新型コロナで年間7000人が亡くなる。がんでは、日本人の半分が罹患し、年間で376,425人（2019年）が亡くなる。がんは新型コロナより約53倍も死亡率が高く、恐ろしい。40年前は、がんは話題にならなかった。しかし最近、日本人の二人に一人が癌になり、死因の30％ががんであることが一時話題となった。しかし、最近ではマスコミで全く話題にならない。最近は、マスコミは新型コロナの恐怖を煽る記事ばかりである。異常である。
新型コロナの感染者は、年間で約68万人で、死亡者は年間約7千人。致死率１％である。（日本国内）
感染者 2年間で 1,369,091人(2021年8月28日現在）
死亡者 2年間で 15,768人(2021年8月28日現在）
がんには年間980,856人(2018年)が罹り、376,425人（2019年）が死亡。致死率38％である。（日本国内）
インフルエンザで毎年１万人が死亡。
日本国内で新型コロナに137万人ちかくが感染した。その状態で政府はワクチン一本槍の弾である。感染者ゼロにするなどという政府の作戦は、自然界の生の営みの理を無視した絵にかいた餅である。昔の陸軍の万歳突撃となんら変わらない。あるのは玉砕のみ。
真因
しかしそれに関して、マスコミは口を閉ざす。なぜか？ その感染爆発の過剰報道のやましさの原因をマスコミも政府も担いでいるからだ。新型コロナで恐怖を煽った方が、テレビ視聴率が上がり、週刊誌が売れるからだ。
太平洋戦争末期も、マスコミは特攻を軍神に祭り上げて賞賛した。特攻を始めれば、負け戦は明白なのに、それには口をつぐむ。当時のマスコミは、事件を派手に持ち上げて、新聞が売れればよかったのだ。今もその体質は変わらない。
政府も新型コロナは外国から来た疫病として、その原因については追及されないので、もっと重要な要件の追求から逃れられる。例えば日本国の存在を脅かす中国の侵害とその対策のお粗末さに対して国民の目を逸らせられる。
また不適正で過剰な医療体制での金の使い道の追求から逃れられる。現在、年間43兆円もの金が医療費に散財されている。税収は60兆円しかないのに、だ。その多くが過剰な医療での金の無駄遣いである。
診療拒否
コロナに罹っても、自宅療養と言うペテンみたいな名の診療拒否である。大病院は、コロナ患者用のベッド設置で、一床あたり月に900万円を国から支給される。ベッドが未使用でもお金は支払われる。それなら診療拒否が儲かるので、結果は新型コロナ患者受け入れ拒否である。また新型コロナを2類のままにしておけば、この補助金制度が維持され、利益が確保される。だから大学病院はインフルエンザ級の５類への変更に反対している。だから診療できる病院が限定され、医療関係がひっ迫して、診療拒否がなくならない。これが医療崩壊の実体だ。
無駄な医療
コロナ禍で、国民の多くが医療機関に行くのを控えたので、無駄の医療が無くなり、医療費が1兆円以上も下がった（2020年3月）。
2006年に財政破綻した夕張市では、その影響で市の医療機関が無くなってしまったが、逆に市民の死亡率は下がったという。要は無駄な医療が多かったのだ。
憲法違反
この時期、野党は臨時国会開催を請求したが、菅総理は拒否である。これは憲法違反である。菅は自身のエゴのため、憲法違反まで犯して保身に汲々である。週刊誌のタイトルにある「菅総理、錯乱」という表現は的を得ている。
マスコミと政府の扇情操作に騙されないようにしよう。
母の教え「政府の言うことを信じるな」
2021-09-02 久志能幾研究所通信 2139 小田泰仙
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