「耳鳴りの法則」悪用、死の洗脳報道 (磨墨知140a)

繰り返し洗脳教育が危険

 

　くだらない記事、フェイクニュース、愚劣なブログ、痴呆的なTV番組を1万回も見れば、考える気力も失せ、認知症になる。それを洗脳教育という。目を覚まして、死の洗脳教育を見破ろう。洗脳されてしまえば、人生という時間が消滅する。それで殺された人が歴史上で死屍累々である。

 

テレビの耳鳴り如きの洗脳教育

　愚劣グルメ番組を1万回も見れば、洗脳教育されて飽食・肥満という病気になる。それが現代のテレビ番組だ。食品会社は、消費者の健康など無視して、拝金主義商売を横行させている。

　それで肥満、糖尿病、癌、心筋梗塞、認知症等が発生している。だからこの40年間で医療費が4倍になり、43兆1381億円（2017年度）までになった。国の税収は58.4兆円（2019年度）である。収入に対して医療費が異常に多すぎる。一般家庭の家計に当てはめれば、年収584万円で、医療費431万円である。この40年間で癌患者や認知症患者が激増した。私が学生の頃の40年前は、癌や認知症などほとんど聞かなかった。何かおかしい。

 

新型コロナウイルスの耳鳴り報道の例

　過剰で扇情的な新型コロナウイルス報道を繰り返し見せられれば、新型コロナは恐怖の極みだと洗脳されてしまう。マスゴミに洗脳されると、「日本の新型コロナの感染者数、死亡者数は欧米の１/50～1/100」という冷静なデータが、目に入らなくなる。嘘も百万遍言われれば、本当と思ってしまう。それが洗脳教育だ。

　過剰で扇情的な新型コロナウイルス報道の目的は、視聴率確保の金儲けである。それで日本経済が崩壊しても、マスコミは知ったことではないのだ。

 

ドイツの例

　ヒトラーは演説で、国民を煽る言葉を何回も使い、1939年、ポーランドに侵攻して第二次世界大戦を巻き起こした。当初、ドイツ国民はそのヒトラーの演説に心酔した。要は洗脳されたのだ。その結果、第二次世界大戦が起き、全世界で5000万人から8000万人が犠牲となった。

　日本の軍部もドイツの快進撃につられて戦争に邁進した。当時の新聞は何処も軍部に迎合で、反対しない。マスコミにとって戦争のほうが、記事も景気良くかけて、新聞には都合がよかったのだ。だから何処の新聞社も反対せず、イケイケどんどんである。

10年前の民主党愚政の例

　当時の鳩山首相は「コンリートから人への投資」とスローガンを連呼して国民を騙して、必要な防災投資を削減した。その10年後の今、台風被害や大雨で堤防崩壊という人災を各地で起こしている。防災投資をしないと災害も多い国家は衰退する。それが今の日本経済の結果である。

　当時の民主党の蓮舫議員は、「事業仕分け」という人を引き付ける言葉を何回も使い、国民を騙した（洗脳した）。それが日本衰退の一因となった。

 

アサヒる報道の例

　朝日新聞が慰安婦捏造事件を繰り返し報道すれば、それを信じた韓国が怒るのも無理がない。嘘でも百万遍言えば、それが本当だと世界の人が信じてしまった。かように洗脳報道は怖しい。アサヒる報道は朝日新聞のお家芸である。

 

大垣市の例

　大垣市長の小川敏は、「節約、節約」を口癖に何度も繰り返し、如何にもやっているかのように見せて、大垣の未来には実質的に投資をせず、大垣を衰退させた。結果として大垣の経済成長率はマイナス１%であった。

　小川敏が市長になって以来、20年間で大垣市公示地価は半分以下に暴落した。「日本一住みやすいまちづくり」のスローガンなのに、街が衰退し、お店が蒸発して、買い物難民が溢れている。その結果、公示地価がこの20年間で半値以下になった。それは、市場が大垣市の不動産に価値がなしとの評価である。「市場は神の如くの評価をする（松下幸之助翁）」。

　小川敏は「子育て日本一のまちづくり」と口先で言うだけで、実際は、大垣市の児童生徒一人当たりに教育費は、県下最低に落とした。現在、大垣市は県下最悪の教育環境である。小中学校のエアコン設備率も2.1%で県下最低であった。その児童生徒一人当たりの教育費は、刈谷市の半分である。

　小川敏は「子育て日本一のまちづくり」のスローガンで大垣市民を洗脳して騙したのだ。それでいて大垣市役所職員の給与は県下一の高給になった。それには小川敏は固く口を閉ざす。

　節約節約と言いながら、小川敏は県下一豪華な新市庁舎を建てた。岐阜市よりも立派である。ほとんど使われない市庁舎案内ロボットに、高額の税金を投じた。売名行為のロボット投資である。

 

地方紙が忖度報道・洗脳報道を繰り返し

　小川敏の引退記者会見の岐阜新聞(2021年2月10日）の記事でも、「小川敏は「日本一住みやすいまちづくり」、「子育て日本一のまちづくり」のスローガンを掲げて、取り組んだ」とは書かれているが、その結果は記載がない。

　新聞記事として日本語がなっていない。「小川敏はスローガンを掲げて、取り組んだ。」で、どうなったのだ？　それが記載無しなので、小学生の作文である。

　つまり岐阜新聞は、小川敏に忖度して、都合の悪い結果は報道しない。真実を報道すべき新聞なら、わざわざ書いたスローガンに対して、その結果を報道すべきだ。しかし岐阜新聞はその結果を、意図をもって、書かなかった。

　地方紙には忖度記事ばかりで、これが洗脳教育である。地方紙は市民には実態を知らせない。そうしている間に、大垣市は没落した。

　それは太平洋戦争の始まりと末期と同じ現象である。日本軍部の大本営発表の始まりは、景気がよく、負け戦になると口を閉ざす。小川敏市政と同じである。当時の新聞社も、自分達が戦争を煽った責任には口を閉ざした。それが歴史の厳然たる事実である。

　岐阜新聞は、事実を報道せず小川敏の言い分だけの忖度報道に終始した。痴呆紙の責任は重い。大垣市を死寸前まで経済没落させた責任は、地方紙の洗脳報道にもある。岐阜新聞、中日新聞の罪は重い。

 

　洗脳教育の陰には、恐ろしいたくらみがある。

 

2021-02-19 久志能幾研究所通信　1926 小田泰仙

著作権の関係で、無断引用を禁止します。