旧メディアは洗脳ウイルス、自分の頭で考えよう

自分の城は自分で守れ

 

　日米の大手マスコミ（オールドメディア）は新興宗教団体と同じ体質である。オールドメディアは教祖（拝金主義）の偏向した教えを頑なに守る。教祖は国民を愚民化して支配しようとしている。米国マスゴミはトランプが大嫌いで、偏向報道に徹している。日本のオールドメディアは、米国報道に右習えである。もっと質が悪い。

　オールドメディアを通して洗脳されると、大事な情報がスルーされ、偏向加工された情報を流される。それに気が付かずにいると、誤った判断に陥る。ご用心、である。

　起きた事象を自分で考えて、何故なぜと５回繰り返し、その結論を自分で出さないと、カネを盗られ、挙句に命までを盗られる。だからその要約作業をマスコミ任せにしてはダメなのだ。

　学校で真面目に勉強してこなかった学生が、一流会社（まともな会社）に入社できず、偏向したマスコミ会社にしか就職できなかった。そんなレベルの人が書いた記事を信じては、人生の終わりである。

　最悪の就職先は新興宗教団体、偏向政党である。

 

日本の失われた30年の原因

　それが原因で、日本に失われた30年が生れ、先進国中で日本だけ年間所得が下がり続けている。この30年間、政治屋や特権階級、上級国民がやりたい放題である。それで貧富の差が拡大した。

　それは洗脳された国民が間違った人に投票したのが原因である。

　一般国民は、増税と値上げ、賃金低下で踏んだり蹴ったりである。それはオールドメディアに、なすがまま洗脳された我々の責任である。早く洗脳に気が付いて、目覚めないと日本は滅亡である。

 

　その一番簡単な対策は、オールドメディアと距離を取る事。購読、視聴を止める、それだけで、オールドメディアは自然死する。

 

末路

　新興宗教団体の信徒の末路をよく見よう。オウム真理教徒は絞首刑、統一教会信徒は元首相暗殺で、殺人罪で起訴されている。暗殺のようなことまで実行できない人は、お布施過多で破産である。中には１億円を寄付した人もいる。

　日本が洗脳工作に目覚めないと、それと同じ末路が待っている。

増税は盲目のお布施と同じである。政治屋、利権集団の懐を肥やすだけだ。

 

事件の偏向報道例

 

地球温暖化対策を御旗に暴走

　ＥＶ化、太陽光発電、風力発電とSDGsを御旗に、ごり押し政策が破綻している。トランプ次期大統領により、大逆転の政策がされる。その利権集団を後押ししてきたのは、オールドメディアである。どちらが正しかったかは、数年で結論がでる。

　地球温暖化対策の盲進で戦争、エネルギー価格の高騰、物価高騰、移民問題がまきおこった。それを正しく報道しなかったのが、オールドメディアである。

 

北朝鮮による拉致問題

　30年前から日本海岸で拉致問題が多発しても、オールドメディアは報道しなかった。きちんと報道していれば、皆さんが注意をして、被害者数が激減していたはず。社会党の土井党首は真実を知っていたと噂される。土井は被害者家族の陳情を無視した。無視したことは事実である。社会党は北朝鮮とツウツウの党である。それをオールドメディアは知っていても、忖度して報道しなかった。

 

ジャニーズ問題

　関係者には既知の事実で、オールドメディアは犯人に忖度して報道しなかっただけ。

 

宝塚歌劇団問題

　ジャニーズ問題と根は同じ

 

朝日新聞　慰安婦問題

　捏造問題である。今でもアサヒの体質は変わっていない。アサヒはオールドメディアの代表格である。

 

消費税問題

　税率５％から10％に消費税アップの折、マスコミは優遇税制を受けるので反対せず。だれの為の報道機関なのか？

　消費税を福祉に使うのは、日本だけである。政策が狂っている。消費税は、弱者をいじめ、富裕層を優遇する税制である。米国では、消費税制度はない。

 

木原事件

　ネットであれだけ大騒ぎをしても、オールドメディアは黙殺である。国会議員は税金で賄われる。不正な税金の使用は犯罪である。

 

汚職報道

　中国から賄賂を受けていた現職大臣・岩屋外相のスキャンダルは報道をせず（米国では起訴の報道）。いつもならワイドショーで大騒ぎだが、この件は、静かに忖度で無視である。

 

「トランプ、ハリスは接戦」との偏向誤報道

　結果はトランプの圧勝で、オールドメディアが嘘の報道をしていたことが露見した。

　米国民の大多数がハリスの無能ぶりを理解して、トランプを選んだのに、池上彰は最後までハリス支持一本槍であった。

 

岐阜新聞・中日新聞は大垣市政の批判をせず

　両紙は小川敏前市長への忖度記事ばかりで、それが遠因で大垣は没落した。

　小川敏市政20年で、大垣の価値は半減した（公示地価が半減）

 

中日新聞が河村名古屋市長の南京事件に対する意見広告を掲載拒否

　新聞社の自殺である。

 

オールドメディアはSNS規制を論じる

　斎藤元彦知事への偏向報道を大々的にやっていながら、SNS規制とは、８９３の居直りである。

 

ワクチン被害を隠すように紅麹サプリ被害だけ過剰に報道

　2024年4月1日現在で、摂取後死亡5人、入院110人超える紅麹サプリ被害だが、それより大きな被害のワクチン被害を報道はせず。ワクチン被害は最低800人の死亡者、実際は10万人単位の死者であると推定される。不自然死数のデータから推察される。それを隠すため、小林製薬が身代わりの生贄になったようだ。

　「ワクチン被害者は10万人単位の死者である」と推定される件は、東大津市長がデータで示し、市民にYouTubeで啓蒙活動をしている。

Ｃ国の危険性

　Ｃ国が危ないと真実の報道をしないから、無知の駐在員が中国に駐在して、無差別殺人者に襲われる。米国は早々に危険国と認定して、渡航注意を発令している。日本の外務省は無視である。

　Ｃ国全土の学校で、中共は反日ｓ教育を強制しているから、日本人には危険なのだ。それをオールドメディアは全く報道しない。それこそ犯罪である。

 

国民が大借金であるとのウソ

　財務省が国民一人当たり１千万円の借金がある、それで増税だと洗脳工作をしてきた。それをそのまま国民に伝えてきたのがオールドメディアである。

　財務の知識が有ればバランスシートが理解できるはず。それがオールドメディアは理解できないようだ。財産があるから借金が出来る。それを日本は破綻寸前だと嘘の広報をしたのが、オールドメディアである。破綻する国家の国債の金利が世界一低いわけがない。破綻寸前の国家は、国債の金利が高いのだ。

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我以外皆我師

　オールドメディアと反面教師として眺めよう。どんなものにも存在価値がある。あんな落ちぶれた身になってはならにと教えてくれる存在である。どんな事象も第三者の眼で冷静に見る習慣を付けよう。

 

 

2024-11-26  久志能幾研究所通信　2973号  小田泰仙

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