マスゴミ認知症死、新聞購読中止、1か月後の俯瞰

 

購読中止で正解

　私は50年間購読した日本経済新聞を７月末に止めた。その１か月後の８月28日、市の図書館で１ヶ月分のバックナンバーを流し読みした。その所要時間約40分であった。バックナンバーを俯瞰した感想として、日本経済新聞の購読を止めて良かった、である。下記は、この一か月の記事を俯瞰した感想である。

 

購読を止めて良かったこと

　マスゴミからの洗脳から逃れられた。今、マスゴミを読まなくても、何ら問題が無いことがわかった。まるで、私が仙台へ行くための情報を探していたが、日経が北京行きの情報を何度ともなく耳元で囁くように伝えてきたのだ。それは洗脳である。それは記事の中の言葉の語感から受けた。記事の言葉づかいで日経新聞社の潜在意識が透けて見える。

 

　洗脳状態からの脱却で精神的に心の安定感を増せた。今までは人の心を煽る記事が多かった。購読を止めて、その結果、身が閑（のどか）で、夢が安らかになり、養心ができた。

 

　特に中国経済のヨイショ記事を読まなくてもよい。日経新聞は、中国の悪い話はほとんどない紙面構成である。それで多くの投資家が騙された。それから逃れられた。

　また政府べったりの御用記事が多く、騙されることが多かった。

 

　その他の利点として、あまりに分量が多い広告紙の処理に悩まされなくなったのも大きい。広告もパチンコや、ゲーム、不動産、車の宣伝ばかりである。その紙くず処理に時間とお金がかかる。それが無くなった。

 

　毎朝、新聞が来ると読まねばという強迫観念に責められることが無くなった。ネットで見れば済む話である。年金生活者の身で、一刻を争そって見なければならぬニュースなどありはしない。ネットで十分で、一か月後、図書館で見れば済む話である。

 

　日経に頻繁に登場する池上彰の記事を読まなくても済む利点も大きい。池上彰の考えは偏向し過ぎである。私は池上彰の顔を見るだけで寒気がする。

 

　スポーツ記事、グルメ記事、テレビ欄も読まなくて済む。私には全く興味のない記事である。経済新聞を標語するなら、記事を経済に特化すればよい。それでいて経済を支える国家体制、法治国家の危機問題には完全スルーである。国家体制、法治国家の体制があってこそ、経済活動が成り立つ。日経は、それを揺るがす問題をスルーである。

 

　太鼓持ち新聞として、体に悪い商品の宣伝や記事を読まなくてすむようになった。日経記事で発癌性物質だと報道しながら、その会社の宣伝が多い。要は洗脳記事である。

 

　日経新聞を止めて、月に５千円の購読費用がなくなった。年間６万円、10年間で60万円の節約である。

 

 

正師

　「正師を得ざれば学ばざるにしかず」道元禅師（『学道用心集』）

　「正しい師に会えないなら、むしろ学ばない方がよい」とまで道元禅師は言う。正しい師とは、現代で言えば、マスコミからの情報での方向決定の情報である。しかしそのマスコミが、自分が仙台に行きたいのに、その方向の情報は流さず、逆方向の北京への道を教えるようなものだ。だから、その発信者は不要だと言うのだ。マスゴミは正しい情報を流さず、それを補うため無駄な情報（雑音）しか流さなければ、それは洗脳報道で、害毒である。

 

いつか来た道

　日本の拝金主義の企業人は、14億人の中国の市場に垂涎のまなざしを向けていたようだ。日経は、それの太鼓持ちの記事を書くのに余念がなかった。

　マスゴミは戦前の報道で、「満州は日本の生命線、バラ色の土地だ」と報道していたのとまるで同じである。愚者は同じ過ちを繰り返す。マスゴミは敗戦時、反省をしなかった。いまだそのツケをはらっていない。

 

報道の使命

　今の大手マスゴミは日本国民に目隠しをして、国を滅亡への道に導いている。国民に悪い洗脳を施している。まるで戦前の新聞が景気の良い話で、国民を煽って日本を戦争に導いたかのようだ。

 

　報道などは静かに真相を伝えれば十分だ。太鼓を叩いて浮き立たせる必要はない。広報や報道は絶対に嘘を言ってはならぬ。そうなったら戦争は必ず負ける。（連合司令長官　山本五十六）

 

 

マスゴミが認知症に

　日本では国家の根底を揺るがす法治国家としての問題が噴出している。大手マスゴミは、認知症症状で死の寸前で、その報道をスルーである。

　大手マスゴミは、政府の記者クラブから排除されることを恐れて、木原誠二問題を完全にスルーである。記者クラブの控室に、木原誠二が週刊文春を告訴したとの張り紙があるという。それを報道すれば、お前たちも告訴するぞとの暗黙の脅しである。だから大手マスゴミは木原問題をスルーしている。これは報道機関の自殺である。ネット上では、この問題で大炎上しているのに。

　大手マスゴミは、松川るい事件の国家外交問題を揺るがす問題を見過ごし、くだらないニュースで紙面を埋めている。最近、天気予報のニュース番組の時間が異常に長くなったとの噂もある。

　大手マスゴミは、法治国家として違法移民を特別扱いして、残留を認めることを黙認する記事で埋めている。移民問題が、先月のフランス暴動の引き金であったのにも関わらず、政府の移民政策を後押しの記事である。移民を受け入れて成功した国はない。少子化対策で、移民は対処療法である。フランス、ドイツ、スウェーデンでの惨状に目を背けてはならない。育ちが違うと、同国民間でも、嫁姑問題、離婚問題が噴出するのに、ましてや価値観が違う民族が日本国内でうまくいくわけがない。川口市のクルド人騒動問題を、大手マスゴミはスルーである。

　日経の記事は反グローバル経済主義者のトランプ元大統領を忌避し、彼を叩く傾向が、顕著である。日経はグローバル経済主義万歳の方針である。

　日本経済新聞は、レジ袋有料化の問題を、話題を変えて都合のよいニュースとして記事にしている。事件の本質をすり替えている。洗脳である。

 

洗脳記事の実例は別記事で報告する。

 

2023-08-29  久志能幾研究所通信　2733号  小田泰仙

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