耐震診断 南海トラフ巨大地震への備え

　今日（2021年12月20日）、依頼してあった自宅の耐震診断の結果に基づき耐震の打ち合わせをした。設計士さんが計算書を持参して自宅で打ち合わせである。

　

この10年の耐震工事の結果

　10年前、リフォーム工事を始める前は、その耐震強度値が0.5以下であった。1970年に建てた日本家屋だから、1981年制定の新耐震基準に達していない。

 

　この10年間、耐震補強でリフォーム工事をしてきて、その結果の値は、Ｘ方向の耐震強度が0.77、Ｙ方向が1.2 に上がった。そこそこに強度が上がったが、南海トラフ巨大地震での大垣市の想定震度６強には少し不安である。

 

被害予想

　Ｘ方向は東西、Ｙ方向が南北方向である。南海トラフ巨大地震の影響は、南西から北東に振動が伝わる。だから南北の45度斜め方向に家の耐震強度が必要である。

　大垣市は津波の直接の被害はないが、揖斐川の氾濫が予想される。伊勢湾に押し寄せた32ｍ高の津波が伊勢湾から揖斐川をさかのぼると想定される。大垣市の中心部でも0.5～１メータほどの浸水の怖れがある。

 

再度の耐震工事

　そこで、今回、弱い場所の補強を想定して、再計算をしてもらった。Ｘ方向にあるガラス戸を取り除き、壁を作ることで強度を上げた場合の計算結果である。

　現状と７つの案の耐震工事を想定した計算結果から、最大の強度の改築案を決定した。

　結果は、Ｘ方向が耐震強度1.2に向上した。

　Ｙ方向は、すでに耐震強度1.2であるので、工事無しのままとした。

 

　結果として、今回の工事をすれば、南海トラフ巨大地震での大垣市の想定震度６強に、倒壊、全壊、半壊はまぬがれる。それで圧死の不安は解消される。

　今すぐではないが、早く耐震工事をする予定である。地震発生の予想時期は2035年±５年であるので、地震発生の危険性が高まる2030年までにすればよい。３か所の補強工事であるので、3年計画で、一か所ずつ工事をする計画である。

　今日、その工事見積もりを依頼した。

 

懸案事項

　南海トラフ巨大地震が大垣に及ぼす影響は、地盤の液状化現象である。それは地面に杭を打ち込んで地盤改良するしかない。しかし家が建っている以上は、何ともできない。せめて周囲の土地に杭を打つくらいだが、周囲の土地は他人の土地なので、なんともならない。懸案事項として、残った課題である。

 

危機管理　―　基本的な考え

　たとえ巨大地震が来て、建屋が一部壊れても、倒壊さえせず、命が守られればよい。命さえあれば、また立ち上がって、家を造ればよい。生きていればオダブツ教を立ち上げて（？）、金を集めればよい。死んでもいいから（？）、健康で命があることが最優先である。どんな大きな地震がきても、家と心が倒れず、健康であれば、再起可能である。

 

　危機管理の第一の基本は、危険を察知したら、まず一歩を踏み出すこと。動けば、何らかの知見を得る。「そのうちにやる、何時かやる」と思っているから、何時までもできない。いつやるの？　「今でしょう」

 

家の耐震準備

　来ることが100％決まっている南海トラフ巨大地震には、準備するしかない。それを来るはずないと楽観的に考えるから、酷い目に会う。2016年の熊本地震でも、7割の人が来るはずがないと思っていたという。

 

心の耐震準備

　また家の耐震工事も大事だが、心の耐震強度も上げねば、人生で沈没する。熊本地震で、避難民の力となったのは、それを想定して準備をしていた自治会役員さんたちであった。地域のつながりが、被災者の命を救う。地震後の避難生活で死亡した人の多くが、近所付き合いのない孤独老人たちであった。

 

想定地震震度

　震度が１上がると地震の強さは32倍になる。震度７とは、震度６の32倍の強さの地震である。幸い、大垣市は想定震度が６強だが、名古屋市や三河地方は震度７と想定される。その準備が大変である。

　しかし準備をすれば、その被害の8割は減せる。それが危機管理である。

 

費用

　今回の耐震診断の費用は数万円である。この耐震診断の数値がないと、耐震工事が正しくできない。地震に備えるための必要な経費である。それをケチってはならない。

 

　耐震計算書　８通 

 

2021-12-20  久志能幾研究所通信　2244号  小田泰仙

「久志能」↖　で検索

著作権の関係で、無断引用を禁止します。