マスコミの劣化が日本を滅ぼす

　私は以前、新聞や週刊誌を真剣に読んでいたが、最近は色眼鏡をかけて眺めるようになった。特に週刊誌はほどんど買わなくなった。私が新聞を買う時は、事件を異常な観点で記載してある場合、比較対象の資料にしたいので買う。

　以前の週刊誌は、世相を切る記事が多くて、読みごたえがあったように記憶している。今は、扇情的な記事やマッチポンプ的記事が多く、日本の存亡に影響する世界情勢から目を逸らすような記事の氾濫が多いようだ。

　　サクラは見飽きたし、愚かな薬物患者のことなど知ったことではない。

　2019年11月21日に日本経済新聞に掲載された『週刊文春』の広告　

 

世界情勢

　米中覇権戦争、北朝鮮の核実験挑発、韓国反日運動、英国ＥＵ離脱、移民問題、少子高齢化問題、憲法問題、尖閣・沖縄への中国の領海領空侵犯事件、日本景気を減退させる消費税増税等と大きな問題が目白押しである。

　それなのに、マスコミはその大事な要件から眼を逸らさせるような記事ばかりである。野党も本論を避け、わき道の議論ばかりである。マスコミも消費税の話しは肯定論ばかりで、それを避けるようにサクラ問題一色である。下劣な沢尻エリカのクスリ問題で大騒ぎである。一河原乞食芸人の犯罪など、日本の存亡には影響しない微々たる問題である。それが週刊誌では大騒ぎである。ワイドショーでも大騒ぎだろうと思う（私はテレビを見ないので推定）。

 

「非武装中立」論

　2019年12月9日、非武装中立論を主義とした日本社会党の石橋政嗣元委員長が亡くなられた。彼は非現実的な理論で日本を迷わせた罪人である。チベットが中国に併呑されたのは、平和憲法がなかったためではなく、軍隊がなかったためである。それでチベットの120万人（人口の20％）が虐殺された。日本人に換算すれば2千万人が虐殺された。戦後、竹島が韓国に奪われたのは、当時、自衛隊という組織がない時期であったためだ。韓国は敗戦のどさくさに紛れて竹島を強盗した。今でも中国は軍事を前面にフィリピンの領域で覇権争いを繰り返している。中国は東シナ海に空母を配置して、虎視眈々と沖縄を狙っている。非武装中立の空論では、日本は滅ぶのだ。非武装中立を謳った社会党が滅んだのは自然の理である。

 

間違った道への誘導作戦

　日米のマスコミはフェイクニュースを堂々と展開している。大事なニュースは報道させない細工をしているようだ。外国の意を受けた陰謀で日本人をノー天気にさせる作戦としか思えない。サヨクはよほど日本が嫌いで、日本を共産化したいとしか思えない行動である。マスコミには、外国の意を受けた工作員がいるとしか思えない。そんな記事を掲載して、誰が利を得るか、考えないと騙される。

　我々は、何が問題かを、冷静な目で見ないと、戦前のようにプロバカンダ作戦で、間違った方向に誘導される。ご用心、ご用心。

　それは優秀な人材がオウム真理教に洗脳教育されて大量殺人を犯したのと同じステップなのだ。オウム信者は、暗室で何度も何度も麻原の暗示をガンガンされて、麻原の盲目的信者になった。同じように、何度も同じ記事を繰り返されると、普通の人間は洗脳されてしまう。

　韓国の若者が政府の教育で、何度も反日教育を受けるから、反日韓国人が出来上がる。それと同じである。

　この手法は、米軍が開発した洗脳教育の方式である。これはベトナム戦争で心の病になった兵士を治療するために開発された心理学の治療法なのだ。それを麻原彰晃は悪用したのだ。私も自己啓発セミナーで、この手法の洗礼を受けたので、その効果の凄さを実体験した。だから私がこの解説を出来る。

 

報道とは解釈

　どんな事件も、事実ではない。それを見て報道する人間の解釈なのだ。事件とそれを見る人間の衝突が、解釈である。その人間がどう解釈したかで、事件は色付けされる。中国寄りの人間が報道すれば、サクラ問題で大騒ぎを報道して、領空侵犯問題や憲法問題から目を逸らさせたいだろう。中国との経済活動を推進したい日本経済新聞社は、中国寄りの報道をするだろう。それが世の掟である。そのように報道しないと、記者は首になってしまう。記者も家族もあり家庭があるのだ。社命には逆らえない。

自然淘汰

　だから自分の価値観と見識を高めて、起きた事件を観ないといけない。それが学びである。今の報道姿勢のままではマスコミは滅ぶだろう。マスコミが自分の偏向報道で自分の首を絞めている結果である。世の中で存在の必要が無くなった時、その種は滅ぶ。それは自然淘汰である。インターネットがその代わりをしつつある。だから新聞社の部数の減少傾向は止められない。若者がテレビを見なくなった。見る価値、読み価値がないのだ。

 

2019-12-18 久志能幾研究所通信　1428　　小田泰仙

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