄は公害
2015年の太陽光発電パネルの廃棄量は2400トン、2040年には800,000トンへと333倍に急拡大する見通しである。耐用年数を迎えるパネルが増えることが主要因である。（2017年の総務省調査で）
太陽光パネルには鉛やセレン、カドミウムなどの有害物質が使われている。カドミウムは、水俣病、イタイイタイ病の原因となった材料である。適切で厳格な廃棄処理が必要な「産業廃棄物」である。しかし太陽光パネルの処理については今の所、厳格なルールがない。無法状態である。
今後は使われなくなった太陽光発電所が「放置」される例も出てくるはずだ。そうした場合、雨水等で流れて、飲料用水に流れ込む恐れも危惧されている。土壌汚染で作物への影響の恐れもある。火災の原因となる危険性もある。
低音騒音で他人迷惑
太陽光発電設備のパワーコンディショナは、微弱ながら電磁波を発している。太陽光発電に限らず、家電製品でもモータを利用するものであれば基本的に電磁波は発生する。それが思わぬ近隣住宅へ被害となる恐れがる。
パワーコンディショナからのモスキート音（キーンという高い音）や空調設備のモータ音などが、近隣住民とトラブルや苦情の原因になることもある。
風力発電でも低周波の騒音が、鬱病や他の病気の発生となっていることが報告されている。
旧の住宅への設置は耐震上で自殺行為
日本では住宅などの建物の屋根に発電パネルを設置する例が多い。住宅用のパネルの重さは100Kg以上で重い。にもかかわらず強度計算をせずに設置する例も少なくなく、耐震性に悪影響をもたらす。
私も阪神淡路大震災の被害を見て、自宅の二階にあった書籍や重い家具を一階に下ろした。屋根につけた太陽光発電パネルは、揺れを加速させる重りを建屋の一番上に設置すると同じである。最初からそういう前提で家の設計をするなら良いが、後付けは自殺行為であると思う。
火災時の対応が未確立
太陽光発電の設備は、太陽光が当たると発電する。火事が起こっても、発電を継続する。そのため、消防による放水により感電の危険性がある。消火活動の妨げとなり、ドイツでは消防士が死亡した事例もある。
2017年に埼玉県で発生したアスクルの倉庫火災では、屋上の太陽光発電装置が消火活動の支障になり、消火に手間取った。実に12日間、燃え続けた。
また、太陽光発電の設備自体が発火する事例で、2008年～2016年、住宅用太陽光発電による火災は102件である。（消費者安全調査委員会の調査）
施工不良やケーブルを動物がかじったことで火災となるケースもある。
2020-05-17 久志能幾研究所通信 1593 小田泰仙
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