狂った日経新聞 乳癌の遠因「レモンケーキ」大宣伝

ガン増進団体の広報部が日本経済新聞？

　私は日本経済新聞「夏にさっぱりレモンケーキ」（2020年7月18日付）の全面特集紙面を見て、顔をしかめた。日本経済新聞は狂っている。私はこんな記事を見るために、日本経済新聞を購読しているわけではない。私は、ケーキ類は体に悪い影響を与える毒だと思っているので、食べない。

　テレビや新聞にとって、菓子メーカは大スポンサーだから、それに不都合な記事は絶対に載せないし、放映されない。マスコミは日本人の健康を害する団体である。そう認識して、自分で自分の身を守るしかない。

 

社是に違反

　日本経済新聞社は、報道の本質を忘れて、日本人の癌の原因となる食品の宣伝に余念がない。日本経済新聞社はその社是で「責任ある言論を通じて、自由で健全な市場経済と民主主義の発展に貢献することである。」とあるが、それに反して、特定の業界を過剰に優遇した報道をしている。

　記事「夏にさっぱり　レモンケーキ」（2020/7/18）は、国民の健康を無視して、食欲を扇情させる記事である。砂糖は麻薬と同じであり、その過剰な摂取が日本人女性の乳癌発生率を上げている。日本人女性の乳癌発生率はこの40年で3倍になった。そんな記事を載せるのが、報道機関の使命なのか。

　それは何のための報道か？　砂糖、乳製品、添加物を扱う企業の商売拡大である。しかしそれは読者の健康を害する行為だ。社是に反する国賊行為である。

　日本経済新聞　2020年7月18日

 

砂糖は麻薬と同じ

　肥満の原因は糖分の摂り過ぎである。糖分は依存性があり、麻薬と同じとＷＨОは定義している。肥満は万病のもとで、癌も糖尿病も誘発する。肥満は癌の死亡率を上げる。5キロ体重が増えると、乳がんの死亡率が1.6倍になる。

　私も40年前の入社当時から30年間で体重が20キロも増えて、それが遠因で癌になったと推定される。私はお酒を飲まなかったが、甘いものは好きでよく食べていた。

　日経ビジネス　2016.02.08

　日本経済新聞　2019年10月18日

 

糖尿病

　また糖尿病は癌よりも質が悪い病気である。下手をすれば失明である。人工透析になれば、週に2，3回も透析でベッドに拘束される。白い天井を眺めて無為に半日も過ごさねばならぬ。それで数百万円の費用がかかる。その分、健康な人の健康保険料も高くなる。国賊者である。

　それを助長させる記事は日本経済の破壊行為である。

 

味の極楽ポイント

　食品メーカは、売上させ増えればよいと、「味の極楽ポイント」の開発に余念がない。止められない、止まらない、という味の極楽ポイントの開発にしのぎを削っている。拝金主義の菓子メーカは、国民の健康など知ったことではないのだ。食品メーカは「食の罠」で国民を不幸にしている。日本の癌の急増は甘いスィーツの摂り過ぎにあると思う。自分の体は自分で守るしかない。

　そのスィーツを扇情させる記事は、日本経済の破壊行為である。

 

砂糖という麻薬

　血液の中にはさまざまな有害物質が流れています。それが脳に流れ込まないように血管と脳との間には厳重な関所が設けられています。

　タンパク質、脂肪、糖の三大栄養素のうち、この関門を通り抜けられるのは糖だけです。

　つまり、脳は糖だけを栄養としているのです。そのため甘いものを食べると脳は幸せを感じます。一種の麻薬ですね。

　だからつい甘いものに手を出してしまうわけですが、幸せはたまにあるから良いのです。年がら年中では「麻薬漬け」と同じです。（ｐ73）

　砂糖がたっぷり入った食品、たとえばケーキやチョコレート、アイスクリームなどを口にすると、食べた瞬間はハッピーな気分になり、そのあと眠気が襲ってきます。実はこのとき、血糖値が急激に上がって140以上になっているのです。

　血中の糖分は血管内の内皮細胞を傷つけます。それを修復しよとかさぶたができて動脈硬化を起こすのです。甘いものを食べて血糖値が上がっているときには、タバコ４本分の血管が傷ついていると考えてください。

　また血糖値が上がると、体は脾臓からインスリンを分泌して、糖を脂肪に作り替えます。こうして脂肪が蓄積されます。

　さらに糖分を摂り続けていると、インスリンも絶えず分泌され、脂肪は過剰になっていきます。そうすると、私たちの体はこれ以上脂肪を蓄えないように「飽食」の環境に適応していく。そうインスリンにあまり反応しなくなるのです。

　そうなれば脂肪もたまりにくく、「食べても太らない体」を手に入れることができますね。お気づきかもしれませんが、これが糖尿病です。（ｐ71）

　　南雲吉則著『50歳を超えても30代に見える生き方』講談社より

　　朱は編者（小田）

 

砂糖依存症

　2008年の研究「砂糖依存症の臨床根拠:砂糖の周期的な過剰摂取に関する行動神経化学的機能」でも、砂糖が脳内ドーパミンとオピオイドに作用し、依存症となる可能性についての臨床根拠が得られており、「乱用」「離脱症状」「渇望」「交差感作」の四つの過程において行動主義的に砂糖乱用が強化因子として作用すること薬物依存との比較を通じて立証された[1]。神経の適合は、ドーパミンとオピオイド受容体の結合、エンケファリンmRNAの発現と側坐核におけるドーパミンとアセチルコリンの放出の変化を含んでいる。

　リーア・アリニエーロは、砂糖依存症とラットの実験について、以下のように述べている[5]。

　近年のラット実験は、砂糖とドラッグの共通点を示している。薬物依存は一般に、薬物摂取の増大、摂取停止からの離脱症状、薬物への渇望と摂取回帰という三つの段階を経由する。砂糖を投与したラットも同様の行動をとった。実験では、餌を与えずに12時間経過してから砂糖水を与えた。周期的な過剰摂取（乱用）によって摂取は増大し、倍加した。餌の停止またはオピオイド遮断によってラットは歯ぎしりや震えといった、薬物中毒者と同様の禁断症状を発症し、再発の兆候も示した。ラットへの砂糖水投与をやめると、砂糖水の出るレバーを何度も押すようになった。

　砂糖関連の企業が行った実験では、ラットに対してカロリーゼロの甘味料投与によって類似作用が報告されている[6]。

　砂糖と甘味は、脳のβエンドルフィン受容体の部位を活動させる刺激となるが、これらはヘロインとモルヒネを摂取した際に惹き起こされる反応と同じものである[要出典]。

 「砂糖依存症」より

　出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』朱は編者（小田）

 

日本経済新聞　社是

中正公平、わが国民生活の基礎たる経済の平和的民主的発展を期す

基本理念

　わたしたちの使命は、幅広い経済情報の迅速で的確な提供や中正公平、責任ある言論を通じて、自由で健全な市場経済と民主主義の発展に貢献することである。

　わたしたちは、民主主義を支える柱である「知る権利」の行使にあたって、人権とプライバシーに最大限配慮しつつ、真実の追究に徹する。

　わたしたちは、社会や市場経済を左右する情報に日々接し、発信する立場にあることを深く自覚し、法令の順守はもとより、常に国際的視野に立って良識と節度を持って行動する。

　わたしたちは、力を合わせて創意工夫と精進を重ねて活力にあふれた組織を築き上げ、経営の独立、安定を維持する。

 

2020-08-07 久志能幾研究所通信　1695 　小田泰仙

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